外資系消費財メーカーへの転職は未経験でも可能?最新求人や年収相場を解説

公開日:2025/03/03 / 最終更新日: 2025/03/13

「外資系消費財メーカーへの転職を検討したい」という方もいるのではないでしょうか。

外資系消費財メーカーへの転職を進められるように、外資系消費財メーカーの最新転職・求人情報や職種別に求められる経験・スキルを解説します。

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本章では、外資系消費財メーカーの最新転職・求人情報を紹介します。

株式会社スタッフ インターナショナル ジャパン:Quality Control Specialist(品質管理)
JNTLコンシューマーヘルス株式会社:Dr.Ci:Labo Sr. Brand Manager
外資系大手ラグジュアリーブランド:Finance Manager
外資系キッチンブランドメーカー:法人営業
非公開:Store Manager
非公開:Assistant Store Manager

※求人の募集が終了している場合もございます。ご了承ください。(2025年2月最新)

本章で紹介している求人は、JACが取り扱う求人の一部です。非公開求人も含めこれまで培ってきた経験やスキルを生かせる求人の紹介を受けたい方は、ぜひJACにご登録ください。転職支援のプロであるコンサルタントが、丁寧なヒアリングを通じて適性やご希望に沿う求人をご紹介いたします。

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未経験から外資系消費財メーカーに転職することは可能ですが、難易度は職種や業界経験によって変動します。マーケティングや営業、商品企画、研究開発などの領域では、消費財市場に関する知見が求められる傾向があるため、業界未経験者の場合、難易度が高まることが予想されます。一方、カスタマーサービスやオペレーション、アナリティクスなどの職種では、業界よりも職種における専門性が評価されるため、業界未経験でも特定分野のスキルに長けていれば採用に至ることもあるでしょう。

消費財メーカーのなかでも外資系企業は即戦力を求める傾向があるため、未経験から外資系消費財メーカーへの転職を目指す場合は、自身のスキルが企業の成長にどのようにして寄与するのかを明確に示さなければなりません。そのため、まずは自身の強みやトランスファラブルスキルを明らかにしましょう。さらに、外資系消費財メーカーが求める人物像やスキルを調べ、自身のスキルや経験を生かせる職種に絞り込みましょう。

自身の強みが評価される職種に応募先を限定することで、業界未経験であったとしても外資系消費財メーカーへの転職成功の確率を高めることができます。


ここでは、外資系消費財メーカーに代表される次の5つの企業を紹介します。

• P&Gジャパン合同会社
• レゴジャパン株式会社
• ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社
• ネスレ日本株式会社
• 日本ケロッグ合同会社

P&Gジャパン合同会社は、アメリカに本社を持つプロクター・アンド・ギャンブルの日本法人です。世界最大規模の日用品メーカーとして、「パンテーン」「アリエール」「ジレット」など、多岐にわたるブランドを展開しており、日本市場においてもトップクラスの消費財メーカーとしての地位を確立しています。

P&Gは、データドリブンなマーケティング戦略と徹底したブランドマネジメントに強みを持ちます。また、個々の能力を最大限に引き出すための育成プログラムやキャリアパス制度が充実している点も特徴です。
本社は兵庫県神戸市に所在し、約4,200名の社員が在籍しています。

>>P&Gジャパン合同会社の採用・求人情報

レゴジャパン株式会社は、デンマークの玩具メーカーレゴグループの日本法人です。組み立てブロック玩具「レゴ」をはじめ、デジタルコンテンツや教育分野にも事業を展開しており、創造性を重視した商品開発とブランド戦略が強みです。日本市場においてもブロック玩具「レゴ」の認知度は極めて高く、玩具業界におけるリーディングカンパニーとしての地位を築いています。

社員の多様性を尊重し、自由な発想やイノベーションを奨励する風土が根付いているのも同社の特徴です。
本社は東京都港区に立地しており、社員数わずか50名程度の少数精鋭の組織で運営されています。

>>レゴジャパン株式会社の採用・求人情報

ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社は、イギリスとオランダに本社を持つユニリーバグループの日本法人です。「Dove」「LUX」「Lipton」など、多様な製品ブランドを展開しており、日用品・食品業界においては世界的にも確固たる地位を確立しています。
サステナビリティを重視した経営が特徴であり、環境負荷の低減や社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。
本社は東京都目黒区にあり、グループ会社を含め約400名の社員が従事しています。

>>ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス合同会社の採用情報・求人情報

ネスレ日本株式会社は、スイスに本社を持つネスレグループの日本法人です。「ネスカフェ」「キットカット」「ネスレピュリナ」「ミロ」など、食品から飲料、栄養補助食品まで幅広い製品を提供しています。
なお日本市場では、日本の消費者の嗜好に合わせた製品開発や独自のマーケティング戦略に力を入れており、地域ごとの消費者ニーズに応じた商品開発や地域に根差したマーケティング活動を展開している点が特徴です。
本社は兵庫県神戸市に所在し、約2,400名の社員が在籍しています。

日本ケロッグ合同会社は、アメリカの大手食品メーカーケロッグの日本法人です。「コーンフレーク」「オールブラン」「プリングルズ」などのシリアル系の分野で高いシェア率を誇り、日本国内でも健康志向の消費者ニーズに対応した商品開発に注力しています。
社風としては、成果主義が色濃く、実績が重視される傾向にあります。
東京都千代田区に本社を構えており、約220名の社員が従事しています。


日系企業と比較した際に挙がることの多い外資系消費財メーカーの特徴としては、次のようなものがあります。

• 日本独自の取り組みは難しくローカライズがメイン
• 職種によってはグローバルな働き方ができる

本章では、外資系消費財メーカーの上記2つの特徴について解説します。

外資系消費財メーカーでは、グローバル本社が策定したブランド戦略や商品開発方針をベースに日本市場向けにローカライズすることが主な業務となります。
日系消費財メーカーと比較すると、日本市場独自の製品開発やマーケティング戦略を主導することは難しく、本社の方針を尊重しながら市場適応を図る傾向がみられます。また、日本独自の取り組みを実施する裁量は限られており、独自商品やプロモーションの提案には本社の承認が必要になるでしょう。

独自の製品開発やマーケティング戦略を主導したいと考える場合、外資系企業では業務内容や裁量に物足りなさを感じるかもしれません。

外資系消費財メーカーでは、職種によってはグローバルな働き方を実現できる可能性があります。
例えばマーケティングやサプライチェーン、研究開発、IT部門など、本社や他国の拠点との連携が不可欠な職種では、日常的に海外本社や拠点に在籍するメンバーと連携を取り合ったり、海外出張や海外駐在の機会が得られたりするでしょう。
一方日系消費財メーカーは国内市場向けの業務が中心となるため、グローバルな環境で働く機会は限定的です。

グローバルな環境でキャリアを築きたい、多様な文化に触れながら仕事をしたいと考える人にとって、外資系消費財メーカーは、理想に叶う働き方を実現できるかもしれません。しかし、必ずしも全ての職種でグローバルな働き方ができるわけではないため、転職を検討する際は、希望する職種においてグローバル業務に従事できるのか、事前に確認しておきましょう。


ここでは、外資系消費財メーカーへの転職で求められる経験・スキルについて、次の4つの職種別に解説します。

• セールス
• デジタルマーケティング
• 研究開発(R&D)
• SCM職

外資系消費財メーカーのセールスは、自社製品の販売戦略を立案・実行し、売り上げ目標の達成に貢献する役割を担います。日系消費財メーカーと同様に小売店や卸売業者との関係構築、販売促進活動、新しい顧客開拓などが主な業務となります。

外資系企業の場合、海外本社がセールス戦略を策定するケースが多いため、海外本社が指示する戦略を日本市場に適応させるビジネス知見が必須となるでしょう。また、日本市場特有の商習慣や流通構造を理解し、効果的な販売網を構築していく手腕も求められます。

採用選考では、FMCG業界での営業経験があれば、優遇されるでしょう。特に外資企業との取引経験や大手リテーラーとの交渉経験は高く評価されます。また、法人営業経験者もデータ分析やロジスティクスの知識を備えていれば、業界経験がなくても採用に至ることがあります。特に、POSデータを活用した販売戦略立案やECプラットフォームにおけるセールス経験があると優遇される可能性も期待できます。

さらに近年は、ロジスティクスやデジタルに関する知識も求められつつあります。そのため、オンライン販売チャネルの拡大やデータ分析に基づいた販売戦略の立案・実行能力も重視されるでしょう。
日系企業と比較すると、個人の裁量権が大きく、成果主義に基づいた評価制度を採用している企業が多いため、自律的に考え、行動できる人がフィットするでしょう。

デジタルマーケティングは、SNS広告運用やEC戦略など、データドリブンなマーケティング施策の立案や推進が主な業務となります。特に近年、外資系消費財メーカーにおけるデジタルマーケティングの重要性は高まりつつあり、自社ECサイトの強化やデジタル広告の最適化、CRM(顧客関係管理)システムの導入など、デジタル領域への投資を積極的に推進する傾向がみられます。

採用選考では、業界経験よりもマーケティングに関するスキルや経験、過去の実績が重視されます。そのため、広告運用経験やデータ分析スキルなどを持ち合わせていることが前提となるでしょう。特に外資系企業では、グローバルなマーケティング戦略を日本市場にローカライズする能力や海外のチームと協働しながらプロジェクトを進める柔軟性も重視されます。

また、日系企業と比較してデジタルマーケティングの領域においても、数値目標に対する責任が厳しく求められる傾向があるため、ROI(投資収益率)を意識できる視点や経験も必要です。

外資系消費財メーカーにおける研究開発(R&D)は、新製品の開発や既存製品の改良、基礎技術の研究などを行い、商品の競争優位性を強化する役割を担います。また消費財業界におけるR&Dは、食品や化粧品、洗剤など、製品カテゴリーによって専門分野が大きく異なります。しかし、いずれの分野においても、消費者行動やニーズを深く理解し、革新的なアイデアを生み出す発想力、日本人の趣味や嗜好を理解し製品開発の際に日本市場に合わせてローカライズさせる能力が求められるでしょう。
さらに、外資系の場合は、グローバル規模の技術開発が主流であり、海外拠点の研究者と共同研究や情報交換が日常的に発生することもあります。

採用選考では、化学や食品、生物などの分野における研究開発や成分解析、処方開発の経験を有していることが前提となります。また、グローバルチームと連携しながらプロジェクトを推進する機会も多々あるため、比較的レベルの高い英語力が求められることが想定されるでしょう。

SCMは、原材料の調達から生産、物流、在庫管理、販売に至るまでの一連の流れを最適化する業務を担当します。特に外資系消費財メーカーでは、本社主導でグローバルなサプライチェーンを構築しており、日本市場に適したオペレーションの最適化が求められるでしょう。また、海外の工場やサプライヤーとの連携、輸入業務、海外物流など、国際規模にまたがる業務を担当することも珍しくありません。

外資系消費財メーカーのSCMは、本国から完成品を輸入して日本で販売するビジネスモデルが前提となるため、輸入業務に関する知識や経験は必須になります。ERP(SAPなど)を活用した生産計画や在庫管理に関する知見に対する需要も高いため、コスト削減や業務効率化の提案ができる経験や知見を有していれば、高く評価される可能性もあるでしょう。また、海外本社や海外工場との英語を使用したコミュニケーションが頻発するポジションでは、ビジネスレベルの英語力が必須となります。

海外の関係各所との調整や文化の異なるメンバーとの連携など、外資系ならではの難しさもある一方で、グローバルスケールの業務に携われる点は、外資系消費財メーカーならではのやりがいです。

>>外資系メーカーへの転職|主な職種や求められるスキル


一般的に、外資系企業の給与水準は、日系企業と比較して高めに設定されており、消費財業界においても例外ではありません。特に、マーケティングやセールスなど成果が報酬に直結する職種では、基本給に加えてインセンティブやボーナスが支給されることが一般的です。そのため、パフォーマンス次第で大幅な年収アップを実現できることもあるでしょう。
評価制度に関しては、実力主義が徹底されており、成果を上げた社員には昇給・昇進の機会が与えられる一方で、成果を出せなければ年収の頭打ちやキャリアの停滞を招くこともあります。

また、福利厚生は、日系企業と比較して充実度にばらつきがあり、退職金制度がない企業も珍しくありません。転職を検討する際には、福利厚生の充実度や退職金制度の有無についても確認しておきましょう。

JACが提供する転職支援サービスを利用し、外資系消費財メーカーに転職した方の平均年収は800万円前後であり、ボリュームゾーンは500〜700万円程度です。
最高年収は、3,600万円程度(ポジション:CEO)でした。

なお、役職別の平均年収は、次のとおりです。

ポジション平均年収
課長未満650万円前後
課長以上900万円前後
部長以上1,200万円前後
本部長以上2,000万円前後

※当社実績(2023年1~2024年12月)より
※母数が少ないため、判断材料の一つとしてご参照ください

  • 外資系企業の年収情報|日系企業との比較や年収アップのポイント

    外資系企業といえば「高年収」「実力主義」「激務」というイメージを抱く方が多いかもしれません。しかし、業界や年代によって、その実態は大きく異なります。外資系企業の年収が高い理由や主な業界の年収傾向、年代ごとの平均年収などを… 続きを読む 外資系企業の年収情報|日系企業との比較や年収アップのポイント


ここでは、外資系消費財メーカーへの転職を成功させるために意識したい次の3つのポイントについて解説します。

• 化粧品・食品・飲料品など領域ごとの特性を把握する
• 消費財メーカーならではの想定質問も踏まえ英語面接対策を行う
• 英文履歴書の添削を受けながらブラッシュアップする

外資系消費財メーカーへの転職を成功させるためには、化粧品・食品・飲料品など領域ごとの特性を把握することが不可欠です。その理由として、外資系消費財メーカーには、化粧品や食品、飲料品、洗剤など多様な製品領域があり、それぞれの領域ごとに市場特性やビジネスモデルが異なる点が挙げられます。
例えば、化粧品業界ではブランドの世界観やマーケティング戦略が重視される一方、食品・飲料品では販売チャネルの開拓や物流の最適化に注力する傾向があります。

転職活動では、企業のWebサイトやIR情報、ニュースリリースなどを分析し、企業が扱う消費財の種類や事業戦略の把握に努めましょう。また、業界レポートや市場調査データなどを参考に、各消費財の市場規模や成長性、トレンド、主要企業についても調べておきましょう。

消費財メーカーならではの想定質問を踏まえた英語面接対策も、転職を成功に導くうえで不可欠です。

例えば、マーケティング職では「あなたが新しい消費財のマーケティング戦略を担当するなら、どのようなアプローチを実施しますか?」のようなケーススタディ型の質問を受けるかもしれません。また、SCM職では、「グローバルな物流最適化のためにどのような施策を提案しますか」など、職種における経験値や知見を見極める質問を受けることもあるでしょう。
ほかにも「興味のある消費財のブランドは何ですか?その理由は?」「最近気になっている消費財のトレンドは?」など、消費財メーカーに関する知識を問われることも想定されます。
各質問に対して、業界用語や専門知識を適切に用い、論理的かつ具体的に回答できるよう練習を重ねましょう。

加えて、応募先企業やポジションによっては、採用選考時に英語面接が行われることもあります。特に、海外本社や海外顧客と日常的にやり取りするポジションでは、業務に支障のない語学力が求められます。
稚拙な言い回しや誤った表現は、評価を下げる恐れがあります。英語面接に不安がある場合は、転職エージェントが提供する模擬面接などのサービスを利用し、回答の精度向上に努めましょう。

>>英語面接の質問・回答例と対策ポイントを本番の流れに沿って解説

添削を受け英文履歴書の完成度を高めることも、外資系消費財メーカーへの転職を成功させるうえでは必須となります。

採用担当者は、英文履歴書を通じて、応募者の基本情報や職務経歴、スキル、経験などを確認し、面接に進めるべきかを判断します。そのため内容はもとより、記述の仕方や書式、そして英語表現の正確さなど、細部にまで注意を払いながら作成しなければなりません。
自己流で作成するのではなく、転職エージェントをはじめとする転職支援のプロに添削を受け、書き方のポイントに関するアドバイスや表現や内容に関するフィードバックを参考に、記載内容をブラッシュアップし、完成度を高めましょう。

>>英文履歴書(英文レジュメ、CV)の正しい書き方・例文【サンプル付き】


下記は、JACが提供する転職支援サービスを利用し、外資系消費財メーカーに転職した方の転職成功事例です。
外資系消費財メーカーに転職を検討する際の参考にしてみてください。

年齢・性別業種職種年収
30代後半・女性日系電気機器メーカー → 外資系消費財メーカー解析エンジニア → インサイト&アナリティクスマネジャー約600万円→約770万円
40代前半・女性外資系化粧品メーカー → 外資系消費財メーカーマーケティングマネージャー → プロダクト/ブランドマネージャー約1,100万円→約1,150万円
30代前半・男性外資系化粧品メーカー → 外資系消費財メーカープロダクトブランドマネージャー → ブランドマネージャー約600万円→約700万円

この記事の筆者

株式会社JAC Recruitment

 編集部 


当サイトを運営する、JACの編集部です。 日々、採用企業とコミュニケーションを取っているJACのコンサルタントや、最新の転職市場を分析しているJACのアナリストなどにインタビューし、皆様がキャリアを描く際に、また転職の際に役立つ情報をお届けしています。