海外駐在とは？最新の海外駐在求人やメリット・デメリットを解説

「海外駐在として働いてみたい…」という方もいるのではないでしょうか。

海外駐在として働くイメージが湧くように、最新の海外駐在求人や海外駐在のメリット・海外駐在員になる方法を、わかりやすく解説します。

海外駐在とは

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海外駐在とは、日本の企業と雇用契約を結びつつも海外の支店や現地法人に派遣され、現地に留まり勤務することを指します。組織の中核を担う人材が選ばれる傾向があり、将来性が期待される若手やキャリアを積んだ中堅社員が選ばれることが多いようです。
駐在期間は企業によって異なりますが、短い場合は1～2年、長い場合は10年以上に及ぶこともあります。

駐在期間が終了後は、日本の本社に帰国して昇格を目指すか、再び海外駐在に赴くなど、さまざまな選択肢があります。中には、海外駐在の経験を活かして転職し、キャリアアップを目指す人もいます。

どのような仕事が海外駐在できるか

海外駐在可能な職種や業種には、次のようなものがあります。

■業種
● メーカー（自動車、電機、化学、機械など）
● 総合商社
● 金融業（銀行、証券など）
● 海運業
● 建設業
● プラント

国際的に市場が広がっている業種では、現地でのビジネス展開や顧客対応が必要になるため、海外駐在できる可能性が高いと考えられるでしょう。

■職種
● 営業
● 通訳や翻訳
● エンジニア
● 生産管理
● ITコンサルタント
● 企画管理職
● 施工管理職
● システムエンジニア

上記職種は、現地市場の開拓や技術指導、マネジメントなどを目的に、海外駐在可能な人材を募集しているケースがあります。
海外駐在を希望する人は、これらの業種・職種に注目してみましょう。

海外駐在と海外赴任の違い

海外駐在と海外赴任の違いは、定義の違いだと考えられます。
海外駐在は、本社に所属したまま海外にある支店や現地法人に一時的に派遣され、現地に“留まり”勤務することを指します。一方で、海外赴任は、海外に“赴く”ことを指します。そのため、海外赴任という言葉は、海外駐在を指す場合もあれば、現地採用や海外出向を含む場合もあります。

海外駐在と現地採用の違い

海外駐在と現地採用の違いは、雇用主の違いだと言えるでしょう。
海外駐在は、日本で雇用契約を結んだ企業から一時的に派遣されるのに対し、現地採用は現地法人と直接雇用契約を結びます。
海外駐在は、日本で雇用契約を結んだ企業が明示する待遇に準じて福利厚生や給与が決まります。また、駐在期間が終了すれば、新たな海外駐在の辞令が出ない限り帰国できます。一方で、現地採用は、現地法人が明示する待遇条件に従います。また、海外駐在とは異なり、日系企業であっても本社に帰属することは原則できません。

海外駐在と海外出向の違い

海外駐在は本社に籍を残した状態で派遣されますが、海外出向の場合は、現地企業（子会社や関連会社など）に一時的に籍を移して勤務する点が大きな違いです。
そのため、海外出向した場合は、出向先の企業が明示する待遇や条件で雇用されることになります。

海外駐在の最新求人

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海外駐在のメリット

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本章では、海外駐在で得られる下記7つのメリットについて解説します。

● 人材マネジメント能力の向上
● 判断力の向上
● 人脈の形成
● グローバルな視野や感覚
● 働き方への考えの変化
● 現地経営・マネジメントに関わりやすい
● 今後のキャリア形成に有利

メリット1：人材マネジメント能力の向上

ほとんどの場合、管理職やマネージャー職として海外駐在を命じられます。しかし、職場での言語や習慣、価値観の違い、慣れない現地生活といったプライベートの変化も含め、日本で同職を遂行するよりも困難なことが多く、マネジメント能力が飛躍的に向上することが期待できます。

現地で成果を上げることができた海外勤務成功者は、「厳しい環境でも結果が出せる人」、つまり帰国後、たとえ海外勤務でなくとも、国内でも、「厳しい環境や逆境であっても結果を出してくれる人」と認識されます。これにより、帰国した際にさまざまなキャリアの機会が増え、海外勤務の最大のメリットともいえます。これは、現在の転職市場において、最も注目される能力の1つです。

メリット2：判断力の向上

海外に赴任すると、日本の現職よりも職位があがり、任される範囲が広がることが多いです。例えば、海外現地法人の社長、ダイレクター、工場長といった職位を指します。
裁量がある一方、当然、大きな責任を感じることもあるでしょう。慎重にならなければいけない反面、自分の判断がないと仕事が進まないため、日々、重要な判断をくだして、現地法人を動かしていくという繰り返しになります。
ここで得た経験を、帰国辞令が出た時にどのように活かすかを赴任中に考えておきましょう。

メリット3：人脈の形成

日本在住では得られない人脈が得られる、というのは当然のことですが、パーティーや勉強会などの会社以外の社交的な場に積極的に出ていって、人脈作りをする姿勢が必要です。
一方、日本でビジネス展開をしたいと考えている外国人も一定数いらっしゃいますので、その方と繋がっておくと将来的にかけがえのない人脈となるかもしれません。

メリット4：グローバルな視野や感覚

「グローバル」「異文化理解」とよくいわれますが、これが本当にできる方はとても少ないです。そもそも、全く異なる相手を理解すること＝相手の考えを慮る（おもんぱかる）ことから始まります。これは相手が日本人であっても難しいものです。
しかし海外に滞在したり、日本であっても外国の方々と仕事をしたりすると、グローバルな視野や感覚が身に付きます。つまり、異なる歴史や文化から来る考え方や慣習を理解し、それに合わせて行動する能力が鍛えられます。
たとえ日本人を相手にした仕事が非常にできる方であっても、海外赴任先で、日本でのやり方を推し進めてしまうのもNGです。まず現地のやり方を理解し、尊重することが重要で、これが自然にできることが必要です。もし自分の方が正しい、やり方を変えたい、と感じた場合でも、まずは現地のやり方がそうなった背景や経緯を知るところから始めるべきです。ベースはあくまでも現地。植民地化するわけではなく、現地でいかにうまく運営していくかという点を理解することが重要です。
この感覚が身に付くと、どの国でもどの職場でも、スムーズに仕事が進められるようになるでしょう。

メリット5：働き方への考えの変化

今でこそ、日本でも時間外労働に対する考えが変わりつつありますが、残業前提の働き方、上司が帰るまで自分は帰れないという雰囲気が日本の会社にはあります。
しかし海外のオフィスでは、そのような働き方は「無能」とみなされます。つまり会社は、各従業員のスキルや実績を鑑みて就業時間内に終わる分の仕事を与えているのに、残業しないと終わらない＝スキル不足または日中さぼっている、という風に思われます。また時給制ではないので、短時間で高い成果を上げることに焦点を当てています。
「就業時間内で仕事を片付け、残業しない前提で仕事をする」、「明日でも良い仕事は明日行う」、また「その仕事が本当に必要な仕事かを見極める」、すなわち効率よく働くための感覚が養われ、そのスキルが鍛えられます。

メリット6：現地経営・マネジメントに関わりやすい

主な業務内容と責任の範囲は下記のようなものとなります。経営難になった際に、固定費削減のために人員整理をするなど、日本の会社では容易にできないリストラを断行せざるを得ない場面もあります。

【経営者の場合】
● 売上・利益目標の達成
● 販売戦略策定
● 固定費管理
● 組織編制(増員/人員整理)

【工場のマネジメントの場合】
● 製品の原価低減
● 製造工数低減
● 品質体制の構築
● 固定費管理
● 組織編制(増員/人員整理)

メリット7：今後のキャリア形成に有利

ほとんどの場合、管理職やマネージャー職として海外駐在を命じられます。しかし、職場での言語や習慣、価値観の違い、慣れない現地生活といったプライベートの変化も含め、日本で同職を遂行するよりも困難なことが多く、マネジメント能力が飛躍的に向上することが期待できます。
いずれの企業であっても、40代～50代の人材に求めるのはマネジメント能力と、特定分野のスキルに特化していることです。その観点では、海外勤務経験者は、すでに両方を身に付けているといえます。
また、繰り返しになりますが、異文化理解＝相手の考えを慮る（おもんぱかる）ことができる人材という印象もあるので、それはもちろん、日本において仕事をするうえでも活かすことができる人間性としても評価されます。

海外駐在のデメリットと思われがちなスキルアップのチャンス

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ここでは、海外駐在のデメリットがスキルアップに転ずるケースとして、下記3つの事例を紹介します。

● 時間やスピードに対する感覚差から得られる危機管理能力
● 日本にはない「安全面の不安」の中でもパフォーマンスを
● 外国語×異文化×リモートワークという高難易度のコミュニケーション

時間やスピードに対する感覚差から得られる危機管理能力

日本ほど公共交通機関が発展していて、時刻表通りに交通網が動いている国は、他にあまりありません。また遅くまで会社で仕事をしていたり、店が開いていたりする国は少ないです。つまり、打ち合わせの相手が時間通りに到着しない、事前準備が思うように運ばない、機材トラブルで納品が間に合わない、成果物がオーダーと異なる、ということが日常茶飯事です。
そこで、問題を未然に予知し、必要な対策を講じるための能力も必要です。これには、実際に「問題」に見舞われ、それを解決してきた経験がものをいいます。
どのように棚卸しを行って良いかわからないという方は、ぜひJACリクルートメントのコンサルタントにご相談ください。キャリアの振り返りや、今後に生かせる実績や経験を一緒に整理し、まとめていきましょう。

日本にはない「安全面の不安」の中でもパフォーマンスを

国にもよりますが、一般的に、日本は世界的にも安全な国上位にランクインしています。コロナ禍であっても、世界平和度指数であるGPI（※）は日本12位となっています。恵まれた環境に慣れていると、海外諸国の安全性が意外と低いことがわかります。
そのような中でも、日本の平常時、またはそれ以上のパフォーマンスを仕事で発揮する必要があります。例えばリモートワークの導入から組織戦略まで、大小あらゆる創意工夫をして、業務を遂行し、売上を上げていくことが求められるのです。

※2021年6月に発表された、IEP（Institute for Economics & Peaceの略。国際的シンクタンク経済平和研究所の意）のGPI（Global Peace Indexの略。世界平和度指数の意）を参照。

外国語×異文化×リモートワークという高難易度のコミュニケーション

世界各国でリモートワークが定着しつつあり、海外勤務先でももちろん、リモートワークの時間が多い時代となりました。それは、考え方や慣習が異なる外国人と外国語で、かつ実際に会わずにコミュニケーションを取る場面が増えていくことを意味します。
実際のモノや図面を目の前にして、身振り手振りを駆使して行う対面コミュニケーションに比べ、オンラインでは言語情報のみで意思疎通を行なわなければなりません。つまり、英語をはじめとする外国語の能力や、相手の考え方を読むスキルがいっそう必要となります。

海外駐在員になるには？

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本章では、海外駐在員になる下記4つの方法について解説します。

● 海外駐在員派遣をしている部署に異動する
● 海外支店のある企業に転職する
● 外資系企業へ転職する
● 国際機関に転職する

方法1：海外駐在員派遣をしている部署に異動する

海外駐在員になるには、海外駐在員を派遣している部署に異動する方法が挙げられます。
在籍している企業の中に海外駐在員を派遣している部署があれば、異動願いを申し出て、該当部署に配属してもらいましょう。
ただし、スキルや経験、ポジションの空き状況などによっては異動願いが受け入れられない場合もあります。また、そもそも「海外事業を展開していない」「全て現地採用している」などの場合、転職を視野に入れる必要があるでしょう。

方法2：海外支店のある企業に転職する

海外支店のある企業に転職するのも1つの方法です。
海外にも拠点を構え事業活動している企業の場合は、海外駐在員になれるチャンスがあると考えられます。
ただし、海外に拠点があるからといって必ずしも海外駐在員になれるわけではありません。
「海外支店の人員は全員現地採用している」「限られた人材しか海外駐在のチャンスがない」というケースもあるため、事前に海外駐在員になる条件を調べておきましょう。

方法3：外資系企業へ転職する

海外駐在員になる方法として、外資系企業に転職するのも選択肢の1つです。
外資系企業の中は、日本以外の国にも支社を複数構えているケースもあります。そのため、外資系企業に転職することで、本社や日本以外の海外支社で勤務できることもあるでしょう。

ただし、外資系企業であっても日本法人の場合、事業活動を日本国内に限定していることもあります。海外駐在が望めない場合もあるため、企業説明会や企業ホームページなどで確認しておきましょう。

方法4：国際機関に転職する

国際連合やその下部組織、専門機関などの国際機関に転職する方法もあります。
ただ、国際機関が人材を募集する場合、下記のように語学力や学歴、スキルなど、厳しい応募条件が設けられているケースも珍しくありません。

● 応募する分野に関連した修士号以上の学位
● 職務の遂行に問題がないレベルの語学力
● 応募するポストでの勤務経験

また、他の応募者もそれなりのキャリアを積んでいる傾向があります。転職は狭き門になる可能性があることを理解しておきましょう。
なお、国際機関へ転職するには、「公募への応募」「JPO派遣制度を利用する」などして国際公務員になる必要があり、早期から対策と準備が必要になる旨も心に留めておきましょう。

>>海外駐在員に求められる経験やスキルを知りたい方はこちら

海外駐在の転職成功事例

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本章では、JACを活用し、海外駐在を実現させた転職成功事例を下記2つのケースに分けて紹介します。

● 新たに海外駐在できる企業へ転職した事例
● 海外駐在の経験を活かし外資系企業へ転職した事例

新たに海外駐在できる企業へ転職した事例（男性/50代）

	業種	職種	年収
転職前	中堅ゼネコン	安全管理	非公開
転職後	ガスプラント	安全管理（中国勤務）	非公開

品質、安全、コスト、環境、工程等の管理、工事管理担当部長として安全管理（OHSMS構築、社内検査、安全査察）など。さまざまな経験をしてきました。その会社で定年まで勤め上げるつもりでもいました。
しかしながら、ある時、ふと考えたのです。齢50にして恥ずかしいですが、仕事のやりがいはどこにあるのだろう…と。例えば、このまま定年まで勤め、自分の人生を振り返った時、仕事に情熱を燃やしたと言い切れるだろうかと、考えたのです。転職の始まりはそこでした。

やはり年齢的に難しい場合が多く、企業に応募しても不合格ばかりでした。やはり自分一人で転職を行うのには限界があったようで、友人の勧めからJAC Recruitmentに登録して、転職を支援してもらうことにしたのです。登録後、面談をしてくれたのはキャリアコンサルタントのGさんでした。Gさんは色々と尽力をしてくれて、少ないながらも必死に求人を紹介してくれました。私もその1つひとつに応募するのですが、年齢が問題なのでしょうか…、不合格が続きました。
なかなかうまくいかないので、半分あきらめていたところ、Gさんはある求人を紹介してくれたのです。それは中国駐在の案件でした。面接を受けたらすぐにでも来てほしいとのこと。

もちろん家族のことを考えました。でも、中国に行けば自分の望む仕事がある…。それは私にとって大きな魅力であり、そもそも転職活動をきっかけがきっかけだったので、ここは家族にわがままを聞いてもらうカタチで中国に行くことを決めました。第二の人生と言えば大げさなのかもしれませんが、そこで私は働くことを決めたのです。
今は、単身で中国に行きガスプラントの安全管理を担当しています。やりがいは十分です。この歳でやりがいある仕事が得られるなんて考えていませんでした。
あの時、転職を決意したこと、JAC Recruitmentに登録したこと、それらすべて間違いではありませんでした。

※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。

>>海外企業の転職成功事例｜仕事に情熱を燃やしたい、やりがいを求めて単身で中国へ

海外駐在の経験を活かし外資系企業へ転職した事例（男性/40代）

	業種	職種	年収
転職前	日系大手メーカー	開発職	900万円
転職後	外資系メーカー	技術営業	1,100万円

これまで日系大手自動車部品メーカーで十数年に渡り、日本およびアメリカ拠点で開発業務に取り組んでいました。アメリカでは日本で行っていたような開発業務だけでなく、マーケティングやテクニカルサポート、ローカルスタッフのマネジメントなど、少数拠点ならではの幅広い業務が経験できました。
アメリカ駐在中は非常に満足していましたが、日本への帰任後しばらくして転職を検討するようになりました。日本の本社は保守的な組織風土で意思決定が遅く、仕事の裁量もかなり縮小していたためです。また、アメリカ駐在時に培った英語を使って、よりグローバルな環境で力を発揮してみたい、という思いもありました。

数社の転職エージェントに登録し、活動を進めていました。JAC以外の転職エージェントからは、これまでの私の経験に近い、日系自動車部品メーカーの求人を多くご紹介いただきました。一方、JACの担当コンサルタントからは外資系化学メーカーを数社ご紹介いただきました。
私は当初、化学業界への転職は難しいと考え、選択肢に入れていませんでしたが、求人内容を細かく説明いただき、徐々に経験が活かせそうなイメージを持つことができました。
また、担当コンサルタントが各企業に個人情報を伏せたかたちで事前に可能性を探ってくださったことも後押しとなりました。数社から、「私の経歴に興味を持っている」との回答が得られたため、自信をもって応募できましたし、結果的に希望が叶う企業に転職することができました。
業界は大きく変わりましたが、これまでの自動車業界での経験を活かすことができていますし、グローバル組織の中で裁量を持って働くことができており、大変満足しています。
JACの担当コンサルタントのご提案がなければ、なかったご縁ですので非常に感謝しております。

※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。

>>外資系メーカーの転職成功事例｜海外駐在の経験を生かし、グローバル組織へ
>>海外駐在後のキャリアプランを知りたい方はこちら

海外駐在前にキャリアの棚卸しを行う

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気になる企業に応募してみようと思った際は、まず、ご自身の経験やスキル、得手不得手なことをリストアップし、具体例も添えてみましょう。
JACでは、コンサルタントがそれらの経験やスキルが、応募しようとしている企業のどのような業種や職種にあてはまるのか、どのくらいの年収やポジションが叶うのかといった客観的な観点でお話しします。
JACのコンサルタントは、一人で採用企業様と転職希望者様の両方とコミュニケーションを取っています。採用企業様の潜在ニーズを把握し、また非公開求人をお預かりしていることもあります。転職希望者様に最適と考えた場合はご紹介したり、また職務経歴書や面接に関するアドバイスも行ったりしています。
海外勤務のスキルや実績を転職に生かしたいとお考えの方は、ぜひJACのコンサルタントに相談してみてください。