採用企業インタビュー
スピードと変化を楽しむ姿勢が、日本の再エネ業界を変える――ENEOSリニューアブル・エナジー
ENEOSリニューアブル・エナジー株式会社
- ENEOSリニューアブル・エナジー株式会社 取締役 常務執行役員 兼 洋上風力事業本部長 土居 聖 氏
- ENEOSリニューアブル・エナジー・マネジメント株式会社 代表取締役 田井 義信 氏
- ENEOSリニューアブル・エナジー(以下、ERE)は、陸上/洋上風力、太陽光、バイオマス、小水力発電などの再生可能エネルギー専業の発電事業者です。2012年にジャパン・リニューアブル・エナジーとしてゴールドマン・サックス傘下で創業。2022年にENEOSグループ傘下となり、2024年4月から現在の社名になりました。
同社は現在国内に100ヶ所以上・130万kW相当の設備を擁し、国内トップクラスの再生可能エネルギー企業。その急成長の背景にあるのはスピード感で「全員がコミュニケーションを積極的に取りながら、迅速に行動する文化」を重視している。ENEOS傘下にあってもスタートアップらしさがある組織風土があります。
EREが目指す再生可能エネルギー事業と求める人材像について、ERE取締役常務執行役員の土居聖氏と、ENEOSリニューアブル・エナジー・マネジメント代表取締役の田井義信氏に伺いました。
写真左から
業界最大手の一角となった今でも変わらないスタートアップ精神
―― 貴社の設立の経緯についてお聞かせください。
土居氏:当社は2012年に、ジャパン・リニューアブル・エナジー(以下、JRE)としてゴールドマン・サックスが設立しました。M&Aが中心の金融グループにあって、創業から着手した希有なケースです。それだけ再生可能エネルギー事業の可能性と社会的意義を高く評価していたとも言えます。
設立時は二人のみでしたが、日本の再生可能エネルギー事業に一石を投じたいという思いに共感したエネルギー業界の人材が集まり、ENEOSグループへの参画を経て業界最大手の一角にまで成長しました。
私も元々総合商社で再生可能エネルギー事業に携わり、米国で風力発電の現場を目の当たりにしてきました。2014年に当時のJREに入社を決めたのも再生可能エネルギーの日本での拡大に携わりたいということと、事業の立ち上げから関わり、誰もが羨むような風土の企業へと成長させたいという想いがあってのことでした。
田井氏:私はゼネコン出身で、土木技術者として国内外の空港や高速道路などのインフラの建設に従事してきました。EREへの入社は2014年でした。受注側から発注側への転職でしたが、入社直後から発電所の開発・建設に携わり、現在の運営に至ります。私と土居が入社した時期は、社員が50人にも満たない頃で、オープンな雰囲気で堅苦しさの無い組織風土がとても新鮮に感じました。
土居氏:あの当時は社内の制度も発展途上で、スタートアップ創業期に入社した人は必ず経験するような環境でしたよね。その当時から変わらない決め事としては、変化の激しい業界なので、必要以上に厳格な社内ルールで自らを束縛することなくやるべきことを決める――そうすることで、スピード感を損なわずに全員が動けるようにしています。ENEOS傘下に入った現在でもこうしたDNAは残していますし、親会社も理解を示しています。
田井氏:現在は社員数も増えて分業が進んでいますが、当時は一人何役も担っていました。
技術者であっても、「どこまでも自分でやっていい」という文化でしたね。入社当初は地主との土地買収交渉や、土木設計事務所との交渉など幅広く担当していました。
土居:設立当時、私たちは他社から見れば素人集団で、「どうせ失敗するだろう」とみられていたと思います。実際、過去を振り返ると「今ならもっと上手くできた」と思う経験も多々あります。それでも諦めずに、苦労を物ともせずにチャレンジを重ねた結果、業界トップクラスにまでたどり着けました。その要因は与えられた仕事だけをこなすのではなく、オープンコミュニケーションを重視し、新しい仕事を楽しむ風土が浸透していたことが第一に挙げられます。そして第二に「はみ出して仕事をする」という精神を、創業から現在まで大切にしてきたことが挙げられます。
「はみ出した」からこそ、落札できた洋上風力プロジェクト
土居氏:当社は「やりたいことにチャレンジしなさい」というマネージメントの方針が一貫していたので、洋上風力発電についても必要だと感じた社員が自ら率先して動いていました。やがて1人の業務がチームのプロジェクトとなり、事業部、本部が立ち上がるといった流れで大きくなりました。最終的には秋田県八峰町・能代市沖の洋上風力発電プロジェクトを、再生可能エネルギー専業の企業として唯一落札できたのです。
――「はみ出して仕事をする」という風土が実現した結果だったのですね
田井氏:当社では職務に関係なく、個々の社員がやるべきだと思うことにチャレンジできる文化が根づいています。役員や管理職、株主もこうした方針を認め、組織全体で支援する体制があったからこそ実現できたのだと思います。
――現在取り組んでいる洋上風力発電事業についてお聞かせください
土居氏:日本には大規模な洋上風力発電所が少なく、これから拡充するという現状であり、国を挙げたプロジェクトとして進んでいます。そういった状況から洋上風力発電に携わる人は今後増えていく一方で、大半は未経験からの入社になるでしょう。当社だけでなく、各事業者が技術者をいかに確保し、育成していくかが課題となります。技術は実績のあるところから調達できますが、その技術を正しく扱える人材の育成には時間を要します。
多くの企業は発電所を立ち上げることが目的となってしまっていますが、カーボンニュートラルは発電所が安定的に稼働してこそ成立するものです。建設だけでなく、運用まで一貫して責任を持って運用し、発電所の近隣地域との共生を図ることを当社は重視しており、大切にしていきたいと思います。当社でも洋上風力に特化した技術部門がありますが、異業界から「洋上風力発電に携わりたい」という思いを持った方々が集まってきています。
田井氏:風力開発には欠かせない風況解析においては、産学連携で取り組んでおり、国内でもトップレベルの実績を持つ組織に成長しています。採用では、再生可能エネルギーに対する熱意を重視しており、強い思いを持った人材を採用しながら、組織を充実させる計画です。
長く運用するからこそ、エンジニアリングを重視する
――洋上風力発電以外の取り組みについてもお聞かせください
土居氏:注力している事業のひとつは太陽光発電です。再生可能エネルギーの中でも非常に低コストの発電方法で、現在もさまざまな技術革新が進み更に低コスト化が期待されています。また、発電以外にも売電などの周辺事業にも事業領域を広げています。その中でも特に今後重要になるのが、発電地域の地元経済に利益還元する――いわゆる「地域共生」です。
再生可能エネルギーは地元の資源である土地や風を利用させていただいており、発電所の建設には地域の方々の同意が欠かせません。そのためにも事業を丁寧に説明しながら、資源を利用している地元への恩返しのためにも利益還元する仕組みを充実させていく必要があります。当社では地域共生を図る専門の部署を中心に、地元のニーズを拾い上げながら丁寧に地域共生策の協議を進めています。
同時に発電したエネルギーは日本国民が買うものですから、安全を担保することは勿論のこと、低コストを実現することが使命だと認識しています。発電所の品質とコストのバランスを両立させるための技術ノウハウを蓄積し、発電所を建設する前の段階から安全性を具体的に説明し、工事段階や運営段階でも安全に運用することは当社の果たすべき最低限の責任です。
太陽光発電の事業者の中には発電所を作ることが目的となってしまっているケースもあります。当社ではカーボンニュートラルは稼働し続けることで初めて成立するという考えから、建設だけでなく運用時の安全性と品質を重視しています。そのためにも技術者の採用と育成にも非常に力を注いでいます。また、海外から技術を導入する際も、パートナー企業に委託するだけではなく、自社で内製で運用できるように、常に新しい技術を吸収する姿勢で取り組んでいます。
仕事を楽しむことを第一に、対話と挑戦を積み重ねる文化
――貴社では「社員が大切にしていること」と題して、5つの行動ルールを定めていますね。さまざまな企業が行動基準を定めていますが、貴社が特に重視しているポイントについてお聞かせください。
土居氏:当社では「社員が大切にしていること」の5項目の頭文字を取って、「FORCE」という行動ルールを定めています。
まず仕事を楽しみ、オープンコミュニケーションを意識すること。謙虚な気持ちを忘れずに、地域やパートナー、ステークホルダーの方々と向き合うことを重視しています。
田井氏:オープンコミュニケーションは、当社の事業を進める上では非常に大切ですね。バックグラウンドが異なる人材が集まり、一つのことを成し遂げようとしているという環境下で、自分から発信しようとしなければ、高い目標に到達できません。また、社内だけでなく、発電所を運用する地域の方々とのコミュニケーションも同様です。例えば、建設に反対する方々とも、臆せずに対話を続けることは重要です。
土居氏:最大手の一角となった現在でも、創業時の謙虚さやチャレンジ精神は大切にしたいです。謙虚に地域の方々と寄り添う姿勢は、いついかなる時も疎かであってはなりません。
――EREの子会社で発電所のオペレーションやメンテナンスなどを担うENEOSリニューアブル・エナジー・マネジメント(以下、EREM)では、発電所を建設する手前の事業開発フェーズからエンジニアの方がプロジェクトに入り、技術面からも地域との対話を重視されている印象があります。
田井氏:運営する立場から、発電所の良し悪しを最も把握しているのはEREMの社員たちです。建設だけでなく、運用面からの知見も、早い段階でプロジェクト開発にフィードバックする目的で、初期フェーズからEREM社員も参画するようにしています。建設後に「なぜ、こんな仕様になったのか」みたいな失敗を繰り返すことが無いように、グループが一体となって取り組んでいます。
――「グループ一体」という言葉がありましたが、ENEOSグループ内でのコラボレーションや、御社の位置づけについてお聞かせください。
土居氏:石油化学エネルギー産業の事業規模がシュリンクしていく中で、当社は新たな市場を開拓し、大きく成長することを期待されています。最終的にはENEOSといえばERE、というレベルに到達しないといけないと考えています。そのためにはサービススタンド網、水素エネルギー事業やモビリティ事業など、親和性の高い事業と組み合わせたビジネスを推し進めることで、競合他社との差別化を図っていきます。
再生可能エネルギー事業は変化が著しく、技術は日進月歩でアップデートしています。そうした環境下で成長するためには、個々の社員が変化を楽しみながら、縦割り組織にならずに「はみ出して仕事をする」ことが重要です。そういった意味でも、先程お話したFORCEを実践していくことに意義があると思います。
チャレンジ精神を武器に、業界ナンバーワンを目指す
――最後に貴社への入社を検討されている方に向けて、メッセージをお願いします。
土居氏:ENEOSグループ傘下ということで、大企業にありがちな固いイメージを持たれるかもしれませんが、これまでお話した通り、スピードを重視して縦割りではない働き方を推奨する文化は、創業当時から変わっていません。当社ではENEOSグループが持つアセットを活用しながら、事業を展開することで唯一無二の企業になることを目指しています。
また、当社には「再生可能エネルギーに関わりたい」という思いの強い方を歓迎しています。現在、主力として活躍している社員の中には異業界出身者も多数在籍しています。今後も中長期的に成長が見込まれる中で、明日の事業を担う仲間を増やしたいと考えておりますので、臆せずに当社にエントリーしてください。
田井氏:当社では、技術者も海外との連携があります。海外でのビジネスを経験された方もお待ちしています。また、異業界にいらっしゃる方であっても、「自分の技術を再生可能エネルギーに生かしたい」という熱い思いを持った方であれば、当社で活躍できるポジションがあります。
自然エネルギーの解析や水素、蓄電池など従来のエネルギー産業にとどまらない技術に対する知見を持った方を当社は積極的に採用していますので、ぜひ当社の門を叩いてほしいと思います。
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