ESGコンサルタントやESG領域の転職市場動向や求められるスキル・経験を解説

多くの企業で「SDGs」や「ESG：環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）」に対する関心が高まるなか、採用においてもSDGsに関連するポジションが増えています。また、JAC Recruitment（以下、JAC）にご相談いただく方々のなかにも、サステナビリティ・SDGs関連の業務に就きたいと考える方が増えています。

JACでは、そのような方々のために、サステナビリティ・SDGs関連のポジションに特化したチームを設け、転職をサポート。業界の垣根を超えた多様なキャリアをご提案しています。

本記事では、ESG領域や需要が高まる「ESGコンサルタント」の転職市場動向とともに、求められるスキル・経験などを解説します。

ESG領域の転職市場動向

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グローバル規模でのESGへの関心の高まりを背景に、転職市場においても同領域の動向は活発です。その背景には、国際連合が2006年に提唱した「責任投資原則（PRI）」に始まり、環境経営に対する社会的な意識の変化や、ESGが企業価値に与える影響への認識が深まったことが挙げられます。

また、社会的価値観の変化にともない、投資の方向性が大きく転換したことも、ESGへの注目が一層高まった要因だといえるでしょう。特に欧州や北欧では、ESG経営を実行していない場合、投資を受けられないケースがあるほど、ESGは投資判断の重要な基準として浸透しつつあります。

日本でも、政府の「SDGs経営ガイド」の発表や東京証券取引所の市場区分再編が契機となり、上場企業を中心にESGを経営戦略として捉える動きが加速しています。

特に採用が活発な業界としては、環境エネルギーや再生可能エネルギー関連、製造業、金融機関などが代表的です。企業規模としては、大企業に限らず、中小企業においてもESGへの取り組みが求められており、幅広い領域で採用ニーズが高まっています。

環境分野ではカーボンニュートラルの実現や新規事業創出、社会分野では女性活躍やダイバーシティ＆インクルージョンの推進、企業統治分野では社外取締役など、高度な専門知識や経験を以って各種ESGを推進できるビジネスパーソンの需要が急速に拡大しています。
さらに、SDGsに関する知識や推進経験を持つビジネスパーソンも業界・領域問わず求められるようになりました。

>>ESGとは？ESGに取り組む企業事例や転職市場の動向を解説

ESGコンサルタントの転職市場動向

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ここでは、ESGコンサルタントの転職市場動向を、次の5つの領域ごとに解説します。

カーボンニュートラル

2020年10月、日本政府は2050年までのカーボンニュートラルの実現を宣言。これを受け、2021年から2022年にかけて事業会社の取り組みが本格化し、コンサルティングファームでも支援体制を強化しました。
事業会社でGHG（温室効果ガス）排出量の算出や削減に向けた企画の経験がある方などは、コンサルティング経験がなくてもコンサルティングファームに迎えられています。

人権

サステナビリティの基本方針において、「人権尊重」に取り組む企業は数多くあります。
メーカーなどでは、サプライチェーンの末端において人権侵害が起きていないかを調査する必要性が高まっており、コンサルティングファームに対して調査やリスク管理の相談が寄せられています。
そのため、この分野に知見を持つ方のニーズがあります。

生物多様性

2022年後半からは「生物多様性（※）」に関わる案件が増えてきました。
2022年12月には、国連生物多様性条約第15回締約国会議（COP15）において、2030年までに地球上の陸・海の30％以上を保全することが主要な目標の一つとして定められました。今後、企業活動においても、生物多様性の観点での開示が求められることを見据え、注力する企業が増えています。
これを受け、生物多様性に関わる分野の専門家の採用ニーズが高まっています。コンサルティングファーム、シンクタンク、監査法人などで、同テーマを扱ってきた経験者、あるいは国際機関などで調査・研究やアドバイザリーを行ってきた経験者が求められています。

※生物多様性：生きものたちの豊かな個性とつながりのこと。「生態系」「種」「遺伝子」という3つのレベルで多様性があるとしている。（環境省「生物多様性」サイトより）

デジタル／データ

企業にサステナビリティ関連情報の開示が求められるようになり、社内に散在するデータのとりまとめ・収集が急務となっています。データを可視化して経営層が一元管理できる体制を整えるためには、デジタルの力が不可欠です。企業を支援するコンサルティングファームにおいても、デジタルの知識を持つ方、データを扱える方のニーズは、今後もより高まると予想できます。
具体的には、サステナビリティを主軸としながら、データの専門家と連携しデータをマネジメントしていける方や、データを収集するためのシステム導入の支援ができる方が求められています。

保証

サステナビリティ関連情報の開示については、欧米諸国や国際機関が先行して開示基準の策定を行いました。また、国内でもサステナビリティ情報開示は、有価証券報告書等提出企業は法定義務となりました。
グローバル展開する大手企業では特にその対応に迫られるため、コンサルティングファームで情報開示を支援している部署などでも「保証業務」を手がける方が求められています。今後は、よりいっそう採用ニーズが高まると見込まれます。

保証業務の経験者は限られているため、未経験者にもチャンスがあります。チェック項目が財務に近い内容のため、公認会計士やUSCPAの資格保有者は採用されやすい傾向にあります。
事業会社で経理・財務経験を持つ若手層も、興味と意欲が高ければ採用の可能性があります。

未経験からESGコンサルタントへの転職は可能か

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未経験からESGコンサルタントへの転職は、比較的難しいといわれています。
難度が高い主な理由としては、ESGコンサルタントの業務が多岐にわたる点が挙げられます。環境戦略や社会課題対応、ガバナンス体制構築など、専門的な知識が求められるほか、企業経営や財務に関する知識も不可欠です。そのため、即戦力となる経験者が優先的に採用される傾向があります。

しかし近年のESGへの注目の高まりにともない、企業のESG経営を支援するコンサルタントの需要も増加傾向にあります。
環境・社会・ガバナンスに関する深い知識やサプライチェーンマネジメント、企画・分析における実務経験、プロジェクトマネジメント経験などは、ESGコンサルタントでも重宝されるため、未経験でも能力や知識が評価され採用に至ることもあるかもしれません。また、環境規制やCSRに携わった経験があれば、大きなアドバンテージになるでしょう。
未経験からESGコンサルタントを目指す場合は、自身の経験や知識がESGコンサルタントの業務を推進するうえで貢献性の高い能力である旨をアピールできるよう十分に事前準備を行うことが大切です。

ESGコンサルタントの最新転職・求人情報

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本章では、ESGコンサルタントの最新転職・求人情報を紹介します。

● サステナビリティ・ESGコンサルタント（CCaSS/サステナビリティ）
● 監査法人アドバイザリー事業本部：サステナビリティ・ESGコンサルタント
● 大手監査法人：金融業界向け　サステナビリティ・ESGコンサルタント
● ESG系スタートアップ：ESGコンサルタント
● 大手監査法人：サステナビリティ・ESGコンサルタント/ESG保証業務従事者
● 大手監査法人：サステナビリティ・ESGコンサルタント
● 国内大手シンクタンク：サステナビリティコンサルタント/GRCコンサルタント
● 日系コンサルティング会社：サステナビリティ戦略コンサルタント【大阪】

※求人の募集が終了している場合もございます。ご了承ください。（2025年5月最新）

本記事で紹介している求人は、JACが取り扱う求人の一部です。JACでは取り扱い求人の大半が非公開となっており、ご登録いただくことで紹介が可能になる非公開求人もあります。非公開求人も含めESGコンサルタントに関する求人の紹介を受けたい方は、ぜひJACにご登録ください。
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>>非公開求人について詳しく知りたい方はこちら

ESGコンサルタントに求められるスキル・経験・資格・マインド

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本章では、ESGコンサルタントへの転職で求められる、次の5つの経験・スキル・資格・マインドについて解説します。

コンサルタントの経験

経営層に向けてコンサルテーションを行うポジションであるため、コンサルタント経験者が求められています。「カーボンニュートラル」「生物多様性」といったサステナビリティ関連の専門知識はこれから学び、身に付ければ良いという条件です。コンサルタントとしてのベースのスキルがあれば、コンサルティングテーマをサステナビリティ領域に転換していくことが可能と考えられています。

「サステナビリティのテーマに興味があるけれど、自社では手がけるチャンスがない」というコンサルタントの方は、サステナビリティコンサルティングに力を入れているファームに移るチャンスがあります。

事業会社でのサステナビリティ推進の経験

業種を問わず、事業会社のサステナビリティ部署やサステナビリティプロジェクトなどで推進に携わった方が採用されている事例があります。
統合報告書作成やIRなど、情報開示に関わる業務を経験した方なども迎えられています。
上記のようなサステナビリティに関する経験があれば、コンサルタントの経験がない30代後半〜40代の方でも採用されている事例があります。

強い興味と素養を持つ若手層

経験者が少ない現在は、コンサルティング業界未経験の20代〜30代前半を採用して育成する方針のファームも多数。
経営企画・事業開発等の経験があり、サステナビリティのテーマに強い興味を持つ20代後半の方が、サステナビリティコンサルタントとして採用されている事例もあります。
「大学時代にサステナビリティ領域を学んでいたけれど、新卒ではその仕事に就けなかった」という方も挑戦できる環境です。

サステナビリティへの強い意欲

ESGコンサルタントには、サステナビリティに対する強い意欲と情熱が欠かせません。企業の採用担当者は、応募者が「社会に貢献したい」「世界をより良くしたい」という強い思いを持ち、その思いがどのようにサステナビリティへの貢献につながるのかを注視しています。

採用選考では、単に「環境や社会問題に興味がある」だけではなく、これまでの体験を通じてどのように考えるようになったのか、どのような情報を収集し、集めた情報に対してどのような意見を持っているのかを、具体的に語れるよう準備しておきましょう。

さらに、コンサルタントという立場と業務を通じて、具体的に何を実現したいのかを伝えられると、志望動機や転職理由にも納得感や一貫性が生まれるでしょう。

ESG関連資格

ESGコンサルタントに必要な知識を有している旨を示す手段として、ESG関連資格の取得は有効です。

代表的な資格には「ESGアナリスト認定試験」や「CSR・サステナビリティプラクティショナー資格」などがあり、ESGアナリスト認定試験は、ESG投資に関する専門知識や分析能力を証明する資格として認知されています。また、CSR・サステナビリティプラクティショナー資格は、企業のCSR（企業の社会的責任）やサステナビリティ推進に関する実践的な知識やスキルを有している旨を対外的に証明できるでしょう。

ESGに関連する資格は、実務に直結するスキルの証明になるだけではなく、コンサルタントとしての信頼性を高めたり、ESGへの強い意欲をアピールしたりする材料としても有効です。

ESGコンサルタントへ転職した場合の年収相場

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ESGコンサルタントへの転職後の年収相場は、ほかのコンサルタント職種と比較しても遜色なく、むしろ注目度の高まりとともに上昇傾向にあります。

特に大手ファームや外資系企業では、専門性の高さが評価されるため、アソシエイトクラスでも700万〜1,000万円程度の年収が期待できます。マネージャークラスになると1,200万〜1,800万円程度、ディレクタークラスでは2,000万円以上に達することも珍しくありません。一方で中堅ファームや独立系ファームの場合は、大手ファームと比較して、全体的にやや年収水準が下がります。

しかし、中堅ファームや独立系ファームでも、ほかの業界や職種と比較すると、高年収が期待できます。

ただし、未経験者の場合は、比較的低い年収レンジからのスタートになる場合が多いため、転職直後は前職より年収が下がる可能性がある点に留意しておきましょう。

ESGコンサルタントへの転職を成功させるためのポイント

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本章では、ESGコンサルタントへの転職を成功させるために意識したい、次の3つのポイントについて解説します。

SDGsやサステナビリティ経営についても構造的に学習する

ESGコンサルタントとして活躍するためには、SDGsやサステナビリティ経営などの概念についても、構造的に学習しておくことが不可欠です。
企業がESGに取り組む背景や目的を構造から理解することで、環境・社会・ガバナンスがどのように相互に関連し、企業経営に影響を与えるのかを体系的に捉えられるようになり、より深い洞察にもとづいたコンサルティングが可能になるでしょう。

SDGsやサステナビリティ経営を構造から学ぶには、専門書や講座を活用するのも一つの方法です。また、専門機関のWebサイトやレポートの閲覧、セミナーやワークショップへの参加などを通じて、意識的に知見を広げるのも良いでしょう。

自身のキャリアが生かせるセクターに強みがあるファームを選定する

ESGコンサルタントへの転職を成功させるためには、自身のこれまでのキャリアで培ってきた経験や知識が生かせるセクターに強みを持つファームを選ぶことが重要です。
たとえば、製造業の経験があればサプライチェーンにおける環境負荷低減や労働環境改善に強みを持つファーム、金融業界の経験があればESG投資戦略やインパクト投資に特化したファームに注目してみましょう。

自身の強みを生かせる分野に絞ることで、入社後の早期活躍が期待できるだけではなく、採用担当者に対しても具体的な貢献イメージを醸成させやすくなります。応募するファームの採用サイトや実績などを調べ、自身の経験との親和性を慎重に見極めましょう。

中長期のキャリアプランを話せるようにする

ESGコンサルタントとして採用されるためには、入社後のキャリアプランを具体的に語れるように準備しておきましょう。

単に社会貢献の意欲を語るだけではなく、「どのような分野で専門性を磨きたいのか」「将来的にどのような役割を担いたいのか」を、自身の思い描くキャリアプランやこれまでの経験を交えながら示すことを意識してみてください。
また、サステナビリティに関連する専門資格の取得計画を自身のキャリアプランに盛り込み伝えるのも、意欲と計画性、継続的に学び成長していく姿勢をアピールするうえで有効です。

ESGコンサルタントの転職成功事例

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ここでは、JACが提供する転職支援サービスを利用し、ESGコンサルタントへの転職を成功させた事例を2つ紹介します。

40代で環境・エネルギー分野からESGコンサルタントへ転職した事例

公共機関にて、環境・エネルギー分野でのプロジェクトの企画や評価などを行っていたSさん（40代前半／男性）。今後のキャリアを民間企業で生かしていきたいとJACにご相談にいらっしゃいました。
JACとの対話を重ねるうちに、「専門分野を持ち、組織に依存しないキャリアを築きたい」というご自身の志向に気づかれ、「一事業会社内で活動するよりも、専門性を生かして多様な企業を支援したい」という思いから、コンサルティング業界を第一志望へ。
複数のコンサルティングファームから内定を得たなかで、「最先端のプロジェクトに携われる」という理由から大手コンサルティングファームを選択し、マネジャーのポジションで入社されました。

IT企画職からサステナビリティコンサルタントに転職した事例

大手ネット企業のIT企画職のMさん（20代後半／女性）は、ご自身にどのような可能性があるかを探るために複数の転職エージェントに登録。ほかの転職エージェントからは、これまでの経験を生かす道として、事業会社のIT企画やDX推進のほか、ITコンサルティングファームなどの求人を中心に紹介を受けていました。
JACでは、Mさんは「国際協力」「サステナビリティ」に対する興味関心が高いことがわかり、「サステナビリティコンサルタント」への転職の可能性を選択肢の一つとして提示。
結果、前職での新規サービス立ち上げなどのプロジェクトワークを評価され、大手コンサルティングファームのコンサルタントとして採用されました。

主なコンサルティングファームのESG（サステナビリティ）支援の状況

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本章では、次の5つのコンサルティングファームのESG支援の状況を紹介します。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社のESG支援

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社は、サステナビリティ経営の実現を支援するために、「将来を見越してから、今を考える」という戦略を掲げ、目先の課題解決だけでなく、長期的な視点に立ち、エネルギー業界における持続可能な事業変革に注力しています。

エネルギー業界が直面している「商材・サービスの変化」「顧客の変化」「経営体制とマネジメントの変化」「社会意識の変化」「技術の変化」という5つの課題を踏まえ、戦略的経理やグループ経営における適切な原価管理、既存事業の拡大と新事業の創出などを、重点的に支援している点が特徴です。

具体的な取り組み例としては、エネルギー業界における再生可能エネルギーの推進やクライアントデータの利活用によるビジネスの最適化、グループ経営における原価管理の効率化などが挙げられます。また、ESGデジタルプラットフォームの提供を通じて、企業のESGデータの管理と開示を効率化し、組織全体の変革をサポートするソリューションなども提供しています。

>>「真のDXとはSX」エネルギー業界のサステナビリティ経営を、高い熱量で支えるEYSC

PwCコンサルティング合同会社のESG支援

PwCコンサルティング合同会社は、社会課題解決をビジネスとして成立させることを目指し、官民連携や地域コミュニティとの協働を重視したESG支援を推進しています。

なかでも、同社内で発足した「SII（Sustainability Impact Initiative）」と呼ばれる有志が集まったイニシアチブを中心に、事業会社や官公庁、金融機関、非営利団体を巻き込みながら、サステナブルな社会の構築に向けコレクティブ・インパクトの創出に注力している点が特徴です。

また、産官学連携や自治体コミュニティ形成などのマルチステークホルダーとの協働や、社会課題に取り組む非営利団体へのプロボノ活動にも積極的な姿勢を示しています。

>>高度な社会課題解決をビジネスとして成立させる――サステナブルな社会の構築にボトムアップ組織で取り組む

アクセンチュア株式会社のESG支援

アクセンチュア株式会社は、企業のサステナビリティ実現を「ビジネスの中核に組み込む」という方針を掲げ、クライアント企業が持続可能なビジネスモデルへと転換を図るESG支援を提供しています。

同社のESG支援領域は「脱炭素転換」「サステナブルなテクノロジー活用」「バリューチェーンの最適化」「取り組み成果の見える化」「組織改革」「顧客体験の提供」の6種にまたがり、SDGsが掲げる多様な課題に対応し、企業のサステナビリティ変革を全面的に支援することで、社会的価値と経済的価値の両立を目指しています。
また、ESGの取り組みを「後付けで対応するものではなく、ビジネスの根幹に組み込む」ことを強調しており、サステナビリティを競争優位性へと昇華させることを目標としています。

KPMGコンサルティング株式会社のESG支援

KPMGコンサルティング株式会社は、企業の中長期的な価値創造を支援するために、ESG評価向上支援を中心としたコンサルティングサービスを提供しています。特にSRI（社会的責任投資）調査機関とのコミュニケーション支援に強みを持ち、投資家からの評価向上を図るために戦略的なESG活動の策定をサポートしています。

具体的には、サステナビリティ戦略の策定やESG評価向上に向けた改善提案、ベンチマーク分析、投資家向けの情報開示の最適化などが挙げられ、グローバルネットワークを活用し、国際的なESG基準への対応を含めた包括的な支援を提供している点が特徴です。

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社のESG支援

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、企業のESG経営高度化を目的とした支援を提供しています。支援領域は「長期戦略策定」「実行支援」「管理モニタリング」「情報開示」の4つのフェーズに区分され、企業の持続可能な事業運営に向け、包括的なサポートを実施しています。

ESGリスクと機会の分析、重要課題の特定、CSV（Creating Shared Value）イノベーション戦略の策定支援に強みを持っている点が特徴といえるでしょう。

さらに、ESG・統合報告アドバイザリーや第三者保証、ISO対応支援、温室効果ガス排出量検証など、多岐にわたる支援を通じ、企業のESG経営を実効的かつ透明性の高い戦略へと高度化させています。