産休・育休は、基本的には復職を前提とした支援制度です。
しかし、現職を離れて育児に忙しい日々を送っていると、将来のキャリアや育児との両立に不安を感じ、転職が頭によぎることもあるでしょう。
キャリアと育児を両立させるためには、自分や家族との対話、育休中の転職・子どもの預け先・給付金・退職などについての情報収集が不可欠です。
この記事では、育休中に転職をすることは可能なのか、育休中の転職のメリット・デメリット、育休中の転職を考えた際に確認すべき7つのこと、育児とキャリアを両立させる転職成功のコツ、円満退職のコツについてハイクラス転職のJAC Recruitment (以下、JAC)が解説します。
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育休中の転職は可能か?違法になる?
多くの方が、生活の変化により、育休時期にキャリアの見直しを図ることがあります。
本来、育休中に転職を考えることは、法律上問題はありません。育休はあくまで休暇制度であり、その期間中のキャリア選択の自由は保障されています。
ただし、育休は復職を前提とした制度であることから、現職の会社からはマナー違反と思われる可能性も捨てきれません。
そのため、もし転職を選択するのであれば、現在の会社への配慮を忘れずに、慎重な転職活動を進めましょう。適切なタイミングで誠意を持って退職の意思を伝え、円満に引継ぎなどを心掛けることで、新しい職場での良いスタートにつながります。
育休から復帰せずに転職するメリット・デメリット
【育休中に転職するメリット】
・子どもを預けられれば復職後より転職活動がしやすい
・自分のキャリアをじっくり考えながら転職活動ができる
・キャリアと育児を両立しやすい勤務環境が得られる
・育休後に新鮮なキャリアスタートが切れる
・長期的なキャリア形成においてプラスになる
・育休中に新しい環境への準備ができる
こちらでは、育休中の転職のメリット・デメリットをまとめました。
育休中に転職を考えることは、キャリアと育児の両立を見直す良い機会です。育児を通じて、これまで抱かなかった感情が沸くだけでなく、生活やキャリアに対する価値観や優先順位にも変化があることでしょう。
育休中に転職をするメリットとしては、育休中は通常の業務から離れているため、キャリアをじっくりと考えながら転職活動ができる点が挙げられます。また、育児とキャリアの両立がしやすい職場環境を選ぶことで、長期的なキャリア形成にもプラスとなりやすいです。
一方で、デメリットも存在します。まず、転職活動には子どもの預け先の確保が必要であることや、就業によって育休給付金が減額される可能性があることが挙げられます。場合によっては、転職後の保育園の入園が難しい場合もあるでしょう。また、育休中の退職を周囲から非難されるリスクや、新しい職場での適応に伴うストレスも考慮する必要があります。
このように、育休中の転職は、キャリアの飛躍の機会となる一方で、通常以上に慎重な計画と準備が必要となってきます。
そこで、次の項目では、育休中に転職を検討する際に確認すべき7つのことをご紹介します。
育休中に転職したいと考えた時に確認すべきこと7つ
【育休中に転職したいと考えたときに確認すべきこと7つ】
1. 自身のライフプラン・キャリアプラン
2. 現職での環境改善は見込めないか
3. 転職活動中に周りの協力が得られそうか
4. 転職後の子どもの預け先(保育園など)の確保と手続き
5. 出産手当金・出産育児一時金の退職後での支給要件
6. 転職後の育児休業給付金・社会保険料について確認
7. 退職する時期の目安・円満退職への準備
こちらでは、育休中に転職を検討する際に確認しておきたい、7つの確認ポイントをご紹介します。
育休期間中に転職したいと考えたとき、この7つの確認ポイントを進めることで、転職の準備が整いやすくなり、また転職すべきかどうかも判断しやすくなります。
詳しくみていきましょう。
確認1. 自身のライフプラン・キャリアプラン
【育休中に確認したいライフプラン・キャリアプランの項目例】
1. 自分らしいキャリアの再定義とキャリアビジョン
2. パートナーとの人生設計の共有
3. 自分にとっての育児と仕事のバランスが取れる働き方
4. 経済的な安定と将来の資金計画
5. スキルアップやキャリアのネットワーク構築
6. 家族とのサポート体制(育児支援サービスも含む)
最初に優先して確認しておきたいのが、自身のライフプランとキャリアプランです。
育児と両立しながら、どのようなキャリアを築きたいのか、「自分らしいキャリア」を再定義し、長期的なキャリアビジョンを描きましょう。家族がいる場合は、将来の人生設計を共有し、家事・育児分担・働き方・経済的な目標などについて、意見のすり合わせをしておくことが大切です。
特に育休中は、子どもとの時間についても考えられると良いでしょう。「もっと子どもに向き合ってあげればよかった」「あの時間は仕事よりも大事な時間だった」と思うなど、後から悔やむことがないよう、人生の時間軸で何に集中すべきか、ライフプランを決めておきましょう。
子育てもキャリアも長い道のりです。自身の人生について、子育てに集中する時期、キャリアに力をいれる時期の目安をつけておくのも良いでしょう。また、キャリアと子育ての両立は1人ではできません。家族や周囲、色々な育児サポートサービスの利用を計画しておくことも大切です。
確認2. 現職での環境改善は見込めないか
育休中の転職を考えた際は、転職するという決断を下す前に、一度冷静に現職での環境改善ができないかを振り返ってみましょう。
本当に転職する以外に「キャリアと育児を両立して働けないのか」、「上司や人事部に相談することでより柔軟な働き方ができる可能性はないのか」など、現状を顧みることが大切です。
例えば、フレックスタイム制度の導入や、リモートワークの拡充など、柔軟性の高い働き方を提案してみることも1つの手です。会社の規模にもよりますが、小さな1つの提案が、育児とキャリアの両立で悩む、ほかの従業員や社員の道を切り開くこともあります。
また、自身のキャリアパスについて上司と率直な対話を持つことで、新たな可能性が見いだせるかもしれません。十分に検討したけれど、現職での改善が難しいと判断した場合は、転職活動に向けた準備を始めましょう。
確認3. 転職活動中に周りの協力が得られそうか
転職活動は、想像以上に時間と労力を要するものです。ご家族、特にパートナーの理解と協力は不可欠です。
転職活動中の家事や育児の分担、転職活動への精神的なサポートなど、パートナーや家族の理解と協力が得られるか、事前にしっかりと話し合っておきましょう。
転職活動を決意したら、面接のために子どもを預かってもらえるか、転職に伴う生活の変化に対して家族全員が前向きであるか、といった点を確認しましょう。また、転職後の生活も考えると、他に利用できる育児サポートサービスを探しておくことも大切です。
例えば、近くの保育園や認可外保育所の一時保育・ファミリーサポートサービス・ベビーシッターなどです。また、どんな方が保育されるか、価格・利用時間・依頼方法などの情報収集もしておくと良いでしょう。事前に見学ができれば見に行く、話を聞くなどすると、より安心して利用しやすいです。
さらに、託児以外にも、食材宅配の利用・家事代行サービスの利用・育児お助け便利グッズや家電の利用など、家事や育児負担が軽くなる方法を見つけることも手助けになります。それにより、空いた時間を子どもとの時間、キャリアを見つめ直す時間にも回すこともできるでしょう。
1人で大変な場合は、信頼できる同僚やメンターに相談し、客観的な意見を求めることも有効です。1人で抱え込まず、周囲の協力を得て進めるようにしましょう。
確認4. 転職後の子どもの預け先(保育園など)の目途と手続き
転職活動を始める際に、一番の鍵となるのが、転職後の子どもの預け先(保育園など)です。
転職後の預け先が決まっていないと、入社後の働き方を企業側で想定しにくいため、採用が進みにくい場合もあります。そのため、転職後の預け先の目途がついていることは非常に重要となってきます。
特に保育園に預ける場合、注意が必要なのは以下の点です。
【保育園に預ける際に注意しておく点】
・保育園の入園がすでに決まっている場合、自治体によっては転職で勤務先が変わると入園取り消しになることがある
・すでに兄弟が保育園に通っている場合、育休中の転職活動や退職で、保育の必要性が低いと判断され兄弟が退園になることもある
・保育園は基本4月入園で途中入園が難しい場合もある
・保育園で教育方針も違うため確認が必要
保育園の入園対応は自治体によって異なり、育休は復職が前提のため、転職で勤務先が変わると入園が認められない場合もあります。
また保育園は、途中入園が可能なこともありますが、基本は4月入園が一般的です。都市部と地方で入園のしやすさや条件が異なることもあるでしょう。そのため、転職を考えたら、まず、住んでいる自治体の入園条件・必要書類・申請時期・必要手続きについて確認しておくことが大切です。
入園条件について確認ができたら、次は、保育園の中身も見ておきましょう。保育園、認定こども園、認可外保育園など子どもの預け先は複数あります。
特に保育園は方針の違いで子どもとの接し方、日中の過ごし方、万一のトラブルの対策など、教育方針に違いがあります。そのため、入園条件、どこの保育園なら安心してお願いできるかなどを加味したうえで、転職時期の目安を決めるようにすると、スムーズに進みやすいです。
確認5. 出産手当金・出産育児一時金の退職後での支給要件
【出産手当金の退職後の支給要件】
出産手当金:産休中に健康保険から支給される手当金
・退職日まで1年以上継続して健康保険に加入している
・退職日が出産手当金の支給期間中にある(出産予定日以前42日から、多胎の場合は98日から、出産日翌日以降56日目までの間である)
・退職日に出勤していない(退職日が有給休暇も支給対象)
※申請期限は仕事を休み始めた日から2年以内。退職日によっては受給資格を失う場合もあるので注意
【出産育児一時金の退職後の支給要件】
出産育児一時金:出産に対して健康保険から支給
・退職日まで1年以上継続して健康保険に加入している
・退職日翌日から6カ月以内に出産した
・妊娠4カ月(85日)以後の出産である
※国民健康保険、被扶養者など健康保険に加入していれば受給資格がある
出典:「出産に関する給付」、「出産手当金について」、「子どもが生まれたとき」(全国健康保険協会)を参考に作成(閲覧日 2024.0909)
※制度の詳細が変更になる場合もあるため、必ず最新情報をご確認ください
転職を考えた際は、出産手当金・出産育児一時金の支給要件を確認しておきましょう。基本的に、出産育児一時金は、1年以上被保険者であった人が、退職後6ヵ月以内に出産をした場合に支給されます。
出産手当金は、1年以上被保険者であった人が、資格を喪失した際に出産手当金を受けているか、または受ける条件を満たしている場合は支給されます。
しかし、健康保険組合や退職のタイミングなど、条件によっては、受給資格を失う可能性もあるため注意が必要です。詳細は加入している健康保険組合や年金事務所に確認すると正確でしょう。
特に産休後すぐの転職であれば、給付金の支給要件を確認し、転職後の生活にどう影響するかをしっかり計算しておくことが大切です。
確認6. 転職後の育児休業給付金・社会保険料の支払いをどうするか
【育児休業給付金の受給要件】
育児休業給付金:育休中に雇用保険から支給される給付金
・支給単位期間:育児休業を開始した日から計算し1ヵ月ごとの区切った単位
・支給期間:退職日が属する月の支給単位期間の、前の支給単位期間まで
※育児休業給付金は退職後には支給されない。もし満額受給したい場合は一度復職が必要になる
【退職後の社会保険料の支払い】
・産休・育休中は社会保険料(健康保険料・厚生年金保険料)の支払いが免除
→ただし、退職した場合は適用外になる
・退職後の選択
①配偶者※の扶養に入る:健康保険料・国民年金の保険料不要
(※配偶者が会社員や公務員など厚生年金保険加入者の場合)
②任意継続被保険者制度を利用:退職前の健康保険を継続できる。ただし保険料が全額自己負担・出産手当金は対象外
③国民健康保険+国民年金へ加入:国民健康保険と国民年金の支払いが必要になる
出典:「育児休業給付について」(厚生労働省)、「会社を退職するとき」(全国健康保険協会)を参考に作成(閲覧日 2024.0909)
転職後の育児休業給付金や社会保険料については、事前に確認しておきましょう。育児休業給付金は、現在の給与の約67%支給ですが、育休中に退職すると支給が停止されます。給付金の支給要件は、退職日が属する月の前の支給単位期間までとなり、転職と入社が近いほど多く受給しやすくなります。
ただし、育休中に転職すると、現職での給付金の満額受給は難しいです。転職後の規約によっては、給付金が再度支給される場合もあります。社会保険料は、育休中は免除されますが、退職後は自己負担で加入が必要です。退職と転職のタイミング次第では、配偶者の扶養に入る選択肢も検討できます。企業によっては、任意継続被保険者制度で退職前の健康保険に加入できますが、全額自己負担となります。
給付金や社会保険の適用要件は企業ごとに異なるため、事前にしっかり確認しておきましょう。
確認7. 退職する時期の目安・円満退職のための準備
最後に、退職する時期の目安を立て、円満退職に向けた準備を進めましょう。
一般的に育休中の転職は、育休中に転職活動を行い、次の転職先が決まったら会社を辞めるというケースが多いです。退職時期は、育休終了直前や育休開始から1年経過後が多く選ばれます。これらの時期は、育児休業給付金の受給や保育園入園のタイミングとも合わせやすいためです。
ただし、人によって時期は異なるものでもあります。自身の育休給付金の受給状況や新しい職場の開始日を考慮し、最適なタイミングを選ぶと良いでしょう。特に退職の意向は、会社の就業規則に従い、上司に相談するタイミングを見計らいましょう。
円満な退職に向けて、早めに相談し、引き継ぎの準備など、会社側の理解と協力を得ることが大切です。
育休中の転職活動でキャリア・育児両立の転職に成功するコツ
【キャリアと育児を両立する転職のコツ】
1. 育児中でもキャリアに合った働きやすい会社を選ぶ
2. 子どもの預け先・ヘルプ先を複数持っておく
3. 次の転職先が決まってから退職する
4. 転職エージェントを活用する
転職でキャリアと育児を両立させるためには、いくつかコツがあります。こちらでは、そのコツを4つご紹介します。
転職成功のコツ1. 育児中でもキャリアに合った働きやすい会社を選ぶ
・キャリアと育児の両立を支援する会社のサポート例
会社の支援サポート例 | 内容 |
---|---|
育児休業制度 | 法定を上回る期間の取得 復職後のキャリア継続支援など |
時短勤務制度 | 子育て中社員の短時間勤務も可 |
在宅勤務制度 | 柔軟な働き方支援で在宅勤務も可能 |
企業内保育所の設置 | 社内に保育施設を設置 従業員の子育てをサポート |
復職支援プログラム | 育休明け従業員と先輩従業員との懇談会 職場復帰をサポート |
管理職や社員意識改革 | ダイバーシティ理解への研修を実施 女性活躍を推進しやすい社内風土の醸成 |
男性の育児参加促進 | 男性社員向けの育児休業取得促進 育児参加の必要性を啓発する取り組み |
自身のキャリアプランと育児の両立を叶えるためには、キャリアと育児の両立を支援している企業を選ぶようにしましょう。
まずは、あなたの専門性や経験を生かせるポジションがあるか、柔軟な働き方ができる環境かをチェックしましょう。これらは転職活動の初期段階から重視すべきポイントです。
キャリアと育児を両立しやすい企業では、充実した育児支援制度がみられます。例えば、長めの育児休業期間や在宅勤務制度・企業内保育所の設置などがあります。また、復職後のサポート体制が整っている企業もあります。
さらに、性別にかかわらずキャリアアップを応援する企業文化も注目すると良いでしょう。男女平等なキャリア制度や、女性活躍推進の風土、管理職のダイバーシティへの意識改革を促す取り組みは、育児中の社員にも追い風となります。
このような育児とキャリアを支援する企業の姿勢は、求人情報のほか、企業ウェブサイトや口コミサイトなどを活用し、多角的に情報を収集することで確認できます。
総合的な視点から企業を見極め、キャリアと育児の両立を最適にサポートしてくれる環境を探してみましょう。
転職成功のコツ2. 子どもの預け先・ヘルプ先を複数持っておく
【子どもの預け先・ヘルプ先例】
・認可保育所や認定こども園・認可外保育施設の一時保育
・企業主導型保育所
・ベビーシッター
・ファミリーサポートセンター
・祖父母や親族
・地域の子育て支援センター
・近所の人
・地域の育児サークル
転職活動中や新しい職場での生活をスムーズに進めるためには、子どもの預け先やヘルプ先を複数確保しておくことが重要です。頼れるヘルプ先が複数あるだけで、急な予定変更や予期せぬ事態にも柔軟に対応しやすくなります。
例えば、認可保育所や認定こども園の一時保育・企業主導型保育所・ベビーシッターは保育のプロにみてもらえるため、安定した保育環境という点で重要な選択肢になります。
しかし、これらの選択肢は、安心して預けやすいために人気があり、なかなか利用できないこともあります。その場合は、ファミリーサポートセンターや地域の子育て支援センターなど、公的機関の運営で料金も低価格な地域のリソースを活用すること検討しましょう。
さらに、個人的なネットワークも心強いサポーターとなり得ます。祖父母や親族・信頼できる子育てグループの仲間・近所の方々など。日頃から周囲と良い関係を築いておくことで、助け合える環境を作れるでしょう。これは、緊急時のサポートだけでなく、親にとっても日常的な情報交換や精神的な支えにもなりやすいです。
以上のように、公的サービスや個人的なネットワークを活用して、多方面から支援を受けることで、キャリアと育児の両立がしやすくなります。
転職成功のコツ3. 次の転職先が決まってから退職する
転職活動を進める際は、現職との関係を大切にしながら慎重に進める必要があります。
特に育児休業中の方は、雇用保険からの給付金を受けている可能性もあるので、新しい職場が決まってから退職することがおすすめです。
また、このコツには2つの利点があります。まず、経済的な安定が保たれること。そして、予期せぬ空白期間を避けられることです。空白期間は、社会保険の手続きやキャリアアップの面でも避けたいものです。現職を続けながら転職活動をすることで、冷静に次の一歩を考えられるだけでなく、今の経験を生かしながら新しい職場での自分の姿をイメージしやすくなるでしょう。
さらに、もし万が一新しい職場が見つからなくても、現職にとどまる選択肢があるため、心に余裕を持って活動できるのも安心材料の1つになります。
転職成功のコツ4. 転職エージェントを活用する
育児の合間を縫って効率的に転職活動を進めるには、転職エージェントの活用が有効です。
子どもの世話に追われる中、質の高いエージェントのサポートは、貴重な時間と労力の節約につながります。転職エージェントは求人紹介だけでなく、キャリアプランに合った企業選びの相談・応募書類の添削・面接対策など、幅広いサポートを提供してくれます。
また、転職のプロからのアドバイスを受けることで客観的に自分を見つめ直し、限られた時間を有効に使いながら、効率的に転職活動を進められるでしょう。
育児休暇は貴重な期間です。転職エージェントを活用して、効率的かつ、希望に沿った転職を実現させましょう。
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また、育児をしながら活躍する方のキャリア形成もアシストし、男性だけでなく女性管理職の登用も積極的に推進しています。
管理職・エグゼクティブ・専門職の転職支援に特化
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