外資系企業への転職に学歴は関係ない？影響度を解説

「外資系企業に転職しようと考えているが、学歴が影響するのか知りたい…」という方もいるのではないでしょうか。
外資系企業への転職に学歴は影響するか・学歴が影響しやすい業界などを、解説します。

外資系企業への転職に学歴は影響する？

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本章では、外資系企業への転職に学歴が影響するのか否かについて、次の5つの観点から解説します。

外資系企業への転職では学歴より即戦力であることが重要

外資系企業の採用選考では、学歴よりポジションに必要なスキルや経験の有無が重視されます。外資系企業では成果主義の文化が根付いており、採用選考でも「何を学んできたか」よりも「どのような成果を残せるのか」という点がシビアに見極められます。日系企業のように、ポテンシャルを期待して長期的な育成を前提とした採用を行うケースはまれであり、特に中途採用では即戦力となり得るスキルや経験を備えていることがほぼ必須条件になります。

学歴は、あくまでも応募者のバックグラウンド情報の一つとして参照される程度です。そのため、外資系企業への転職を目指すのであれば、学歴を気に病むよりも自身のスキルを磨き、実績を積み重ね、即戦力になる旨をアピールできるよう準備することに注力しましょう。

中途採用では学歴を重視する外資系企業は少ない

先述のとおり、外資系企業の中途採用では、学歴が採否に影響するケースはほとんどありません。その理由として、外資系企業の中途採用では即戦力が求めおり、学歴よりも「どのような成果を出してきたか」「どのような専門性を持っているか」など、実績や経験が評価される傾向にあるからです。
日系企業のように総合職として一括採用し、研修や実務を通じて適性を見極める仕組みとは異なり、外資系企業ではポジションへの適合性や特定の専門分野における実績を重視した採用が行われます。
そのため、中途採用において学歴が直接影響を与える可能性は低く、実力さえ証明できれば、学歴問わず内定を獲得できるでしょう。

第二新卒の中途採用では結果として学歴が重視されることも

一方で、第二新卒のような、職務経験が浅い応募者の場合、学歴が重視されるケースもあります。
第二新卒とは、社会人経験が1〜3年程度の比較的短いキャリアを持つ転職希望者を指し、即戦力としての経験がまだ十分に蓄積されていないため、選考において学歴が相対的な判断材料として用いられる場合があります。
特に、有名大学や難関大学の出身者は、基礎学力や学習能力が高いとみなされ、ポテンシャル採用の対象として優遇されることもあるでしょう。

ただし、第二新卒でもインターンシップ経験や実務経験が豊富であれば、学歴に関係なく採用に至る可能性も十分に期待できます。第二新卒として外資系企業への転職を目指す場合は、学歴に頼るのではなく、自己PRや面接対策に力を入れ、若手ながらも具体的な成果やスキルを示すことに努めましょう。

大手外資系企業の新卒採用では一定数学歴重視の傾向もある

新卒採用おいては、学歴を重視する外資系企業があるのも事実です。特に、大手外資系企業の新卒採用では、応募者数が非常に多いため、書類選考で一定レベル以上の大学出身者を優先する場合があります。

学歴を重視する理由は、大学のブランド力を評価しているのではなく、学歴が高いと一定の学習能力があると判断されるためです。また、大手外資系企業では、新卒採用した社員を将来的に企業の中核を担う管理職へと育成するため、学歴から成長のポテンシャルを評価する側面もあります。
とはいえ、新卒採用においても学歴が全てではありません。学生時代のインターンシップ実績やリーダーシップを発揮した経験、語学力、論理的思考力などが総合的に評価されるため、学歴に自信がない場合でも、ほかの要素で秀でている部分があれば、大手外資系企業への新卒入社も十分に目指せるでしょう。

事実、有名国公立・私立大学出身者が多い外資系企業もある

外資系企業のなかには有名国公立・私立大学出身者が多くの割合を占める企業も少なくありません。特に、外資系戦略コンサルティングファームや外資系投資銀行などでは、難関大学出身者の比率が高い傾向がみられます。

有名国公立・私立大学出身者が一定割合を占める理由としては、新卒採用で特定大学を優遇していることが影響しているほか、高学歴の転職希望者がグローバルな環境を志向し、外資系企業を選ぶ傾向がある点も理由の一つであると考えられます。
また、OB・OGネットワークがある場合、特定の大学出身者が一つの外資系企業に集まりやすくなります。このように、特定の大学出身者が集まりやすい環境が構築されている外資系企業では、有名国公立・私立大学出身の割合が高くなる場合もあります。

学歴が影響しやすい外資系企業の種類

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ここでは、学歴が影響しやすいといわれる次の2つの外資系企業・ポジションの特徴について解説します。

外資系コンサルティングファーム

学歴が影響しやすい外資系企業の種類として、外資系コンサルティングファームが挙げられます。
外資系コンサルティングファームは、企業や政府機関に対して経営戦略の立案、業務改善、デジタルトランスフォーメーション（DX）などの助言を行う企業であり、マッキンゼー・アンド・カンパニーやボストン・コンサルティング・グループ（BCG）、ベイン・アンド・カンパニーなどの戦略系ファームや、アクセンチュア、デロイト、PwCなどの総合系ファームなどが代表です。

プロジェクトごとにチームを編成し、短期間で集中的に課題解決に取り組むスタイルを好み、大手企業やグローバル企業をクライアントに擁しているため、経営層と直接相対する場面も少なくありません。
このようにクライアント企業の経営層に対して提言を行う業務が中心になること、さらに徹底した論理的思考力や高い分析力、プレゼンテーション能力が求められるなどの特徴から、学歴を「基礎的な学習能力の証明」と捉え、応募者を絞り込むために、学歴を重視する場合があります。

ただし、中途採用の場合は学歴よりも実績とスキルが求められる側面もあるため、業界経験者であれば専門性や経験が評価され採用に至ることもあるでしょう。

外資系金融のフロントオフィス

外資系金融機関のなかでも、特にフロントオフィスと呼ばれる部門では、学歴が重視される傾向にあります。フロントオフィスとは、クライアントと直接関わりながら金融サービスを提供し、収益を生み出す部門のことを指し、投資銀行部門（Investment Banking Division, IBD）、資産運用（Asset Management）、トレーディング（Sales & Trading）などが該当します。代表的な企業として、ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレー、JPモルガン、シティグループなどが挙げられます。

フロントオフィスへの就職・転職において学歴が採否に影響しやすい理由としては、業務を推進するにあたって高度な金融知識や数学的思考力、論理的なプレゼンテーションスキルが求められるからです。特に新卒採用では、難関大学出身者は高度な基礎学力を持ち合わせているとみなされ、採用選考時に優遇されることがあります。

また、外資系金融機関のフロントオフィスは、金融業界のなかでも特に高収入・ハイステータスを実現できるポジションであり、優秀な応募者が数多く集まります。そのため採用競争率が極めて高くなり、初期選考の基準として学歴が用いられる場合もあります。その結果、特定の大学の出身者が多くなると考えられます。
さらに、米国の金融業界では「ターゲットスクール」と呼ばれる大学があり、ターゲットスクールの出身者が採用の中心を占める文化も根強く残っています。

ただし、中途採用の場合は、学歴よりも実務経験やスキルが重視される場合もあり、ほかの金融機関に所属していた経験や証券アナリストなどの専門資格を取得している場合、学歴を問わず採用に至るケースもあります。また、エンジニアリングスキルを生かせる「クオンツ（金融工学を活用した分析・トレーディング業務）」は、大学の専攻やプログラミングスキルが重視されるため、採否判断に学歴の影響を受けないケースも存在します。

学歴よりも外資系企業への転職で重視される要素

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本章では、学歴よりも外資系企業への転職で重視される次の5つの要素について解説します。

同業種・同職種での一定期間の実務経験

同業界・同職種での経験を有していれば、転職後のキャッチアップが早く、即座にパフォーマンスを発揮できると評価されるでしょう。成果主義の文化が根付く外資系企業では、経験やスキルが重視されます。また、外資系企業はジョブ型雇用を基本としており、入社後の異動や配置転換が少ない点が特徴です。

上記の理由から、転職希望者には、日系企業のような長期育成を前提とした採用とは異なり、これまでの経験を生かして自律的に業務を推進し、成果を出す姿勢が求められます。強い即戦力志向がみられる外資系企業では、同業種や同職種での実務経験がほぼ必須条件となることを理解しておきましょう。

前職で残した定量的な成果

外資系企業では、学歴よりも前職で残した定量的な成果が重視されます。その理由として、前職で定量的に示せる成果を残している場合、転職後も同様の成果を出せる可能性が期待できると判断されるからです。

特に、営業やマーケティング、コンサルティングなど、数字が評価に直結する職種では、過去の実績を数字で示すことが不可欠です。単に「営業職として活躍した」「チームの業務改善に貢献した」のような抽象的な言葉でアピールするのではなく、「前年比150％の売り上げ達成」「新規顧客獲得数○件増加」「業務プロセスを改善し、コスト削減率○％を達成」など、定量的な成果を洗い出し、具体的な数字で成果を示せるようにしておきましょう。

論理的思考力・意思決定力

論理的思考力・意思決定力も、外資系企業の採用選考では学歴より重視される傾向があります。
ビジネス環境の変化や業務推進のスピードが速い外資系企業では、瞬間的な判断や迅速な意思決定が求められる場面も少なくありません。日系企業では、意思決定のプロセスが慎重かつ階層的であることが多いですが、外資系企業では、個人の裁量が大きく、短時間で判断を下すケースが一般的です。

論理的思考力と迅速な意思決定力は、外資系企業で成功するために不可欠な素養であることから、採用選考では、「過去に直面した最も困難だった問題は何ですか」「その問題をどのように分析し、どのようにして解決に導きましたか」「その際、どのような意思決定を行いましたか」など、状況分析能力や問題解決能力、意思決定プロセスなどを見極める質問を受けることもあるでしょう。

論理的思考力や適切な意思決定を行える能力を示せるよう、過去の業務や成果について「どのように問題を分析し、どのような判断を下したか」を論理的に説明できるよう準備しておきましょう。

ビジネス英語力・語学力

学歴に不安があっても、英語力に長けていれば、高い評価を受けることもあります。
職種や業界によって求められる英語力は異なりますが、外資系企業では社内文書や業務システムが英語で作成されていたり、海外本社や海外拠点とのコミュニケーションにおいて英語が用いられていたりと、日常的に英語を使用することもあるため、業務に支障が生じない程度の英語力が求められます。

具体的にはTOEIC650点〜700点以上が目安となりますが、採用選考では実務でもスムーズにやり取りできるかが採否のポイントとなります。外資系企業では、英語面接が行われることもあるため、自信を持って英語で自分の考えや思いを伝えられるよう、練習を十分に繰り返し、英語でのコミュニケーションに慣れておきましょう。

外資特有のカルチャーに合う人柄であるか

外資系企業では、外資特有のカルチャーに適応し、前向きに業務に取り組めるかどうかも重視されます。

面接では、「過去に困難を克服した経験について話してください」「ストレスをどのように解消しますか」などのように、過去の経験や行動特性から応募者の人柄や価値観を見極めようとする質問を受けることもあるでしょう。
外資系企業への転職を成功させるためには、日本企業の年功序列や終身雇用、チームワーク重視などの文化とは大きく異なる点を理解することが大切です。また、自身の人柄や価値観が外資系企業文化に適合しているかどうかを客観的に分析し、効果的にアピールできるよう準備することも、転職時のポイントとなるでしょう。

学歴に自信がなくても外資系企業に転職するためのポイント

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外資系企業への転職を検討しているものの、「学歴に自信がないから、外資系企業は難しいかもしれない」と諦めかけている方もいるかもしれません。確かに、一部の外資系企業では学歴が重視される傾向がありますが、多くの企業では、学歴よりも実力や経験、ポテンシャルを重視した採用を実施しています。

学歴に自信がなくても、外資系企業へのキャリアを諦める必要はありません。
本章では、学歴に自信がなくても外資系企業への転職を成功させるために意識したい次の3つのポイントについて解説します。

英語面接・ケース面接など企業ごとの選考フローを把握する

外資系企業への転職を目指す場合、企業ごとの選考フローの把握に努めましょう。
なぜなら、外資系企業の選考フローは、日系企業と大きく異なるため、選考対策の深度によって採否が左右されることがあるからです。

書類選考の後に複数回の面接が行われる点は日系企業と共通していますが、外資系企業では採用選考の過程で英語面接やケース面接、グループディスカッションを実施する企業も少なくありません。そのため、学歴に自信がない場合でも、企業ごとの選考フローを把握し、適切な準備に取り組むことで採用に至る可能性を高められる場合があります。

例えば、英語面接では英語力そのものよりも「英語で自分の意識を論理的に伝えられるか」という点が重視されます。TOEICや英検のスコアが低くても、実践的なコミュニケーション能力が高ければ評価されるでしょう。過去の面接事例を参考にしたり、転職エージェントにアドバイスを受けたりしながら、選考に向けた準備を徹底しましょう。

資格を保有している場合、資格が役立ちやすい求人を選ぶ

外資系企業では、学歴以上に実務に生かせるスキルや専門知識が重視されます。そのため、保有している資格を強みにできる職種を選ぶことで、転職の可能性を高められる場合があります。

例えば、外資系金融機関やコンサルティング業界では、CFA（ Chartered Financial Analyst）やUSCPA（米国公認会計士）などの資格が評価される傾向があります。また、IT業界では、AWS認定資格やPMP（プロジェクトマネジメント資格）などが有利に働く場合もあります。

学歴に自信がなくても、資格を持っていることで専門知識があることを対外的に証明でき、即戦力として活躍できる旨をアピールできます。ただし、資格を有しているだけで評価されるわけではありません。「○○プロジェクトにおいて、○○という課題に対し、USCPAで学んだ知識を活用し改善に取り組んだ結果、決算業務時間を○○%削減という成果を実現しました。」などのように、資格取得の過程で得た知識をどのようにして実務で生かしてきたかを具体的に説明できるようにしておくことが大切です。

外資系企業に強みがある転職エージェントを利用する

外資系企業への転職を成功させるためには、外資系企業の転職支援に長けた転職エージェントを活用することを推奨します。特に、学歴に自信がない場合、自分のスキルや経験をどのようにアピールすれば良いのか、どの企業が学歴よりも実務経験を重視するのかなど、転職活動を進めるにあたって的確にアドバイスしてくれる転職エージェントの存在が不可欠です。

外資系企業の転職支援に長けた転職エージェントは、外資系企業特有の転職事情や支援に精通しており、応募者の強みを最大限に生かせる求人の紹介や転職アドバイスを実施してくれます。そのため、自己流で転職活動を進めるよりも、転職成功の可能性を高めることができるでしょう。