転職時の面接において「希望年収は？」という質問はよくされています。
「本音で言えば高いにこしたことはないけど、高すぎる金額も言いづらいし、難しい」という風にお考えの方も多いのではないでしょうか。
簡潔にまとめると、希望年収は「企業側に聞かれた時」に「求人票に記載されている金額」を伝えるのが無難です。
ただ、「もし最後まで聞かれなかったら」「求人票に記載されている金額に幅がある」など 、実際の面接ではさまざまなケースが考えられます。
この記事では、転職時の「希望年収の伝え方」について、さまざまなケースで解説しています。
転職活動をしている方はぜひ参考にしてみてください。
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転職での希望年収の答え方・書き方
転職時の希望年収の伝え方について、簡潔にまとめると上記のようになります。
それぞれ詳しく解説していきます。
※各リンクをクリックすると該当の解説までジャンプできます。
タイミングとしては企業側に聞かれたら
希望年収を伝えるタイミングとして適切なのは「企業側に聞かれた時」です。聞かれるまで、自分からは伝えないようにしましょう。
面接は、応募者のプレゼンテーションの一部となります。自分から早いタイミングで希望年収を伝えてしまうと、「お金しか興味がない」「お金が第一」といった印象を持たれてしまう可能性があります。
また、企業側も応募者のスキルや人となりをしっかりと把握しないと、年収の想定をすることが難しいです。そのため、まずは自身のスキル・経験についてのプレゼンテーションをしっかりと行い、企業側に自分のことを理解してもらうことが大切となります。
転職活動において「お金」は、多くの方にとって大事な要素の一つでしょう。ですが、希望年収を伝えるより、先に「自分が仕事でできること」をしっかりと伝えることが先決です。
基本は求人票に記載されている範囲内で答える
希望年収を伝える際は、基本的に「求人票に記載されている範囲内で答える」ようにしてください。
求人票に記載された年収は、企業側がその業務に対して支払える予算という風に考えられます。この予算の範囲内を超えると採用の可能性が低くなってしまいます。
また、特に理由や根拠もなく求人票の範囲外の希望年収を伝えてしまった場合、「しっかりと求人票を確認しているのかな」といった悪印象を持たれかねません。
実際に希望年収を聞かれた際には「御社の規定に従います」「求人票に記載されている○○円でお願いします」といった形で伝えましょう。
現在の年収を基に答える
希望年収を伝える際は「求人票記載の範囲内」が基本となりますが、実際には「○○円～○○円」と幅を持たせて記載されていることも多いです。
「御社の規定に従います」と伝えるのも1つの手ではありますが、記載年収に幅がある場合に詳細な希望を聞かれることも想定し、具体的な金額も面接前に準備しておきましょう。
希望年収の設定方法として、よくあるのは「現在の年収を基準に伝える」という手法です。特に同じような職種・業界に転職する際には有効で、無難なやり方とも言えます。
前職で実際にもらっていた年収というのは、企業側も参考にしやすい材料の1つです。既に実績があるという点で、企業側に納得してもらいやすい方法となります。
年収を上げる場合根拠もセットで回答
現在の年収よりも高い金額を提示したい場合は、その根拠も同時に回答する必要があります。高い年収に見合う人材であることをアピールしないといけません。
年収を上げたい場合は、転職活動をしている時点で、現在の年収が設定されたタイミングから「自分が成長していること」を示すと交渉もしやすくなるでしょう。
例えば、「最近、資格を取ったので」「直近の営業成績は○○で」「こういったプロジェクトで成功を収めた」といった話を用意したいところです。
ほかにも「現職で昇給の話がある」「他社から○○円で内定をいただいている」といった、転職先以外の場所で年収以上のオファーをもらっていることを示すのも1つの手です。
少し異なるアプローチとなりますが、高い年収を希望する場合は「転職エージェントを活用する」という方法もおすすめです。転職エージェントでは、求職者に代わって年収の交渉をしてもらうことや、「そもそも交渉の余地があるのか」といった相談もできます。業界に詳しいコンサルタントより、求職者のスキル・経験に応じた年収アップの提案をもらえます。
メールやアンケートでは「貴社の規定に従います」の一文も
メールやアンケートで希望年収について伝えるシーンがあった場合は「貴社の規定に従います」という一文を入れておくことが無難です。
ただし、メールやアンケートで「貴社の規定に従います」の一文を入れた場合は、面接で聞かれた場合でも同様の回答をするようにしてください。回答内容にブレがあるのは、採用面接においてマイナスイメージに繋がります。
「貴社の規定に従います」ということを伝えたうえで具体的な金額を聞かれた場合は、前述した通り「現在の年収」を基準に、応募する企業の条件にあわせて回答してみてください。
自分から切り出す場合最終面接前後がベスト
企業側から希望年収について聞かれなかった場合に、自分から切り出すタイミングとしては「最終面接前後」がベストです。
既に1次、2次面接を終えている段階であれば、求職者の人となりや経験・スキルについては企業側も一通り把握しているでしょう。そのため「このぐらいの年収であれば渡せる」という、ある程度の目途は立っているはずです。
転職時の希望年収についてよくある質問
転職時に伝える希望年収について、よくある質問を用意しました。※各リンクをクリックすると該当の解説までジャンプできます。
希望年収として100万円アップした額を伝えるのはあり？
求人票に記載されている年収が現職よりも100万円高い場合であればトライしてみるのはありです。面接の場まで進めたのであれば、面接内容次第で十分に年収アップの可能性があります。
求人票に記載されている通りの年収を希望する場合でも、現職よりも年収が100万円アップとなる場合は、年収アップ分に足る根拠も用意するようにしましょう。
年収アップの根拠は「自分の経験やスキル、成長」はもちろん、ほかにも「転職先での業務は現職よりも範囲が広い、責任がある」など、多数考えられます。まず、現職と転職先の違いを確認し、理由を作れないか確認してみてください。
また、現職の年収が平均よりもあまりに低い場合は、「現職の収入が低すぎる」という理由を用意するのもありです。
もし、求人票に記載されている年収よりも100万円アップしたいとお考えの場合、こちらはあまりおすすめできません。相当難易度が高いですし、そもそも求人票記載の金額が高いところをはじめから選ぶべきです。
希望年収を低く言ってしまったらどうすればいい？
面接の場で自分が用意していた最低希望年収よりも低い金額を伝えてしまった、というケースです。実際の面接の場では緊張しますし、面接内容に自信がなくて低い金額を伝えてしまった、というミスはよくあります。
このまま内定をもらえたとしても納得できない年収を伝えてしまった場合は、思い切って訂正した金額を再度伝えてみましょう。
但し、以前伝えた希望年収を訂正し、金額をアップさせる行為は基本的にはマイナスにしか動きません。面接の内容に手ごたえがあり、内定も年収も欲しいという場合にチャレンジしてみてください。
訂正を伝える際には根拠の用意も必要です。伝えやすい理由としては「現職で昇給の予定が入った」「他社から○○円で内定をいただいている」などが挙げられます。
また、希望年収を「訂正」する形ではなく、「さらっと言い換える」という方法はおすすめしません。面接内容は企業側で共有されているため、以前と違う額を伝えていことはばれます。適当な発言をしていると、マイナスのイメージを持たれてしまいます。
伝えた希望年収より高い額になることはある？
伝えた希望年収よりも高額になる、というケースはほとんどありません。
企業側が伝えた希望年収よりも上げてくれる、という期待はせずに、きちんと自分が納得できる範囲の希望年収を伝えるようにしましょう。
あわせて最低希望年収も伝えてしまってもよい？
希望年収を伝える場合は「500万円希望ですが、480万円が最低ラインとして考えております」という風に、最低ラインを同時に伝えても構いません。
希望年収に幅を持たせて伝えることで、採用担当も年収の考慮がしやすくなります。
希望年収を伝える際に悪印象を与えてしまうNG例
※各リンクをクリックすると該当の解説までジャンプできます。
希望年収を伝える際に注意したい「NG例」を3つ紹介します。これらの項目には注意して伝えるようにしてください。
低すぎる/高すぎる希望年収を回答する
求人票記載の金額や、現職の年収と比べた際に「低すぎる希望年収」「高すぎる希望年収」を伝えることはNGです。
高すぎる年収を提示した場合は「自信過剰」として、マイナスに捉えられる可能性があります。基本的には求人票に記載されている範囲内の希望年収を伝えるようにしましょう。更に高い年収を希望する場合は、そもそもその高い年収で求人を出している企業へ応募すべきです。
また、「低すぎる」年収を提示するのもNGです。低い分には問題ないのではと思われるかもしれませんが、低い金額の提示は「自分のスキルに自信がないのでは」と捉えられる可能性があります。スキルの不足を年収の低さで補おうとしている、と考えられかねません。
低すぎる年収、高すぎる年収は共にNGです。現職の年収をベースに、求人票に記載されている範囲内で希望年収を伝えるようにしましょう。
年収アップの理由が個人的な場合
年収アップの理由として「個人的な理由」を提示するのはNGです。例として「結婚するため」「親が病気のため」「住宅ローンがあるため」などが挙げられます。
企業側は、求職者がどれだけ仕事ができるか、という点を見て年収を決定します。「仕事のでき具合」で決まるため、そこに求職者個人のプライベートな事情を反映させることはできません。
年収アップに個人的な理由は用いないようにしましょう。
希望年収額の回答にブレがある
希望年収の回答にブレがあるのもNGです。回答に一貫性がないと、いい加減な人だという印象を持たれかねません。
企業側は情報を共有しているため、最初に伝えられた年収をベースに話が進みます。いい加減な人だという印象以外にも、途中で下げた場合は「面接の内容に自信がなかったのか」と、逆に上げた場合は「面接がうまくいったと自信過剰になっている」と思われる可能性もあります。
回答には必ず一貫性を持たせて、自分の経験・スキルに対して自信を持って希望年収を伝えましょう。
