外資系企業へ転職するために英語力はどれくらい必要？業職種別でも解説

「英語力に自信がないけれど、外資系企業に転職したい」という方もいるのではないでしょうか。
本記事では、外資系企業で求められる英語力やその水準を解説します。

外資系企業への転職に英語力は必要ない？

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外資系企業では英語力が求められない求人も一定数あるため、英語がまったくできなくても外資系企業に転職することは可能です。しかし、英語力不問の求人は一部に限られることから、選択肢が狭まる点には留意しましょう。
JACが取り扱っている外資系企業の公開求人のうち、英語力を「不問」としている求人は全体の約25%程度です。英語を使わなくても業務が成立する求人は一定数あるものの、応募できる求人の数は非常に少なくなります。加えて、JACが取り扱う求人の大半は非公開求人のため、英語力不問の求人の割合はさらに低くなることが想定されます。

英語力が問われない外資系企業の求人の特徴としては、日本市場のシェア拡大に注力する企業が挙げられます。また、海外本社や海外顧客とコミュニケーションを取り合うことのない職種では、英語を使う機会が少ないため、英語不問の求人が一定数見られます。
さらに、一部の専門職では、英語よりも技術的なスキルや専門知識が優先されるため、英語ができない場合でも採用に至るケースがあります。

先述のとおり、英語力が求められない外資系企業の求人はあるものの、キャリアアップの観点においては、英語に長けている方が昇進や業務の幅を広げるうえで有利に働きます。また、業務に取り組むにあたって英語を必要としない求人でも、社内の公用語が英語の企業や将来的に英語を使う可能性のあるポジションでは、採用後に英語力が求められるケースも少なくありません。
そのため、外資系企業への転職を考える際には、英語の習得を視野に入れることが望ましいでしょう。

外資系企業への転職で求められる英語力

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外資系企業の求人には、英語力を定量的に測る指標として、募集要項にTOEICスコアを記載している場合があります。「TOEIC」とはTest of English for International Communicationの略であり、日本語では「国際コミュニケーション英語能力テスト」と称される、英語力を評価する国際的な試験です。

ここでは、外資系企業への転職で求められる英語力についてTOEICスコアをベースに解説します。

出典：【活用事例】海外出張や赴任の基準（一般社団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会）

TOEICのスコア基準として設けられるのは、最低でも600点以上

外資系企業の中でも、社内の公用語が日本語であり、海外とのやり取りが限定的な企業では、TOEIC600点以上が最低条件の目安となるでしょう。TOEIC600点は、基本的な英文の読解やメール対応、日常会話程度のレベルを指します。

募集要件にTOEIC600点前後と記載されている職種や業務の例としては、日本法人向けの営業職や経理・総務などのバックオフィス業務が挙げられます。業務では、英語で記載されている社内文書を読解したり、海外本社の資料を参照したりする機会はあるものの、日常的に高度な英語力が求められるわけではないため、TOEIC600点程度の英語力があれば、業務に支障をきたすことはないでしょう。

英語の業務利用が想定される場合、一般的に700点以上は必要

日常的に業務で英語が用いられるポジションでは、一般的に700点以上のTOEICスコアが求められます。
TOEIC700点以上は、英文メールのやり取りに加え、簡単な電話対応や会議での意見交換ができるレベルを指し、業務を推進する際に英語で相手とスムーズに意思疎通できる程度の英語力を指します。

募集要件にTOEIC700点前後と記載されている職種や業務の例としては、海外顧客や海外のパートナー企業、海外拠点とのやり取りが発生する営業職や企画職、マーケティング職、さらにエンジニア職のように英語資料の読解が求められる職種などが挙げられます。

850点程度あれば、海外拠点での勤務も対応可能なレベル

850点程度のTOEICスコアがあれば、海外拠点での勤務も対応可能なレベルと判断されるでしょう。
TOEIC850点は、第一言語に近い英語力を指し、難易度の高い英文を読解できる力に加え、会議では建設的な発言や交渉など、高度な英語力を有しているレベルとなります。

グローバル規模のコンサルティングファームや、企業の事業戦略や方針の意思決定をサポートする経営企画、金融業界のフロントオフィス職種などでは、TOEIC850点程度スコアが求められることもあるでしょう。

TOEICのスコア基準がなくても、英語の業務利用経験が求められることも

外資系企業の求人の中には、募集要項にTOEICスコアを明記していないものの、「英語を使った業務経験があることが望ましい」など、ビジネス現場における英語利用経験を求めるケースもあります。
この場合、海外留学経験や海外勤務経験、ビジネスシーンで英語を用いた経験があれば、評価されるでしょう。

また、TOEICスコア基準が明記されていない求人では、スコアよりも実務における英語使用経験を重視している可能性も考えられます。そのため、過去の職務経験を整理し、具体的にどのような場面で英語を用いてきたのか、応募職種との親和性を意識しながらアピールできるよう準備しておきましょう。

【業職種別】外資系企業への転職で求められる英語力

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本章では、下記業種別に外資系企業への転職で求められる英語力を解説します。

外資系コンサルで求められる英語力

外資系コンサルティングファームでは、英語力が必須となるケースが多く、英語4技能全てにおいて高い水準が求められます。その理由として、プロジェクトの初期段階における海外本社との電話会議や海外拠点のコンサルタントとの情報交換、英語で記載された大量の業界レポートや企業資料の読解、そして海外顧客への英語でのプレゼンテーションなど、多岐にわたる業務で英語を使用する点が挙げられます。

また、特定の分野に特化したコンサルティングを提供する場合、業界特有の専門用語を英語で理解しておく必要もあるでしょう。さらに、会議やプレゼンテーションでは、複雑なビジネス課題に対して、明確かつ説得力のある英語で意見を述べ、議論をリードしていかなればなりません。

どのポジションであっても、グローバルプロジェクトに携わる可能性が高く、アソシエイトやコンサルタントクラスでもリサーチ業務や資料作成などで英語を使用する機会が多いため、応募時点でTOEIC850点以上の英語力が求められることもあります。さらにマネージャークラスになると、海外拠点との連携や海外顧客との交渉など、実践的かつ高度な英語力が求められます。

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外資系金融で求められる英語力

外資系金融業界では、業務内容や部門によって求められる英語力が異なります。投資銀行部門やM&A、資産運用などフロントオフィス分野では、英語を用いた交渉や資料作成が日常的に行われるため、リーディングやライティングのスキルに加え、意思疎通が図れるレベルのスピーキング力も必須となるでしょう。

一方、経理や事務などのバックオフィス業務は、英語の読み書きが中心となるため、TOEIC650点以上のリーディング・ライティングスキルがあれば対応可能な場合もあります。
ただし、会議に英語が用いられる場合、ある程度のリスニング力やスピーキング力が求められることに留意しましょう。

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外資系メーカーで求められる英語力

外資系メーカーも職種やポジションによって求められる英語力に幅があります。
一般的に、研究開発や商品企画、マーケティング、海外営業などは、海外の研究機関や開発拠点との情報交換、グローバル市場に向けた商品戦略の立案、海外のマーケティングチームとの連携、海外顧客との商談など、英語でのコミュニケーションが日常的に発生するため、高度な英語力が求められる傾向にあります。

具体的には、エンジニア職や研究開発職は、海外の技術文書の読解や英語を用いた報告書作成などの機会が多いため、リーディング・ライティング力が必須となります。また、商品企画やマーケティング、海外営業などは、4技能をバランス良く習得していることが望ましいでしょう。
いずれの職種も本社との折衝や海外出張が発生する場合、高度な議論を交わせる高い英語力が求められます。

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外資系ITで求められる英語力

外資系IT企業では、技術職と非技術職で求められる英語力が大きく異なります。
エンジニアなどの技術職は、海外に拠点を構える開発チームとの連携の過程で、最新の技術情報を英語でキャッチアップしなければなりません。そのため、専門用語を英語で理解しておく必要があるでしょう。また、海外の開発チームとプロジェクトを協働で進める機会が多い場合は、リーディング以外の技能も不可欠です。企業やポジションにもよりますが、TOEIC700点程度の英語力があれば、業務に大きな支障をきたすことはないでしょう。

セールスやカスタマーサポートなどの非技術職の場合、会話能力が重視されるため、スムーズにコミュニケーションを取り合える程度のスピーキング・リスニングスキルが必要となります。また、海外顧客との商談や本社との会議が発生するポジションでは、TOEIC800点以上のスコアが求められることが一般的です。

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外資系のバックオフィス職種で求められる英語力

人事や経理、法務、総務などのバックオフィスも、業務内容やポジションによって求められる英語力が異なります。国内メンバーとのやり取りで業務が完結するポジションの場合、日常業務に英語を使用しない場合もあります。
ただし、日常的に海外本社とのやり取りが発生したり、英語での報告書を作成したりする場合、TOEIC600点以上のリーディング・ライティングスキルが求められるでしょう。
フロントオフィス職種ほど高い英語力は必要ではないものの、TOEIC600点以上、できれば700点程度の英語力を備えていれば、業務を円滑に進めることができ、キャリアアップにもつながるでしょう。

また、CFO（最高財務責任者）やCHRO（最高人事責任者）などのエグゼクティブ職に該当するポジションでは、海外本社の経営陣との交渉や、海外拠点と連携した施策の推進などの業務を担うため、TOEIC850点以上を目安とする高度な英語力が求められます。

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英語ができない・自信がない方が外資系企業への転職で意識しておきたいこと

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外資系企業への転職に興味があるものの、英語力に不安を感じている方は少なくないでしょう。外資系企業では英語を使う機会が多いのは事実ですが、英語力に自信がないからといって、外資系企業への転職を諦める必要はありません。重要なことは、英語ができない・自信がないという現状をしっかりと認識したうえで、戦略的に転職活動を進めることです。

本章では、英語ができない・自信がない方が外資系企業への転職を目指すにあたって、意識しておきたい3つのポイントについて解説します。

実務経験・専門性部分で即戦力評価を勝ち取る

英語力に自信がない方が外資系企業への転職を考えるうえで意識すべきことの一つとして、実務経験や専門性など、英語以外の分野で即戦力としての評価を確立することです。
なぜなら、多くの外資系企業では、即戦力となる実務経験や専門性を有した人物を求めているからです。そのため、入社後すぐに企業に貢献できると評価されれば、求められる英語力を備えていなくても、採用に至る可能性は十分にあるでしょう。

外資系メーカーのエンジニア職やIT企業の開発職、金融業界のアナリスト職などでは、業務の推進において専門的な知識や経験が必須になるため、英語力よりも実務経験が重視され、採用に至る場合があります。そのため実務経験や専門性をアピールする際は、これまでの実務経験でどのような成果を残してきたのか、どのような専門性を持っているのかを具体的かつ定量的に伝えることがポイントです。「〇〇プロジェクトにおいて、〇〇の課題を解決し、〇〇％のコスト削減に成功した」などのように、具体的な数字を用いて実績を説明することで、採用担当者は相対的な評価をしやすくなるでしょう。

避けては通れない英語を使用した選考は転職のプロとともに対策

外資系企業では、英語が必須ではない求人であっても、選考の過程で英語面接や英語の筆記試験が行われることがあります。英語面接に不安がある場合、独力で対策を講じることは難しいため、外資系企業への転職支援に長けた転職エージェントを活用しましょう。

外資系企業の転職支援に強い転職エージェントは、外資系企業の採用動向や選考プロセスに精通しています。そのため、一人ひとりの英語力や職務経歴に合わせて、適切なアドバイスを提供してくれるでしょう。例えば、英語面接対策では、想定される質問と回答を事前に準備してくれるほか、模擬面接を通じて適切な言い回しや表現を学ぶことができます。また、英文履歴書や職務経歴書の添削など、応募書類の作成サポートも受けられます。

転職支援のプロからサポートを受けることで、万全の準備を整えられるでしょう。また英語選考に対する不安を軽減し、自信を持って書類選考や面接に臨めるようになります。

入社後にマネージャー・管理職への昇格を目指すなら、英語習得は必須

英語を使わないポジションで採用された場合でも、キャリアアップを考えると英語力の向上は避けては通れません。外資系企業では、上位のポジションになればなるほど、海外本社や拠点との連携、海外顧客やパートナーとのコミュニケーションが不可欠になります。管理職への昇進を目指すのであれば、ビジネスレベルの英語力の習得は必須といえるでしょう。

英語力が不足していると、チームを率いることやグローバルなプロジェクトを推進することが困難になり、キャリアアップの機会を狭めてしまう懸念があります。実際に、多くの外資系企業では、昇格要件に一定の英語レベルを求めるケースも少なくありません。
キャリアアップを目指すのであれば、転職後からでも少しずつ英語力の向上に努めましょう。