エネルギー業界の転職・求人情報

変化が著しいエネルギー業界は、国のインフラを支えるという目的から、常に転職市場が活況な業界の一つです。エネルギー業界はインフラの安定供給を維持するという守りの側面と、エネルギー問題解決のための新規事業や投資といった攻めの側面があり、双方ともに採用ニーズは高い状況です。

特に、再生可能エネルギーや脱炭素社会に向けた新規事業関連の市場はめまぐるしく拡大・変化を繰り返しており、変革期の真っ只中と言えます。FIT(再生可能エネルギーの固定価格買取制度)導入や、バイオマス、陸上、風力、洋上風力などの再生可能エネルギーの拡大。近年では、電力やガス小売の自由化によって、新規参入する企業も急増し、業界外の経験やノウハウを求める傾向も顕著です。

こうした「業界の変革期」が目の前で起こることは貴重であり、今まで得られなかった経験・挑戦の機会が多数存在しています。社会貢献性も高く、世界的にも成長が期待される業界です。

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目次/Index

1 エネルギー業界の求人情報
2 エネルギー業界の転職市場動向
3 エネルギー業界における40代の転職動向
4 エネルギー業界採用企業一覧
5 エネルギー業界企業インタビュー
6 エネルギー業界の転職成功事例【志望動機や年収をチェック】
7 エネルギー業界への転職はJACへご相談ください

エネルギー業界の求人情報

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エネルギー業界の転職市場動向

2012年以降、FIT(再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度)導入により、多くの企業が太陽光発電事業に新規参入し、同時に中途採用募集も増加の一途を辿りました。その後もバイオマス、陸上風力、そして洋上風力と再生可能エネルギー業界は急拡大を続けています。
また、2016年の電力小売全面自由化、2017年の都市ガス自由化によって業界に参画した企業も多く、事業者や消費者が自らインフラを選択できる時代になりました。

今後は2030年のエネルギーミックス実現に向けた動きがさらに加速していくと予測されており、再生可能エネルギーの普及拡大にとどまらず、「脱炭素」「SDGs」といったキーワードに付随した動きが各社にて活発化しています。こうした変革によって業界動向も大きく変わっていきますが、その分ビジネスチャンスも多く、引き続き成長産業であることは間違いありません。

エネルギー業界では即戦力から未経験まで採用が活況

2000年代以降のエネルギー業界は、再生可能エネルギーの普及拡大や電力小売・都市ガス自由化などの背景から新規参入する企業が増加。現在もカーボンニュートラルに向けて採用においても同業界・異業界を問わず安定的に募集があります。

業界経験者へのニーズと年収の目安

業界経験者を求める傾向は根強くあり、再生可能エネルギーや電力小売などの領域で、多種多様な職種の募集が継続して行われています。加えて、業界外からも「脱炭素」「SDGs」「EV」といったエネルギー業界のトレンドにあう「経験」をもつ方を求める企業が多く存在します。
参入が相次いでいる外資系企業は比較的年収が高く、専門職（スペシャリスト）採用の場合は1000万円以上のオファーが出ることもあります。

他業界からの採用ニーズの概要

大手も新規事業への投資に意欲的ですが、新しい分野に精通した方は業界内には限られているため、エネルギー業界外からの採用が活発です。
例を挙げると、洋上風力発電に参入する企業が増加したことにともない、同事業の開発に関連する人材採用の募集も増加傾向にあります。しかし、洋上風力発電所の多くは北欧にあり、国内で立ち上げに携わった経験者は皆無に等しい状況です。そのため、海上プラントの立ち上げ経験などの、関連性が高いと思われるスキルや経験を持つ方に対象範囲を広げて採用活動を進めています。

日本の将来を担う洋上風力発電

2020年から洋上風力事業への注目度が高まり、関連企業・求人数が大幅に増加しました。2022年までは事業開発やファイナンス、風況解析、建設PMの募集が中心でしたが、国内第一号の洋上風力発電所の竣工にともない一部の企業からは、AM（アセットマネジメント）やO＆M（オペレーション＆メンテナンス）などの建設後のアフターフォローを意識した募集も徐々に見かけるようになりました。
2024年6月末にRound3入札期間も終わり、洋上風力業界の入札規定も固まってきました。3回の入札の中で複数の事業者が洋上風力案件を落札して、市場に参加しているプレイヤーが案件を獲得しています。

引き続き大手企業の洋上風力発電事業参加のニュースなどもあり今後も洋上風力発電事業は拡大が見込まれております。2020年代の後半の洋上風力発電所の運開に向けて各社組織体制を構築しています。

脱炭素社会、SDGs実現に向けた次世代エネルギーの新たなステージへ

各社、既存事業以外の活路を見出すために、新規事業を模索、または事業化を見据えた動きが活発です。それにともない、求人ニーズも変化しておりEV、モビリティ、P2P、VPP（バーチャルパワープラント）、アグリゲーションビジネス、水素、アンモニアといったキーワードが多く見られるようになりました。
政策の影響を受けやすい業界のため、各事業者がロビイングや制度対応を行い、脱炭素の波に乗る動きが増えています。こうしたニーズに合致する経験者の市場価値は非常に高く、企業側の採用意欲も高い状況です。
また、PPAモデルやTPOモデルといった太陽光の新たなビジネスモデルに関する募集や、自社遊休地に太陽光発電所を開発する企業も増加しており当面の間は積極採用が継続します。

エネルギー問題の解決は世界的な課題であり、日本も例外ではありません。日本においても2050年のカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現に向けた動きが活発になっており、エネルギーミックスに向けた発電所開発や、EV・モビリティなどの新規事業などの需要が増え続けます。今後はエネルギー業界だけではなく、全ての業界、企業が環境課題に対する取り組みを強化する必要があり、「環境」、「エネルギー」といったキーワードを事業運営に融合させていく流れになりつつあります。それに伴う新たな事業やサービス創出など、多くのビジネスチャンスが生まれることが予想されます。

エネルギー業界における40代の転職動向

国のインフラを支えるという目的に加え、エネルギーミックスやカーボンニュートラルなど10年後、20年後を見据えた変革を求められているという側面から、若手からミドル～ベテランに至るまで、採用の需要が落ちることはありません。
40代以降のミドルクラス・ハイクラスの人材は、組織をリードする中核人材として期待される存在です。しかし、転職を成功させるためには業界の動向を把握し、自分が活躍できるポジションがどこにあるかを見極める必要があります。

40代が年収アップで採用されるポイント

エネルギー企業最大手など老舗の大手企業では、業界経験者の管理職採用のニーズは根強く、40代・50代で電力・エネルギー業界の経験者であれば、年収1200万円程度のポジションも珍しくありません。
40代はプレイヤーとしての経験が十分にあり、チームをまとめる役割が見込める年齢層であることから、スキルと経験がマッチするポジションであれば業界外からの転職であっても年収アップが見込めます。マネジメント経験がある方は採用でも高評価で、人事評価経験があるのが好ましいです。

40代のエネルギー業界への転職を有利にすすめるには

エネルギー業界で40代のビジネスパーソンが転職を成功させるには、いくつかのポイントがあります。なかでも、自らの専門性を見つけて磨いておくことが重要といえます。
ここで指す専門性とは、単に一つの職種を長く経験してきたことではありません。その職種の中で具体的にどういった成果や経験を積んだのかが問われるのです。

営業職の方の場合
「一つの業界で20年間、営業を担当してきた」こと自体は、専門性には繋がりません。「法人向けのITソフトウェア業界で基幹システムのパッケージソフトウェアやSaaSの営業を担当し、年間10社の新規開拓を行ってきた」などの具体性と実績が求められます。

日系企業勤務の方の場合
日系企業であればジョブローテーションとして、数年ごとに異なる職種に異動し、専門性が磨きにくいという側面もあります。しかし、40代以降のビジネスパーソンの場合、ジョブローテーションで複数の仕事ができるのではなく、複数の仕事を経験したなかで何ができるのかをアピールすべきです。
例えば、異なる部門との調整・交渉が必要な業務は、さまざまなポジションで発生しますが、プロジェクトにおけるリーダーシップや交渉スキルは転職活動において評価されるスキルの一つです。
「社外コンサルタントと連携して新しい人事評価制度を全社に導入。そのプロジェクトリーダーを担当した」
「小売業で社内のIT化プロジェクトを担当し、東日本50店舗のシステムを統合。リアルタイムの在庫状況の可視化、業務効率化に貢献」
といったように、自分のスキルをいかした貢献を蓄積することで、ローテーションが起きる環境下でも自分の強みを伸ばすことができます。