部長クラスの人が転職をすることは難しいというイメージがあるのではないでしょうか。本記事では、部長の転職が難しいと言われる理由や実際の部長の転職成功事例などをJAC Recruitment(以下、JAC)が解説します。
エグゼクティブ転職を検討中ですか?
今現在、
- 非公開求人を知りたい
- 自身が影響力を発揮しやすい規模の企業で働きたい
- 企業経営をリードするポジションに就きたい
上記のようなお困りごとがございましたら、私たちJACへ相談してみませんか?
登録してプロの転職支援を受けるエグゼクティブ転職を検討中ですか?
今現在、
- 非公開求人を知りたい
- 自身が影響力を発揮しやすい規模の企業で働きたい
- 企業経営をリードするポジションに就きたい
上記のようなお困りごとがございましたら、私たちJACへ相談してみませんか?
登録してプロの転職支援を受ける目次/Index [非表示]
部長クラスの方が転職をする前に知っておきたいこと
本章では、部長クラスの方が転職を目指す前に知っておきたいことを下記3つの項目に分けて解説します。
• 部長の定義
• 部長の平均年収
• 部長の平均年齢
部長の定義
「部長」とは、組織において一般的に課長の上位に位置する職位であり、複数の課やチームを統括する役割を担います。多くの場合、経営陣と現場の間に立ち、企業の戦略方針をもとにした現場の管理・指揮を務めます。
■課長との違い
課長は、部の特定の課(チーム)を管理し、その課の目標達成に向けて日々の業務を指揮したり、課のメンバーを管理したりします。一方、部長は、複数の課を統括し、部全体の方向性を決定します。課長が具体的な業務運営やチームの指導に重点を置くのに対し、部長は部全体を見渡し、経営陣のビジョンを実現するための計画を、課やチームごとに細分化して落とし込みます。
■役員との違い
役員は、企業全体の経営戦略を策定し、全社的な視点で意思決定を行う役割を担います。そのため、企業全体の方向性を決定することが役員の立場であるのに対し、部長はその方向性を部門の業務に落とし込み、実行に移すポジションを指します。
部長の平均年収は約927.65万円
厚生労働省が5人以上の常用労働者を雇用する民営事業所及び、10人以上の常用労働者を雇用する公営事業所から、都道府県、産業及び事業所規模別に無作為抽出した78623事業所を対象に「令和5年賃金構造基本統計調査」を実施しました。
出典:「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況」(厚生労働省)
これによると、部長クラスの所定内給与額・年間賞与その他特別給与額は、次のとおりになります。
• 所定内給与額:約59.60万円/月
• 年間賞与その他特別給与額:約212.45万円/年間
平均年収額:59.60万円(所定内給与額)×12ヵ月+212.45万円(年間賞与その他特別給与額)=927.65万円
本調査結果のデータから上記のとおり平均年収額を計算すると、部長の平均年収額は約927.65万円であることが分かります。
なお、男女別の部長平均年収額は次のとおりです。
■男性の部長平均年収額:約944.71万円
• 所定内給与額:約60.41万円/月
• 年間賞与その他特別給与額:約219.79万円/年間
平均年収額:60.41万円(所定内給与額)×12ヶ月+219.79万円(年間賞与その他特別給与額)=944.71万円
■女性の部長平均年収額:約770.47万円
• 所定内給与額:約52.10万円/月
• 年間賞与その他特別給与額:約145.27万円/年間
平均年収額:52.10万円(所定内給与額)×12ヵ月+145.27万円(年間賞与その他特別給与額)=770.47万円
出典:「政府統計の総合窓口(e-Stat)」、調査項目を調べる-
「令和5年賃金構造基本統計調査 一般労働者 役職」(厚生労働省)を参考に作成
部長の平均年齢は52.8歳
同調査によると、部長クラスの平均年齢は52.8歳である旨が公表されています。
部長よりも1つ下の職位に位置する課長及び、課長よりも下の職位に位置する係長や非役職者の平均年齢は次のとおりです。
• 課長の平均年齢:49.2歳
• 係長の平均年齢:45.4歳
• 非役職の平均年齢:41.2歳
また、部長クラスの男女別の平均年齢は、次のとおりです。
• 男性の平均年齢:52.9歳
• 女性の平均年齢:52.4歳

出典:「令和5年賃金構造基本統計調査」第7表 役職、性別賃金、対前年増減率及び役職・非役職間賃金格差(厚生労働省)
部長転職が難しいと言われる理由
ここでは、部長転職が難しいと言われる下記3つの理由について解説します。
• 部長クラスになると公開求人が少なくなるため
• そもそも部長のポジションが限られているため
• 組織風土や経営陣とのマッチ度が求められるため
理由1:部長クラスになると公開求人が少なくなるため
部長転職が難しいと言われる理由の1つに、部長クラスの求人になると、公開求人の数が少なくなる点が挙げられます。部長クラスの人材採用になると、事業戦略と密接に関わるケースが多く、求人情報を一般に公開してしまうと、自社の事業戦略が外部に漏れてしまうリスクがあります。そのため、企業は転職エージェントやヘッドハンティングなどを活用し、求人情報を公にすることなく採用活動を進めるケースもあります。
このように事業戦略に紐づく採用の場合、求人の公開を控える企業が多くなることから、求人情報が得られにくくなってしまいます。このような実情があることから「部長転職は難しい」と言われる場合があります。
部長転職を考えているのであれば、非公開求人の紹介を受けられる可能性がある転職エージェントの活用を推奨します。
【参考記事】非公開求人とは?ハイクラス転職JACならではの「非公開」を解説
理由2:そもそも部長のポジションが限られているため
部長のポジションに限りがある点も、部長転職が難しい理由と考えられるでしょう。
部長は、係長や課長の上位に位置する職位であり、複数の係長や課長を束ねるポジションです。企業の中でも他の職位と比較してポジションの数が少ないため、ポジションに空きが出る頻度も他の職位と比較して限られてしまいます。
また、部長クラスの求人は、豊富な経験を持つ人材がライバルになります。このように求人数が少なくライバルとなる応募者のレベルも高い傾向にあることから、部長転職は難しいと言われることがあります。
理由3:組織風土や経営陣とのマッチ度が求められるため
部長転職では、組織風土や経営陣とのマッチ度も求められる傾向があります。スキルや経験のみならず、新しい組織の文化や価値観にどれだけ適応できるかも評価の対象になります。スキルや経験が長けているだけでは採用に至らないこともあるため、人によっては部長転職が難しいと感じてしまうでしょう。
部長職への転職成功事例
本章では、JACが実際に支援した部長職への転職成功事例を紹介します。
JACでは、部長転職の支援実績も豊富です。実際の事例を知ることで、部長転職への理解が深まるでしょう。
事例1:人事部長の転職事例
人事職の転職成功事例|一時的に年収ダウンとなっても、中長期を見据えて転職(男性/40代後半)
業種 | 職種 | 年収 | |
---|---|---|---|
転職前 | 外資系メーカー | 人事部長 | 1400万円 |
転職後 | 日系メーカー | 人事部長 | 1200万円 |
中堅規模の外資系メーカーで人事部長を務めてきました。入社したころは日本法人の裁量で自由な取り組みができていたのですが、最近では本国の主導が強くなり、組織規模も縮小へ。再び裁量権を持って仕事をしたいと考え、JACに登録して転職に関する情報収集を始めました。「外資系」へのこだわりはなかったため、外資系・日系問わず、人事部長クラスの求人を探しました。
候補に挙がったのが、500名規模の日系メーカーです。企業価値をより高めるために、人事戦略の強化を図りたいとのことでした。新たな人事制度を導入するにあたり、外資系企業で培ったノウハウが生かせるため、やりがいを感じられるミッションだと考えました。
しかし、すぐには決断できませんでした。それは、年収が200万円ダウンとなるためです。現職に不満を感じてはいるものの、待遇には満足していますし、現時点で退職を迫られているわけでもありません。現職にとどまるべきか、転職すべきか、しばらく悩みました。
コンサルタントの方は、転職を強く勧めることはせず、「現職に残るメリット・デメリット」「転職するメリット・デメリット」を整理する作業を手伝ってくれました。
こうして検討した結果、納得して転職を決断することができました。一時的に年収ダウンとなっても、転職先では部長から役員への昇格の可能性もあること、転職先の方がより長く働き続けられる可能性が高いことなど、中長期でメリットがあると判断。何より、裁量権を持って人事を主導し、会社に貢献できることに価値を感じたのです。
※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。
事例2:部長から課長への転職事例
50代の転職成功事例|50代で初めての転職、頭打ちだった年収が200万円アップ(男性/50代前半)
業種 | 職種 | 年収 | |
---|---|---|---|
転職前 | 日系半導体メーカー子会社 | 品質保証部長 | 800万円 |
転職後 | 大手電子部品メーカー | 品質保証課長 | 1000万円 |
前職には20年以上勤務し、管理職としても15年近く、品質保証に関する業務を本社側、工場側ともに経験致しました。現状に大きな不満はなく、どうしても転職が必要な状況ではありませんでした。しかし、残り10年近くとなった社会人生活でのキャリアを考えると、1社での経験にとどまらずに、外部で挑戦したいという感情が大きくなっていました。子供が家庭からの独立したタイミングも重なったことで、挑戦しやすい環境と機会が訪れていたと思います。
転職をするのであれば、本社勤務時に経験したグローバルな環境に身を置けること、また頭打ちになっている年収面に伸びしろが作れることを期待して転職活動を開始しました。
エージェントには何社か登録して活動を開始しましたが、想定以上に書類選考が通過しませんでした。また、管理職経験を求められる求人は少なく、あったとしても応募企業には部長経験がオーバースペックとして捉えられ、お断りされたこともあります。
実は、JACには過去に書類選考でNGとなった企業をお勧めされました。その企業とは、JACと採用部門のつながりが深く、前回の推薦ルートとは別に、部門の責任者へ直接提案をいただけるとのことでした。結果として、見事に書類が通過し、面接を重ねて内定に至りました。
50代で初めての転職で不安もありましたが、新しい会社に慣れるのに時間はかかりませんでした。前職の経験もしっかりと生かせており、希望に叶う転職ができました。
※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。
事例3:マネージャーから部長への転職事例
企画職の転職成功事例|トップダウンの大手メーカーから、風通しの良いベンチャー企業へ(女性/40代後半)
業種 | 職種 | 年収 | |
---|---|---|---|
転職前 | 大手日系消費財メーカー | ブランドマネージャー | 900万円 |
転職後 | 日系ベンチャー企業 | 商品企画部長 | 850万円 |
日系の大手消費財メーカーでブランドマネージャーとして働いていましたが、トップダウンの強い社風に不満を感じていました。また、扱う商材も高年齢層向けのアイテムが多く、若年層向けのアイテムを扱いたいと、強く考えるようになりました。しかし、当時の勤務先は若年層向けのアイテムが無く、自分の理想を叶えるには転職しかない状況でした。
いくつかの転職エージェントに登録した中で、消費財マーケットに詳しいコンサルタントがいらっしゃるJACに興味をもち、面談を申し込みました。
コンサルタントの方は私と同じ業界出身の方で、業界内のトレンドや企業の採用動向、今後のキャリアパスなど、さまざまな面から親身になってアドバイスを頂きました。当初は若年層向けのアイテムを扱う会社に移りたいとしか伝えていなかったのですが、これまでのキャリアや業界動向について話し込むうちに「トップダウンでは無く、裁量権があり風通しの良い会社に移りたい」という本音を伝えていました。
その結果、縦割り組織になりがちな大手ではなく、裁量権があり私の意見が尊重されやすいベンチャー企業への転職をご提案いただき内定をいただきました。コンサルタントの方が直接企業に訪問され、社長のパーソナリティや社風も理解されていたため、ご紹介いただいた際に自分が活躍できるイメージが沸いたことが応募のきっかけになりました。
※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。
事例4:入社後に部長へ昇格した転職事例
スタートアップの転職成功事例|キャリアプランに不安感、未経験職種から半年で部長に昇格(男性/30代前半)
業種 | 職種 | 年収 | |
---|---|---|---|
転職前 | IT系メガベンチャー | カスタマーサービス | 1400万円 |
転職後 | スタートアップの製造業 | 経営企画 | 1000万円(入社当時) |
前職では、IT系のメガベンチャーでカスタマーサービス(CS)部門に所属していました。そちらではマネージャーとして主に業務改善などに携わっており、年収は1400万円ほど。労働環境としては恵まれていたと思います。
しかし「いずれ経営に携わりたい」という自分のキャリアプランと仕事内容が、乖離していると感じ始めました。業務の幅が狭かったため、この会社で同じ職務に就き続ける場合、CS領域のキャリアしか積めないと不安感が募ったことで、転職を検討。JACに相談をしました。
JACのコンサルタントの方は、私が今後成し遂げたいことについて細かく引き出してくださいました。「戦略的な業務を経験したい」「経営的視点を学びたい」「事業を動かすポジションに就きたい」という要望を叶えるべく、経営企画で求人を探すことに。
しかし私自身、経営企画の経験はありません。スムーズに転職活動を進められるか不安もありましたが、それまでのキャリアでの評価ポイントや強みを分析していただき、無事クラウドサービスを提供する、スタートアップ企業の経営企画職に転職。入社から半年経過した現在は、CFO直下で経営課題に取り組みながら、経営企画部長を務めています。
※事実をもとにしておりますが、プライバシー保護のため、個人が特定されないように内容を一部変更しています。
部長が転職を検討する主な理由
ここでは、部長が転職を検討する主な理由を紹介します。
• 役職定年が近づき、次の道を検討したいため
• 自身の所属部門や専門領域が、注力分野から外された・縮小へ向かうため
• 会社や経営陣との考え方にギャップを感じたため
上記事例は、あくまでも一例です。人によっては、上記理由に該当しないケースもありますが、転職理由の回答例も記載しているため、部長転職を検討する際には参考にしてみてください。
理由1:役職定年が近づき、次の道を検討したいため
中には、役職定年が近づき、次の道を検討する中で転職に至るケースもあります。
この場合、次のキャリアステージに向けて、高い挑戦意欲を持っている旨を強調することがポイントです。現職で培った経験やスキルを生かし、役職定年後も引き続き貢献できる場所を探しているといった、前向きな姿勢を示しましょう。
【転職理由の回答例】
「役職定年が近づく中で、これまでの経験を次のステージで生かし、新たな挑戦をしたいと考えるようになりました。御社であれば、そのような機会が得られると感じ、応募を決意いたしました。」
理由2:自身の所属部門や専門領域が、注力分野から外された・縮小へ向かうため
企業の戦略変更や市場環境の変化により、自分が担当する部門や専門領域が、企業の注力分野から外されたり、縮小されたりする場合があります。場合によっては、部長としての役割や責任が縮小されることもあるでしょう。この場合、将来的な成長の見込みが低くなることを懸念し、転職に踏み切る方もいます。
上記の理由により転職に踏み切る場合は、「自身のスキルや経験を最大限に生かしたい」という意欲を強調し、自分の専門性が新しい環境でどのように生かせるかを前向きに説明すると良いでしょう。
【転職理由の回答例】
「現在の企業では戦略の転換により、担当している部門が縮小される方向にあります。そのため、これまでの経験を生かして、より成長が期待できる分野で挑戦したいと考えています。御社であれば、これまでのスキルや経験を活用しながら、組織の成長に貢献できる環境があると感じ、応募いたしました。」
理由3:会社や経営陣との考え方にギャップを感じたため
部長は、経営陣と密接に連携しながら、業務を通じて企業全体の戦略を実行に移す役割を担うため、会社や経営陣との考え方にギャップを感じたことが要因となり、転職に至るケースがあります。
例えば、企業の方向性が変わり、自分の価値観が経営理念と合わなくなった場合、そのギャップがストレスとなり、モチベーションの低下を招いたりキャリアへの不安が膨らんだりすることもあるでしょう。結果的に現職にとどまるよりも、自分の考えや価値観に合致する企業を求め、転職に至ることもあります。
この場合、転職先企業のビジョンや文化のどこに共感するのか、具体的な事例を示しながら理念に賛同していることを伝えましょう。
【転職理由の回答例】
「現職の企業とは、組織の拡大に伴い経営方針が変わり、経営層と自身の考えに相違が発生していました。自分の考えや価値観に合う企業を探す中で、御社の○○という理念は私の考え方や価値観に合致し、自分の能力を最大限に生かせる環境だと感じました。そのため御社のような、自身がより賛同できる企業で貢献したいと考え、応募させていただきました。」
部長転職を成功させるための4つのポイント
ここでは、部長転職を成功させるために実施したい下記4つのポイントについて解説します。
• 部長に関する実態を把握する
• 管理だけでなく実務にも対応していく
• 企業のフェーズごとに求められるスキル・経験の違いを意識する
• マネジメントスタイルの違いを意識する
ポイント1:部長に関する実態を把握する
まずは、部長に関する実態を把握しましょう。
学校法人産業能率大学 総合研究所が実施した「上場企業の部長に関する実態調査(第2回)」によると、コロナ禍を経た新しい日常において、マネージャーに必要なスキルの重要性の変化を対象の部長に尋ねたところ、特に「IT活用」「リーダーシップ」「タイムマネジメント」が挙げられました。このことから、コロナ禍後はテレワークに求められるスキルやリーダーシップの重要性が増している様子が伺えます。

出典:「上場企業の部長に関する実態調査(第2回)」(学校法人産業能率大学 総合研究所)
ポイント2:管理だけでなく実務にも対応していく
また、同調査内において現在の仕事におけるプレイヤーとしての役割を尋ねた設問では、回答者の96.9%の部長がプレイヤーとマネージャーを兼務していることがわかりました。

出典:「上場企業の部長に関する実態調査(第2回)」(学校法人産業能率大学 総合研究所)
本調査結果より、部長は管理だけではなく実務面でも高いスキルをもって遂行できる人材が求められているといえるでしょう。
ポイント3:企業のフェーズごとに求められるスキルや経験の違いを意識する
部長転職においては、企業のフェーズごとに求められるスキルや経験が違うことを意識することも大切です。
部長は経営層のビジョンを実務に落とし込む役割を担いますが、部長に求められるスキルや経験は企業のフェーズごとに移り変わる傾向があります。
例えば、創業から間もないスタートアップ企業の場合、部の管理だけではなく、プレイヤーとして業務を担うケースも多々あります。しかし安定期のフェーズにある企業は、メンバーの統括や変革期に向けた仕組みを担える部長が求められるようになるでしょう。
部長転職の際は、企業のフェーズによって求められるスキルや経験が異なることを理解し、自身の強みが生かせる企業を選ぶことが大切です。
ポイント4:マネジメントスタイルの違いを意識する
部長転職を成功させるためには、企業のマネジメントスタイルの違いを意識しておくことも重要です。
一口にマネジメントスタイルといっても、トップダウン型(権威型)や、メンバー全員で部署の方向性を定める民主型、またメンバーにマネジメント権限を持たせ、最後の責任だけを部長が担う放任型などがあります。
前職のマネジメントスタイルを持って転職すると、マネジメント方法やスタイルの違いにギャップを感じることもあるでしょう。
マネジメントスタイルは企業によって異なるため、自分の経験を生かせるマネジメントスタイルを採用している企業を選ぶことをおすすめします。
部長転職を検討されている方はJACに登録を
部長クラスは、事業戦略上重要なポジションに位置することも多く、企業も求人の一般公開を控える傾向がみられます。そのため、転職エージェントやヘッドハンターを活用し、非公開で採用活動を進める企業も少なくありません。個人で部長クラスの求人を見つけることは難しく、転職活動が思うように進まなくなってしまうリスクもあるでしょう。
その点、JACでは、部長クラスの求人も多数保有しており、応募者様の要望に合った求人の紹介が可能です。
部長転職を検討している方は、ぜひハイクラス・ミドルクラスの転職支援を得意とするJACにご登録ください。