これまで培った語学力を活かして海外勤務を考えている方、また外資系企業で働きたいと考えている方は、どのように転職活動を進めれば良いのでしょうか。日本企業と異なり、海外の企業や外資系企業で働くということは、商習慣も文化も異なりますので、一筋縄ではいかないことも多々あります。しかし、キャリア形成を考えた時に、海外勤務や外資系企業での勤務は、非常に大きな経験を得られるといえるでしょう。
一方、海外で働くためにはどのようなステップを踏むのが理想的、かつスムーズに実現が可能なのでしょうか。また、海外で働く職場環境に近い外資系企業で働くことで、海外勤務のチャンスを得ることはできるのでしょうか。
ここでは海外の企業で働く方法や外資系企業で働くために、予め準備しておくべきことについて紹介します。
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海外で働くということとは？
グローバル化につれ、海外勤務の日本人が増える傾向にあります。現在海外に在留している邦人の数は、外務省の令和４年版のデータによると、134万4,900人にのぼり、この６～７年は130万人前後で推移しています。35年ほど前となる平成元年時には56万人であったことからすると、２倍以上が海外で生活しているといった計算となります。このデータ上の全ての方が就労している訳ではないとはいえ、多くの方が海外で働いていることが見て取れます。
海外勤務を考える方の特徴としては、学生時代に海外に留学した経験から海外の文化に触れながらその国で働いてみたいという方に加え、日本における高齢化問題に危機感を感じ、日本から脱出して将来を過ごしたいと考えている方もいるかもしれません。いずれにせよ、日本での就職活動や転職活動とは大きく異なる「海外」というステージで働く場所を求めるには、大きな決断が必要となります。
しかしながら、日本にいながら海外の企業への就職や転職を行うのは非常に難しいのが現実です。その理由としてはいくつかありますが、ここでは３つを取り上げて紹介します。
日本人採用はハードルが高い
これはどこの国でも現地採用で起こりうることですが、その国で日本人を採用するということは、自国民の採用枠を失うということにつながります。もし同様のスキルを持った自国民と日本人がいた場合、自国民を雇うほうが安全、と考えるのが当然の選択と言えます。そのことからするに、日本人としてよほどスキルが高いか、日本人を採用することに企業側のメリットが無ければ、現地で採用されることは極めて低いわけです。
ビザ取得の関門
海外で日本人が働くためには「就労ビザ」や「駐在員ビザ」「企業内ビザ」といったものが必要になります。就労のためのビザを取得するには、まずその国で就職することが決定していることが前提となり、ビザ無くして海外で働くことはできません。ビザの申請は通常企業側が行いますが、そのビザ発行については、取得条件が年々厳しくなっていると言われています。これは海外に外国人が増えすぎると社会問題に発展する恐れがあり、取得に制限を設けられているためです。例えば、年齢制限を設けている場合や、職種に制限を設けているケースがあります。
英語ができれば良いという訳ではない
国や職種にもよりますが、ネイティブレベルの英語力が要求されることもあります。しかし、英語ができるというのは海外では当たり前であって、単なるコミュニケーションの道具にすぎません。英語が話せる上で何ができるか、というのがとても重要となります。
一方、英語が流暢に話せなくても働くことができる職種は少なからず存在します。例えば、日本語講師や日本人が顧客となる観光ガイド、ホテルや飲食店のスタッフといった職種であれば、それほど英語力を必要としないです。
海外で働く環境とほど近い、外資系企業で働くということとは？
海外企業で働くのではなく、日本にいながらにして、海外で働いているかのように外国人と肩を並べて働ける外資系企業はどうでしょうか。
まず、外資系企業といってもいくつかの種類がありますので、そちらについて説明していきましょう。
一般的に外資系企業に分類されるのは、(1)海外企業の日本法人、(2)もともと日系企業だったものの海外企業に買収(M&A)された企業、(3)日本企業と外資系企業が共同で出資した企業、といったものになります。外資系企業と分類されるこれらの企業で働く場合には、日本企業と違って海外の文化が適用されることが多いため、日本にいながらも海外で働いている感覚を持ちながら仕事ができる点や、同僚が外国人だったり、外国人や外国の企業とやり取りができたりする点は、外資系企業に就職・転職するメリットと言えるかもしれません。
しかしながら、海外で働きたいと思っている方にとっては外資系企業への転職は必ずしも良い結果にはつながりません。外資系企業に就職・転職したとしても海外に出張する機会はあっても、海外赴任できる可能性は極めて低いと思った方が良いでしょう。なぜなら、外資系企業の日本法人が採用活動を行うのは日本国内で働くスタッフを求めているからであって、海外赴任させる目的で採用するわけではないからです。このことは、日系企業が海外支社を持つ場合に現地スタッフを採用するのと同じことで、外資系企業にとって、わざわざ日本法人のスタッフを海外赴任させるメリットはありません。
外資系企業は、労働環境や給与などでかなりの高待遇を得られる機会はあるものの、海外で働きたいと本気で考えている方にとって、「最適な選択肢か？」というと、必ずしもそうではない点については覚えておきましょう。
どうすれば海外で働けるのか？
では、海外で働きたいと考えた場合、どのような手段を取れば良いのでしょうか。
先ほど現地採用の難しさについては述べましたが、一番良い方法は「グローバル展開している日系企業に就職する」ということです。その結果、日系企業の海外支社に赴任できれば、海外で働くことが現実のものとなります。このようにグローバル展開している日系企業には、メーカー系の企業や総合商社、海運業や貿易関連企業などがありますので、これらの企業への転職を目指してみるのが近道です。
日系企業で海外赴任することができれば、多くのメリットを享受することができます。例えば下記のようなことです。
・グローバル人脈の形成
・マネジメント能力のアップ
・多角的な視点の向上
・英語力(その他赴任した国の言語力)の向上
海外勤務のメリットとデメリットについて、詳細に知りたいという方は、こちらの記事も併せてご覧ください。
海外赴任しやすい業種・職種とは？
実際のところ、海外赴任しやすい業種や職種というものは存在します。例えば、業種で言うと「コンサルティング」、職種で言うと「IT系のエンジニア」の方は、一般的に海外赴任する機会が多いとされています。
コンサルティング業務の場合は、プロジェクト単位といった比較的短期間ではあるものの海外勤務となるケースも頻繁にあるようです。またIT系エンジニアの場合、技術面やプログラミング言語は世界共通であることも多いため、求められるスキルがプロジェクトにマッチしていれば、現地のPMとして活躍するチャンスもあるでしょう。
その他、営業職の方や生産管理や購買、生産技術といった職種の方も、海外赴任の機会が多い職種となっています。
JAC Recruitmentでは、海外赴任経験者のエグゼクティブポジションへの転職サポートにおいて、多くの実績がございます。エグゼクティブの転職については、こちらの記事も併せてご覧ください。
海外の企業や外資系企業に転職できるチャンスを得る方法
これまで見てきたように、「海外で働きたい」「グローバルな環境でビジネスを行いたい」という方の場合、海外企業や外資系企業への就職・転職を行っていく必要があります。しかし「どのように海外企業の情報を集めたらよいのだろうか？」「転職活動をどのように進めたらよいかわからない」「現在就業中の企業の業務に追われ、転職活動がなかなか進まない」といった方には、グローバル求人に強い転職エージェントを利用して、海外企業や外資系企業への転職を目指すのがベストです。
転職エージェントを利用すれば、海外への転職、外資系企業への転職を数多く手がけたプロフェッショナルがサポートしてくれるため、トラブルが発生することなく、スムーズに転職活動を行えます。また、手当たり次第に応募するといった非効率な転職活動をする必要がなく、希望条件に合致した企業にのみ応募するといった形が取れるので無駄がありません。
海外の企業や外資系企業への就職・転職はJAC Recruitmentへ
ロンドン発祥の転職エージェントであるJACは、イギリスやドイツをはじめ、シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア、香港、韓国、中国、ベトナム、インドといったアジア圏に広がるグローバルネットワークをベースに、外資系企業や海外進出企業といったグローバル転職サポートに強みを持っています。また、各国にあるJACの支社との密な情報交換によって、日本にいながらも海外企業の最新情報を入手できるため、転職活動を効率的に進めることを可能にします。
これまでに多くの海外企業や外資系企業への転職実績があり、英文レジュメの作成や面接のアドバイスなど、日系企業への転職活動における書類作成・面接対策とは違ったノウハウも豊富です。また各業種・職種に精通したコンサルタントが、転職ご希望者の持つスキルや経験を正確に判断し、最適な企業への転職活動を支援するため、企業とのミスマッチも少なく、安心して転職活動を相談できる転職エージェントとしてご活用いただけます。
この記事の筆者
株式会社JAC Recruitment
編集部
当サイトを運営する、JACの編集部です。 日々、採用企業とコミュニケーションを取っているJACのコンサルタントや、最新の転職市場を分析しているJACのアナリストなどにインタビューし、皆様がキャリアを描く際に、また転職の際に役立つ情報をお届けしています。
