第二新卒で外資系企業への転職は難しい？転職成功事例や求められる経験・スキルを解説

「第二新卒として外資系企業への転職を検討しているが、転職できるか不安…」という方もいるのではないでしょうか。
第二新卒の外資系企業への転職事情や転職成功ポイントを、解説します。

第二新卒から外資系企業への転職は可能か

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結論から申し上げると、第二新卒から外資系企業への転職は、十分に可能です。
「第二新卒」とは一般的に、新卒で企業に入社した後、数年程度の職務経験を経て転職活動を行う求職者を指します。明確な定義はありませんが、多くの場合、教育機関卒業後、3年以内を目安とする企業が多いようです。第二新卒は、社会人としての基本的なビジネスマナーやポータブルスキルを持ち合わせつつも、柔軟性に富んでおりポテンシャルが期待される年代です。

外資系企業では、ジョブ型採用や即戦力を好む傾向があるため、適性やスキルがポジションに合致すれば、経験年数にかかわらず採用に至る可能性があります。そのため、特定の職種に関連する経験がある、あるいは特定の領域に特化したスキルを持っている場合、第二新卒であっても転職のチャンスは十分にあるといえるでしょう。
また、第二新卒で外資系企業への転職を目指す場合、英語力や主体性が大きな強みになることもあります。特に、英語力が不可欠なポジションでは、単なるポテンシャル採用ではなく、将来的な成長を見込んだ採用が行われることもあります。
ほかにも、自ら考える姿勢が社風とマッチする場合、人柄重視で採用に至ることもあるでしょう。

このように、第二新卒で外資系企業への転職は十分に可能ですが、日系企業と異なり、採用基準や評価のポイントが大きく異なるケースも少なくありません。そのため、キャリアプランを明確にし、自身のスキルや適性にマッチした企業やポジションを探したり、応募先企業でどのような貢献ができるのかを具体的に示したりできるよう、入念な事前準備を行うことが大切です。

第二新卒も応募可能な外資系企業の最新転職・求人情報

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本章では、第二新卒も応募可能な外資系企業の最新転職・求人情報を紹介します。

● 大手外資系ソフトウェアベンダー：【第二新卒／外資系大手ITベンダー】技術営業ポジション
● 外資系最大手電子測定機器メーカー：調達バイヤー
● ジンマー・バイオメット合同会社：医療機器営業
● 外資系大手体外診断機器企業：フィールドサービスエンジニア

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第二新卒を採用する外資系企業の特徴

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ここでは、第二新卒を採用する外資系企業に共通する次の4つの特徴について解説します。

業種・職種未経験を許可している

第二新卒を採用する外資系企業の多くは、業種や職種が未経験でも応募できる求人があります。
通常、外資系企業の中途採用は即戦力採用が中心ですが、将来的な成長を見据え、育成を前提とした採用を行う企業も存在します。特に、新規事業の立ち上げや事業拡大の局面においては、既存の枠にとらわれない柔軟な発想や挑戦意欲を持つメンバーを求める傾向があり、第二新卒特有のポテンシャルが企業のニーズと合致するため、未経験を歓迎する求人を介して第二新卒を採用するケースがみられます。

なかでも、営業やカスタマーサクセス、マーケティング、ITサポートなどの職種は、柔軟な思考力や高い学習意欲を持っていれば短期間で業務に適応できると考えられ、前職の業界や経験が問われない場合があります。また、外資系企業のなかでもスタートアップ企業などでは、柔軟な採用方針を取ることがあり、業界やビジネス経験が浅い第二新卒でも大いに転職できるチャンスがあるでしょう。

日本における知名度がそこまで高くない

日本市場での認知が普及していない外資系企業では、第二新卒の採用に積極的な傾向を示します。多くの場合、日本法人の立ち上げや拡大を進めている最中であることが多く、メンバーの増員が急務となっており、新卒や経験豊富なキャリア層だけではなく、第二新卒まで採用枠を広げることがあります。

また、知名度が低い企業は、企業文化への共感を重視する傾向が強く、第二新卒に対しては、企業文化やビジョンに共感し、長期にわたり企業とともに成長してくれると期待を込めている側面もあります。柔軟性に富み、成長意欲溢れる第二新卒とのマッチ度が高いため、第二新卒も語学力や異文化適応力を養いながらグローバルなビジネススキルを身につけていくことができるでしょう。

外資系コンサルティングファームである

外資系コンサルティングファームも、第二新卒を積極的に採用する企業の一つです。コンサルティング業界では、論理的思考力や問題解決能力の高さが評価されるため、ビジネス経験の浅い第二新卒であっても、コンサルタントに必要な素養や適性が認められれば採用に至るチャンスは十分にあります。

一方で外資系コンサルティングファームの新卒採用は、学歴が重視される場合があります。ビジネス経験の浅い第二新卒もファームやポジションによっては学歴が重視される可能性があることを理解しておきましょう。

業務における英語力・語学力の重要度が高い

日常的に英語を使用するポジションでは、英語が堪能な第二新卒を積極的に採用する傾向がみられます。日本の採用市場ではビジネスレベルで英語を使いこなせる候補者の母数が少なく、今後の伸びしろが期待できる英語力の高い第二新卒は、市場価値が高く、多くの外資系企業で求められています。

特に、海外本社との連携が必要となるポジションや、海外顧客とのやり取りが発生する職種に応募する際は、語学力が大きな強みとなるでしょう。また、外資系企業では英語圏の拠点だけでなく、アジアやヨーロッパなどの拠点と連携することもあります。そのため、中国語やフランス語、スペイン語など、英語以外の言語が堪能な第二新卒も重宝されるでしょう。

外資系企業が第二新卒採用で重視する要素

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本章では、外資系企業に焦点を当て、第二新卒採用で特に重視される次の4つの要素について解説します。

基礎的なビジネスマナー・ビジネススキル

外資系企業でも日系企業と同様に、第二新卒には基礎的なビジネスマナー・ビジネススキルが求められます。
外資系企業は日系企業と比較して形式的なマナーに対する厳しさは少ないものの、時間管理能力や報連相の徹底、丁寧な言葉遣い、さらには顧客や社内メンバーとの円滑なコミュニケーション能力など、基本的なビジネスマナーを習得していることが前提となります。

特に、外資系企業は、日系企業のように上司や先輩から細かく指導を受ける機会が少ないため、主体的に考え行動できる力が求められます。与えられた業務に対して自分で調べ、解決策を考え、行動に移せるかどうかがも評価のポイントとして見極められるため、成果創出に向けて意欲的・主体的に取り組める姿勢をアピールすることを意識しましょう。

応募条件水準での語学力・英語力

外資系企業では、日常的に英語を使用するポジションもあり、選考の段階で応募条件に記載された英語力を満たしているか厳しくチェックされます。海外顧客や海外拠点とのやり取りが発生するポジションでは、通常TOEIC800点以上、もしくは英語を使用した実務経験が求められます。応募条件の水準に満たない場合は、業務でも支障をきたすとみなされ、採用を見送られてしまうでしょう。

また、企業によっては、英語を用いたスムーズな意思疎通が可能かを見極めるために、英語面接が実施されることがあります。英語面接が実施される場合は、外資系企業への転職支援に長けた転職エージェントを活用するなど、転職支援プロから対策支援を受けることを推奨します。

地頭力・論理的思考力

外資系企業の採用選考では、地頭力や論理的思考力が重視される傾向にあります。地頭力とは、新しい環境や未知の業務においても、論理的に考え、適切な解決策を導き出せる能力を指します。第二新卒はまだ経験が浅いため、実務経験の豊富さよりも、高い基礎学力を持ち短期間で成長できるかどうかが評価の対象になりやすい傾向にあります。

特に戦略系コンサルティングファームでは、ケース面接を実施し、問題解決能力や論理的思考力を評価します。ケース面接では、限られた情報のなかで仮説を立て、論理的に説明できるかが問われます。
また、営業職やマーケティング職においても、データ分析や市場調査をもとに仮説を立て、戦略を考える力が求められるため、論理的に思考できるかどうかが見極められる場合もあるでしょう。

第二新卒で外資系企業へ転職を目指する場合は、地頭力や論理的思考力など、外資系企業に求められる素養を備えているか、転職エージェントをはじめとする転職支援のプロに客観的に評価してもらうのことも一つの手です。

ポテンシャル採用のため学歴重視の傾向もある

外資系企業の第二新卒採用では、学歴が採否に影響するケースもあります。特に、戦略系コンサルティングファームや投資銀行、外資系金融機関では、新卒採用と同様に学歴を重視する傾向がみられます。

第二新卒採用で学歴が重視される理由として、第二新卒は実務経験が浅くポテンシャルを期待できる素養の一つとして学歴を採否の基準にする場合があるからです。同等レベルの経験やスキルを持つ場合、有名国公立大学や難関私立大学出身者が優遇される傾向があるのは事実でしょう。

ただし、すべての外資系企業が学歴を重視するわけではありません。特にベンチャーやスタートアップなどの外資系企業では、学歴よりも個人の能力や適性、人柄を重視する傾向があります。また、英語力や専門スキルが高い場合は、学歴に関係なく評価されることもあるでしょう。

第二新卒で外資系企業への転職を成功させるポイント

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本章では、第二新卒で外資系企業への転職を成功させるために意識したい、次の4つのポイントについて解説します。

ポテンシャル採用の傾向が強い業種や企業を選択肢に入れる

第二新卒で外資系企業への転職を成功させるには、ポテンシャル採用に積極的な企業や業種を選択肢の一つとして検討することがポイントです。
代表的な業種としては、外資系コンサルティングファームや外資系保険会社の営業職、外資系消費財メーカーのマーケティング職などが挙げられます。コンサルティング業界では、業務の推進に論理的思考力や問題解決力が不可欠であることから、実務経験の有無よりもポテンシャルや適性が重視されやすい傾向があります。また、外資系保険会社の営業職では、コミュニケーション能力や営業スキルが重視されるため、未経験でも適応力があれば採用される可能性が期待できるでしょう。
さらに、外資系消費財メーカーなどのマーケティング職や営業職では、成長意欲と戦略的思考が評価されるため、ポテンシャル採用が活発に行われています。

実務経験よりも、成長意欲や論理的思考力、適応力が評価される企業を応募先の候補に含めることで、転職成功の確率を高めることができるでしょう。

納得できる離職理由を話せるようにする

第二新卒が転職活動に取り組む際は、前向きで納得感のある離職理由を伝えられるよう準備しましょう。第二新卒は、新卒で入社した企業を短期間で退職しているため、応募先企業の採用担当者に早期離職の可能性が高いと懸念されるかもしれません。

離職理由を伝える際は、単に「前職が合わなかった」「仕事がきつかった」など、理由を率直に伝えるのではなく、「より成長できる環境を求めた結果」「自分の強みをより生かせる業界・職種にチャレンジしたい」など、自身の成長意欲やキャリアビジョンと結びつけた理由を述べることがポイントです。

また、未経験の業界や職種に応募する際は、なぜその分野に挑戦したいのかを明確に伝えることを意識しましょう。例えば、営業職からマーケティング職への転職を希望する場合、「前職で顧客のニーズを深く理解する経験を生かし、市場戦略の立案に携わりたい」のように、自身の経験と新たなキャリアとの接点を示すと説得力が増すでしょう。

求人企業でのキャリアパスと親和性があるキャリアプランを話す

第二新卒の場合、求人企業が提示するキャリアパスと親和性があるキャリアプランを描いている旨を伝えることも大切です。企業の成長方針と候補者のキャリアプランが一致していると、企業の採用担当者に「長期にわたり活躍してくれる」「個人の成長が企業の成長にも寄与する」などの印象を与えられるでしょう。

例えば、外資系コンサルティングファームを志望する場合、「クライアント企業の課題解決に貢献する経験を積み、将来的には特定の業界に精通した戦略コンサルタントとして活躍したい」、外資系消費財メーカーのマーケティング職を目指す場合、「消費者行動の分析を通じてブランド価値を高める戦略立案に携わりたい」など、具体的なキャリアの方向性を示すことで、企業が掲げる方向性との合致度をアピールできます。

企業側が求める人物像や提示するキャリアパスについては、求人情報や企業の公式サイトを参考にしながらリサーチを行い、自身の志向性とマッチする部分を整理しておきましょう。

外資転職に強いエージェントを利用する

第二新卒で外資系企業への転職を目指す場合、外資系企業への転職支援に強みを持つ転職エージェントの活用を推奨します。
特に、外資系企業では、日系企業と求める人物像や評価のポイントが異なり、英語面接が行われる場合もあります。そのため、自己PRや志望動機を英語で明確に伝えられるかどうかも採否に大きく影響していきます。

外資系企業への転職支援実績を豊富に有する転職エージェントであれば、転職サイトでは見つけられないような非公開求人を紹介してもらえたり、英語面接などについて適切なアドバイスを受けられたりします。
転職エージェントを利用することで、自分一人で転職活動に取り組むよりも、効率的かつ精度高く転職活動を進められるため、納得感のある転職を実現できるでしょう。