外資系広告代理店への転職は未経験でも可能？代表企業や求められる経験・スキルを解説

「外資系広告代理店への転職を検討したい」という方もいるのではないでしょうか。
外資系広告代理店への転職を進められるように、外資系広告代理店の職種別に求められる経験・スキルなどを解説します。

未経験から外資系広告代理店に転職できるのか

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外資系広告代理店は、高度なマーケティングスキルやクリエイティブな発想力が求められることから、基本的には即戦力となるスキルや経験を持つ候補者が優先的に採用される傾向があります。そのため、未経験からの転職は決して簡単ではありません。特にメディアバイイングや戦略立案を担うプランナー職、クリエイティブ職など、専門知識や豊富な経験が求められる職種は、未経験の場合、転職の難易度が高くなることが予想されます。

しかし、未経験者でも受け入れてもらいやすい部門や職種は存在します。採用動向の把握に努め、適切な戦略のもと徹底した準備と対策を行うことで内定を獲得できるケースもあるでしょう。例えば、アナリストは、分析力やデータに基づいた思考力、論理的なコミュニケーション能力などが重視されるため、必ずしも広告業界での経験が重視されるわけではありません。前職で市場調査やデータ分析などを経験していれば、未経験からでも採用に至る場合があります。

また、人事や経理、法務、広報などのバックオフィス系の職種も、業界知識よりも特定分野の知見や一般的なビジネススキル、事務処理能力が重視されるため、業界未経験に対しても比較的間口が広く設けられています。

主な外資系広告代理店一覧

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本章では、外資系広告代理店に代表される次の4つの企業を紹介します。

WPPグループ

WPPグループ（WPP plc）は、イギリス・ロンドンに本社を置く世界最大規模を誇る広告代理店グループです。広告、広報・PR、エクスペリエンス、コマースという4つの主要な事業領域をグローバルに展開しており、傘下には、OgilvyやGroupM、Hill+Knowlton Strategiesなど、世界的に有名な広告代理店企業を多数抱えています。
また、ネットワークは世界110カ国に及び、社員数は約10万人を超えます。多様な専門性を持つグループ企業が連携することで、クライアント企業のあらゆるマーケティングニーズに対し、統合的なソリューションを提供できる点がWPPグループの強みです。

オムニコム・グループ

オムニコム・グループ（Omnicom Group Inc.）は、アメリカ・ニューヨークに本社を構える世界的に広く認知された広告代理店グループです。広告代理店をはじめ、CRMや広報・PR、専門マーケティングなど、幅広い領域でグローバルにサービスを展開しており、傘下には、DDBやTBWAなど、著名な広告代理店や専門エージェンシーが多数集結しています。
世界100カ国以上、5,000以上のオフィスを構え、社員数は7万人を超えます。オムニコム・グループの特徴は、クリエイティビティとデータドリブンマーケティングを重視している点にあり、革新的なアイデアとテクノロジーを駆使し、クライアント企業のビジネス成長に貢献しています。

インターパブリック・グループ

インターパブリック・グループ（Interpublic Group of Companies, Inc.）は、アメリカ・ニューヨークに本社を置く、広告代理店グループです。傘下には、McCannやFCB、MullenLowe、Golinなど、有名広告代理店が名を連ねます。
データドリブンなマーケティング戦略に注力しており、特に消費者インサイトを活用した広告キャンペーンの設計に強みを持つ点が特徴です。世界100カ国以上に拠点を構え、5万人の社員が従事しています。

ピュブリシス・グループ

ピュブリシス・グループ（Publicis Groupe S.A.）は、フランス・パリに本社を置く、世界有数の広告代理店グループです。世界100カ国以上で事業を展開し、傘下にはPublicisやLeo Burnett、Saatchi&Saatchi、Digitasなどの著名な広告代理店を抱えています。クリエイティブとデータを融合したマーケティング戦略に長けており、特にデジタルマーケティング領域における成長が著しく、AIやデータサイエンスを活用した広告戦略に強みを持ちます。
社員数は8万人以上に及び、「Power of One」というコンセプトを掲げ、グループ全体の力を結集した高度なソリューションを提供しています。

日系と比較した外資系広告代理店の特徴

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日系企業と比較した際に挙がることの多い外資系広告代理店の特徴としては、次のようなものがあります。

本章では、上記5つの特徴について解説します。

報酬がコミッション制ではなくフィー制

外資系広告代理店の特徴の一つとして、報酬体系がコミッション制ではなくフィー制である点が挙げられます。フィー制とは「専門作業に対する報酬」のことを指し、広告枠や広告掲載に対して報酬が発生するのではなく、デザインや企画、ディレクションなど、作業量や稼働時間に基づいて報酬を算出します。

日系広告代理店は、メディアバイイングを中心とした広告運用代行としての役割が強く、広告予算に応じて報酬が変動するコミッション制が適していました。そのため、日系広告代理店では、広告予算の一定割合を報酬とするコミッション制を採用する企業が大半を占めます。一方、外資系広告代理店は、ブランド戦略やクリエイティブ、デジタルマーケティングなど、コンサルティング要素の強いサービス提供に重点を置いているため、多くの企業でフィー制を採用しています。

フィー制は、提供するサービスの価値に見合った報酬を明確化しやすく、クライアント企業が抱える課題に対してより戦略的なアプローチを取れる、広告予算の変動に左右されずに安定した収益を確保できる、などの利点があります。

業績や実績などの評価によって仕事が決まりやすい

外資系広告代理店では、実績や過去のプロジェクトにおける成果が重視される傾向があり、業務のアサインメントにも影響することが多々あります。

外資系企業では、成果主義に基づいた評価が主流です。年齢や社歴にかかわらず、優れた実績を残した社員には、より責任のあるポジションやより大規模なプロジェクトへの参加機会が与えられます。例えば、過去に一定規模のマーケティング案件を成功させた経験がある社員は、次回より規模の大きい案件に起用される可能性が高まるでしょう。
一方、日系広告代理店は、年次・役職が業務の配分に影響することが多く、個々の実績よりもチーム内の戦力バランスによって担当するプロジェクトが決まる傾向があります。

クライアントはグローバル展開している大手企業が多い

外資系広告代理店のクライアントは、グローバル展開している大手企業が多く、特に消費財やテクノロジー、金融、自動車などの業界では、外資系代理店を活用し、世界規模でブランド戦略を統一するケースもあります。
世界各地に拠点を持つ外資系広告代理店は、グローバル市場のトレンドや各国の文化・商習慣に精通しており、グローバル規模のブランド戦略やマーケティングを立案・実行するノウハウを有しています。
海外拠点との連携や海外のクライアント企業とのコミュニケーション、グローバルキャンペーンの企画・実行などを日ごろから推進できる点は、働く社員にとってもスキルアップやより視座の高い視点の習得に寄与するでしょう。

一方、日系広告代理店は国内市場に強みを持ち、国内企業を中心にマーケティング支援を行うケースが一般的です。市場規模は小さいですが、クライアント企業と関係を深めたり、日本特有の市場戦略を理解したりと、外資系広告代理店とは異なるスキルや経験が求められます。
ただし、近年では日系企業の海外進出にともない、外資系広告代理店と協業するケースも増えつつあります。

中途採用比率が高い

中途採用比率が高い点も、外資系広告代理店の特徴の一つです。
日系広告代理店は長期的なキャリア育成を目的に新卒採用で社員を充足させるのに対して、外資系広告代理店では、変化の激しいグローバル市場において競争優位性を保つため、即戦力を採用できる中途採用へ注力する傾向にあります。

スキルや経験が重視されますが、業界未経験者であってもデジタルマーケティング関連の知識やグローバルブランドの広告運用経験など、特定のスキルセットを有していれば、即戦力になると評価され、採用に至ることもあるでしょう。

発言の自由度が高くフラットな企業が多い

外資系広告代理店は、発言の自由度が高く、フラットな企業文化が浸透している企業が多いといわれています。役職や年次にかかわらず、自由に意見やアイデアを発信しやすいと感じるでしょう。

一方で日系広告代理店は、縦割りの組織構造が根強く残っている企業もあり、決定権が上層部に集中するケースも少なくありません。しかし、近年では日系企業でも外資系企業の取り組みや文化を取り入れる動きがあり、社員の発言の自由度を高めようと風土や組織改革に取り組む企業が増えています。

【職種別】外資系広告代理店への転職で求められる経験・スキル

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外資系広告代理店への転職を成功させるためには、各職種で求められる経験やスキルを事前に理解しておくことが必要です。
本章では、外資系広告代理店における次の代表的な3つの職種に焦点を当て、それぞれの職種で求められる経験とスキルについて詳しく解説します。

クリエイティブ職への転職で求められる経験・スキル

外資系広告代理店のクリエイティブ職は、主に広告キャンペーンのコンセプト設計やビジュアル制作、コピーライティング、映像制作などを担当します。代表的な職種としては、アートディレクターやコピーライター、グラフィックデザイナー、映像クリエイターなどが挙げられます。
いずれの職種も独創的な発想力と、クライアント企業の要望を具現化するクリエイティブスキルが求められます。中途採用の場合、広告代理店や制作会社などでのクリエイティブ職における実務経験が必須となるでしょう。

また、採用選考では、即戦力となる実績や経験を対外的に証明するポートフォリオが重視されます。ポートフォリオとは、過去に手掛けた作品をまとめた資料であり、クリエイティブスキルをアピールする際に用いられます。
外資系広告代理店のクリエイティブ職に応募する際は、単に作品を並べたポートフォリオでは評価を得ることはできません。応募先企業が求めるスキルが一目でわかる作品をメインに並べるとともに、作品のコンセプトやターゲット、制作意図などを英語で的確に説明できるように準備しておきましょう。

近年では、クリエイティブの効果を定量的に分析し、A/Bテストを行いながら最適化を図るスキルも求められつつあります。マーケティング視点でクリエイティブ戦略を考えられる知見や経験を有していれば、採用選考でも優遇されるでしょう。

営業職への転職で求められる経験・スキル

外資系広告代理店の営業職は、クライアント企業との関係構築やマーケティング戦略の提案、広告キャンペーンの進行管理などを担います。代表的な職種には、アカウントマネージャーやビジネスディベロップメントなど、さまざまな職種が含まれます。
日系広告代理店の営業とは異なり、外資系広告代理店ではコンサルティング型営業の色合いが強く、単に広告枠を販売するのではなく、クライアント企業のマーケティング課題を深く理解し、最適なソリューションを提案する点が大きな特徴です。

外資系広告代理店の営業職に転職する際は、大手企業やグローバル企業を担当した経験、大規模な広告キャンペーンを成功に導いた経験などが高く評価されるでしょう。また、マーケティングに関する知識も必須になるため、デジタル広告の運用経験やブランディング戦略の提案経験があると評価されやすいでしょう。

マーケティング職への転職で求められる経験・スキル

外資系広告代理店のマーケティング職は、マーケティング戦略の立案やデータ分析を通じた施策の提案などを担当します。主にプランナーやストラテジスト、データアナリストなどの職種があり、いずれの職種も業務遂行においては高い分析力と戦略的思考力、そして最新のマーケティング手法に関する知識が必須となるでしょう。

マーケティング職への転職では、データ分析に基づいたマーケティング戦略立案やデジタルマーケティングキャンペーンの企画・実行・効果測定、大規模なメディアプランニングなどの経験が評価されるでしょう。さらにMBA（経営学修士） やマーケティング関連の資格を持っていると、採用選考で優遇されるかもしれません。

なお、外資系企業の場合、海外市場データや調査レポートを読み解いたり、海外のマーケティングチームと連携したりと、グローバルな視点を取り入れたマーケティング戦略の立案・実行に取り組むことも多々あります。そのため、ビジネス現場で通用するレベルの英語力は必須となるでしょう。また、最新のマーケティングトレンドやテクノロジーに関する知識を常にアップデートしていく向上心や勤勉な姿勢も求められます。

外資系広告代理店へ転職した場合の年収相場

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JACが提供する転職支援サービスを利用し、外資系広告代理店に転職した方の平均年収は780万円前後であり、550〜750万円がボリュームゾーンです。

外資系広告代理店への転職を成功させるためのポイント

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本章では、外資系広告代理店への転職を成功に導くために意識したい次の3つのポイントについて解説します。

応募求人の対象領域について徹底的にリサーチする

外資系広告代理店への転職を成功させるには、まず応募する企業やポジションについて徹底的なリサーチに努めることが肝要です。広告代理店と一口にいっても、得意とする分野や領域、抱えるクライアント企業などはそれぞれ異なります。また、外資系広告代理店の中途採用では、単に広告業界でのビジネス経験に限らず、特定の領域における専門知識やスキルも求められる傾向にあります。

そのため、転職活動では、企業の公式サイトやプレスリリース、業界ニュースをチェックし、応募予定の企業が展開する広告戦略の把握に努めましょう。また、応募するポジションのリサーチも必要です。同じ「アカウントマネージャー」でも、交渉が主業務となる企業もあれば、マーケティング戦略の統括まで担う企業もあります。
棚卸しを通じて、自身の強みとなるスキルや経験を明確にするとともに、業界や企業のリサーチを徹底し、自身のスキルや経験を生かせる求人に絞り込むことがポイントです。

広告代理店ならではの想定質問も踏まえ英語面接対策を行う

一般的な質問に加え、広告代理店ならではの質問も踏まえた英語面接対策も、転職成功の確率を高めるうえでは必須となります。

志望動機や自己PRなどの定番の質問に対しては、自身の強みや実績、志望理由を、英語で明瞭に伝えられるよう準備しておきましょう。
また、「最近のマーケティングトレンドについてどう考えるか」「成功した広告キャンペーンの事例と成功の要因」「クライアント企業との難しい交渉をどのようにして乗り越えたのか」など、広告業界に関する知識や見解を問う質問に対しては、日ごろから広告業界に関する最新記事やニュースサイトをチェックしておき、自身の視点や考えを交えながら英語で回答できるようにしておきましょう。

>>英語面接の質問・回答例と対策ポイントを本番の流れに沿って解説

添削を受け英文履歴書をブラッシュアップする

英文履歴書は、添削を受けるなど可能な限りブラッシュアップに努めましょう。
外資系広告代理店への転職では、英文履歴書の提出が求められることがあります。日本の履歴書や職務経歴書とは異なり、英文履歴書は簡潔かつ要点を押さえた記述が求められます。稚拙な内容や英語力に不安を感じる書き方の場合、採用を見送られてしまいかねません。

英文履歴書を作成する際は、転職エージェントなど、転職支援のプロが提供する添削サービスを活用するのも一つの方法です。転職支援のプロからのアドバイスを受けることで、より精度の高い洗練された英文履歴書に仕上がるでしょう。

>>英文履歴書（英文レジュメ、CV）の正しい書き方・例文【サンプル付き】

外資系広告代理店への転職成功事例

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下記は、JACが提供する転職支援サービスを利用し、外資系広告代理店に転職した方の実例です。

年齢・性別	業種	年収
30代前半女性	コンベンション企画会社→外資系広告代理店	650万→600万
40代後半男性	医療・福祉企業→外資系広告代理店	700万→650万
40代後半男性	不動産コンサルティング企業→外資系広告代理店	400万→500万

外資系広告代理店へ転職後のキャリアパス

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下記は、JACが提供する転職支援サービスを利用し、外資系広告代理店から別の業界・企業に転職した方の実例です。

年齢・性別	業種	年収
20代後半男性	外資系広告代理店→情報・通信企業	700万→650万
50代前半女性	外資系広告代理店→機械メーカー	1,100万→1,000万
40代前半男性	外資系広告代理店→総合電機メーカー	1,100万→1,200万