BIG4コンサルとは？各ファームの特徴・転職情報を徹底比較

「次のキャリアとしてBIG4と呼ばれるファームを検討したい」という方もいるのではないでしょうか。 本記事では、BIG4コンサルの各ファームを比較して特徴や違いを解説します。

BIG4コンサルとは

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本章では、BIG4コンサルの特徴と歴史、またアクセンチュアを含めて「BIG5コンサル」と呼称される背景について解説します。

BIG4コンサルとは、世界4大監査法人グループのコンサルティングファームのこと

BIG4コンサルとは、世界4大監査法人グループに属する次の4つのコンサルティングファームの総称です。

いずれの企業も、もともとは会計監査事業を主体としていました。しかし、時代の変化とクライアントニーズの多様化に対応する過程において、経営戦略や業務改革、IT導入、リスク管理など、多岐にわたるコンサルティングサービスを提供するようになりました。

BIG4コンサルの共通項としては、グローバルなネットワークや幅広いサービス領域、そして高度な専門性などが挙げられます。
監査業務から派生した強固な財務・リスク管理の専門知識を基盤にしつつ、多国籍企業や政府機関向けにグローバルな視点でソリューションを提供できる点が強みであり、強固なブランド力も競争優位性を支える要素となっています。

BIG4コンサルの歴史

BIG4コンサルの歴史は、監査法人としての活動が起源となります。
当初のBIG4コンサルは、会計監査を中心とした事業を展開していました。しかし、19世紀後半から20世紀初頭にかけて、産業革命の進展と企業活動の複雑化にともない、監査業務だけでは顧客のニーズに対応しきれなくなり、経営課題の解決を支援するコンサルティングサービスを拡充するようになりました。

また、2001年にアメリカの大手エネルギー会社が起こした巨額不正会計事件（エンロン事件）を契機に、監査とコンサルティングの利益相反が問題視され、多くの監査法人がコンサルティング部門を分離・独立させました。このような背景を経て、現在のBIG4コンサルは独立した法人格を持ちつつも、親会社の監査法人と密接に連携を取り合いながら発展を続けています。

アクセンチュアを含めて「BIG5コンサル」と呼ぶことも

BIG4コンサルはアクセンチュアを含め、「BIG5コンサル」と総称されることもあります。

アクセンチュアはもともと会計事務所アーサー・アンダーセン（現在は消滅した監査法人）のコンサルティング部門として設立されましたが、2000年に完全に独立し、現在では世界最大級の総合コンサルティングファームとして高い評価を受けています。
アクセンチュアがBIG5に数えられる理由は、その規模や提供するサービスの幅広さにあるといえるでしょう。同社は戦略からIT、業務オペレーションに至るまで包括的なソリューションを提供し、グローバルな規模で企業の変革を支援しています。特にIT導入やDX支援の分野ではBIG4コンサルと同等もしくは上回る実績を誇ります。

以上のように、BIG4コンサルが会計監査事業をルーツに持つのに対し、アクセンチュアは独立したコンサルティングファームとして成長してきました。そのため、アクセンチュアはコンサルティング業界に対する大きな影響力を持ち、アクセンチュアを加えた5社を「BIG5コンサル」と呼ぶこともあるということです。

BIG4コンサルの各社紹介

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本章では、「BIG4コンサル」と総称される、次の4つのコンサルティングファームの特徴や求人情報、企業インタビューなどを紹介します。

PwCコンサルティング合同会社

本章では、PwCコンサルティングについて、次の2つの観点から解説します。

PwCコンサルティングの事業内容・特徴

PwCコンサルティングは、ロンドンに拠点を構える世界4大会計事務所の一つPwCに属するコンサルティングファームです。
PwC Japanグループの一員として、監査やコンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、法務など、分野の異なる専門家が「One Team」として集結し、企業が直面する複雑な経営課題に対して包括的なコンサルティングサービスを提供しています。さらに、業務改革やデジタル技術を活用した変革、新規事業の立ち上げなど、幅広い分野で「攻めのコンサルティング」を展開し、具体的かつ実効性の高いソリューション提供に努めている点も特徴です。

特に近年は、AIやIoT、クラウドコンピューティングなどの先進技術を活用したDX支援に注力しており、業界に特化した専門知識を駆使し、クライアントに合わせたカスタマイズ性の高いサービスを提供しています。

企業名	PwCコンサルティング合同会社（PwC）
企業URL	https://www.pwc.com/jp/ja.html
所在地	〒100-0004 東京都千代田区大手町1-2-1 Otemachi One タワー
その他拠点	＜名古屋オフィス＞ 〒450-6038 愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4　JRセントラルタワーズ 38F ＜大阪オフィス＞ 〒530-0011 大阪府大阪市北区大深町4‐20 グランフロント大阪 タワー A 36F ＜福岡オフィス＞ 〒812-0012 福岡県福岡市博多区博多駅中央街8-1 JRJP博多ビル4F
代表者	代表執行役CEO 安井 正樹
設立	1983 年1月31日 （2016 年2月29日、組織変更を行いPwCコンサルティング合同会社を設立）
資本金	1億円
従業員数	約4,500名（2023年6月30日現在）
グループ法人	・PwC Japan有限責任監査法人 ・PwCコンサルティング合同会社 ・PwCアドバイザリー合同会社 ・PwC税理士法人 ・PwC弁護士法人 ・PwC総合研究所合同会社 ・PwCサステナビリティ合同会社 ・PwCビジネスアシュアランス合同会社 ・PwCビジネスソリューション合同会社 ・PwCアウトソーシングサービス合同会社 ・PwC社会保険労務士法人 ・PwCリスクアドバイザリー合同会社 ・PwC Japan合同会社

1849年	サミュエル L. プライスがロンドンで事業を開始
1854年	ウィリアム・クーパーが、ロンドンにて事業を開始、その7年後に、クーパー・ブラザーズとなる
1865年	ドウィン・ウオーターハウス、ウィリアム H. ホーリーランドがプライスとの共同経営に参加
1874年	名称をプライス・ウオーターハウス& Coに変更
1898年	ロバート H. モンゴメリー、ウィリアム M. ライブランド、アダム A. ロスJr.とその兄弟T. エドワード・ロスの4氏がライブランド・ロス・ブラザーズ＆モンゴメリーを設立
1957年	クーパー・ブラザーズ&Co(英国)、マクドナルド・クーリエ＆Co(カナダ)、ライブランド・ロス・ブラザーズ＆モンゴメリー（米国）が合併し、クーパース＆ライブランドを設立
1982年	プライス・ウオーターハウス・ワールドファームを組成
1990年	世界複数の国においてクーパース＆ライブランドがデロイト・ハスキンズ&セルズと合併
1983年	日本法人を正式設立し、東京オフィスを開設
1998年	全世界のプライス・ウオーターハウスとクーパース＆ライブランドが合併し、プライスウォーターハウスクーパースを組成
2016年	組織変更を行い、PwCコンサルティング合同会社を設立

PwCコンサルティングの求人情報・企業インタビュー

ここでは、PwCコンサルティングの求人情報と企業インタビューを紹介します。

【PwCコンサルティングの企業インタビュー】
• 高度な社会課題解決をビジネスとして成立させる―サステナブルな社会の構築にボトムアップ組織で取り組む
• グローバルネットワークでナレッジを集結し、バリューチェーンの課題や改革をワンストップでコンサルティング
• 専門性を武器にPwC Japanグループのコーポレート部門で働く。新天地でのキャリア構築とワークライフバランス。
• 巧妙かつ複雑化するサイバー脅威―DX時代に向けたセキュリティ対策とコンサルティング企業の役割

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社

本章では、デロイト トーマツ コンサルティングについて、次の2つの観点から解説します。

デロイト トーマツ コンサルティングの事業内容・特徴

デロイト トーマツ コンサルティングは、デロイトのメンバーファームであり、日本ではデロイト トーマツ グループに属しています。
デロイト トーマツ コンサルティングは、監査・保証業務やリスクアドバイザリー、ファイナンシャルアドバイザリー、税務・法務など、デロイト トーマツ グループが持つ多様な専門性を統合した包括的な支援体制が特徴であり、日本最大規模を誇る会計事務所監査法人トーマツや財務アドバイザリーDTFAと連携した総合的なコンサルティングを実施しています。

5,000名を超えるコンサルタントが在籍し、デロイトのグローバルネットワークと密接に連携することで、国内外をまたぐプロジェクトにも柔軟に対応しています。

企業名	デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
企業URL	https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/dtc/dtc.html
所在地	〒100-8361 東京都千代田区丸の内3丁目2番3号 丸の内二重橋ビルディング
その他拠点	■日本 ＜名古屋オフィス＞ 〒450-6337 愛知県名古屋市中村区名駅1-1-1 JPタワー名古屋 ＜大阪オフィス＞ 〒541-0042 大阪府大阪市中央区今橋4-1-1 淀屋橋三井ビルディング ＜京都オフィス＞ 〒600-8008 京都府京都市下京区四条通烏丸東入長刀鉾町20 四条烏丸FTスクエア ＜福岡オフィス＞ 〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神1-4-2 エルガーラ ＜熊本半導体ビジネス室＞ 〒860-0803 熊本県熊本市中央区新市街11-18 熊本第一生命ビルディング
代表者	代表執行役 神山 友佑、長川 知太郎
設立	1993年4月
資本金	500百万円
従業員数	5,111名（2024年5月末現在）
グループ法人	■グループガバナンス・経営執行 ・デロイト トーマツ合同会社   ■監査・保証業務／リスクアドバイザリー ・有限責任監査法人トーマツ ・デロイト トーマツ リスクアドバイザリー株式会社 ・デロイト トーマツ サイバー合同会社 ・デロイト トーマツ ウェブサービス株式会社 ・デロイト トーマツ サステナビリティ株式会社 ・デロイト トーマツ プロダクト＆テクノロジー株式会社 ・株式会社エスピーアイ ・SPIインタラクティブ株式会社 ・シンプルビジネスソリューションズ株式会社 ■コンサルティング ・デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 ・デロイト トーマツ アクト株式会社 ・デロイト トーマツ ノード合同会社 ・デロイト トーマツ リップルマーク合同会社 ■ファイナンシャルアドバイザリー ・デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社 ・デロイト トーマツ人材機構株式会社 ・デロイト トーマツ TMAC株式会社 ・デロイト トーマツ テレワークセンター株式会社 ・デロイト トーマツ PRS株式会社 ・デロイト トーマツ ベンチャーサポート株式会社 ・デロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社 ・株式会社シー・アイ・エー ・UnsungHeroes株式会社 ■税務・法務 ・デロイト トーマツ税理士法人 ・DT弁護士法人 ・デロイト トーマツ行政書士法人 ・デロイト トーマツ タレントプラットフォーム株式会社 ・デロイト トーマツ社会保険労務士法人 ■コーポレート ・デロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社 ・デロイト トーマツ サービシーズ株式会社 ・トーマツチャレンジド株式会社 ■研究所 ・デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所 ■財団 ・一般財団法人デロイト トーマツ ウェルビーイング財団

1968年	等松・青木・津田・塚田・青木・宇野・月下部会計事務所設立
1969年	等松・青木監査法人に名称変更
1969年	トウシュ ロス サンフランシスコに第1号海外駐在員を派遣
1972年	ニューヨーク事務所を設立
1975年	トウシュ ロス インターナショナルに加盟
1986年	（監）サンワ事務所と合併、サンワ・等松青木監査法人に名称変更
1988年	（監）丸の内会計事務所（名古屋）と合併
1988年	（監）西方会計事務所と合併　（監）札幌第一会計と合併
1990年	トウシュ ロス インターナショナルがデロイト ハスキンズ アンド セルズ インターナショナルと合併、デロイト ロス トーマツ インターナショナル（現デロイト トウシュ トーマツ リミテッド（DTTL））に名称変更
1990年	（監）三田会計社と合併、監査法人トーマツに名称変更
1993年	トーマツ コンサルティング（株）設立（現：デロイト トーマツ コンサルティング合同会社）
1997年	国内事務所20箇所、海外拠点50都市達成
2001年	デロイト トーマツ コーポレートファイナンス（株）設立（現：デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社）
2002年	税理士法人トーマツ設立（現：デロイト トーマツ税理士法人）
2009年	有限責任監査法人に移行し、法人名称を「有限責任監査法人トーマツ」に変更
2014年	デロイト トーマツ合同会社設立
2015年	DT弁護士法人がデロイト トーマツ グループに加入、デロイト トーマツ グループが正式グループ名称に
2017年	デロイト トーマツ コーポレート ソリューション合同会社（現：デロイト トーマツ グループ合同会社）設立
2018年	デロイト トーマツ グループ創立50年
2019年	グループ旗艦オフィスを東京丸の内に開設
2021年	デロイト トーマツ ウェルビーイング財団設立

デロイト トーマツ コンサルティングの求人情報・企業インタビュー

ここでは、デロイト トーマツ コンサルティングの求人情報と企業インタビューを紹介します。

【デロイト トーマツコンサルティングの求人情報】
デロイト トーマツコンサルティングは、現在非公開求人のみの取り扱いとなります。（2025年1月時点）
JACにご登録いただきますと、ご希望やご要望に合わせて業界に精通したコンサルタントが非公開求人も含め最適な求人をご紹介いたします。

【デロイト トーマツコンサルティングの企業インタビュー】
• デロイト トーマツ コンサルティングのDEI推進とは？一人一人が最大限「挑戦」できるコンサルティングファーム

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社

本章では、EYストラテジー・アンド・コンサルティングについて、次の2つの観点から解説します。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの事業内容・特徴

EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、世界150カ国以上に拠点を構え、14万名以上の従業員を擁するEYグローバルのメンバーファームです。EYグローバルが持つグローバルネットワークを生かした支援とEYジャパンに属するほかのグループ会社と連携した専門性の高い高度なコンサルティングが特徴です。

同社では、事業戦略立案や業務プロセス改善、DXの推進など多様な分野のコンサルティングが提供されていますが、その中でもデジタル技術を用いたサービス提供に力を入れており、AIやデータアナリティクスを活用した高度なコンサルティングも実施しています。

企業名	EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
企業URL	https://www.ey.com/ja_jp/about-us/ey-strategy-and-consulting
所在地	〒100-0006 東京都千代田区有楽町1丁目1番2号　東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
その他拠点	＜大阪オフィス＞　 〒530-0017 大阪府大阪市北区角田町8番1号　梅田阪急ビルオフィスタワー38階 ＜福岡オフィス＞　 〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神2丁目12番1号　天神ビル
代表者	代表取締役社長 近藤 聡
設立	2020年10月（1999年4月設立）
資本金	4億5千万円
従業員数	4,090名（2025年1月1日現在）
グループ法人	・EY新日本有限責任監査法人 ・EY税理士法人 ・EYストラテジー・アンド・コンサルティング（株） ・EYビジネスパートナー（株） ・EY弁護士法人 ・EY行政書士法人 ・EY社会保険労務士法人 ・EYプロフェッショナルサポート（株） ・EYソリューションズ（株） ・EYフォレンジック・アンド・インテグリティ合同会社 ・EY Japan株式会社 ・EYジャパン合同会社

2010年	アーンスト・アンド・ヤング（EY）の日本のメンバーファームとして、前身となる「EYアドバイザリー株式会社」を設立
2017年	EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング（EYACC）株式会社に社名を変更
2020年	EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社とEYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社が統合し、「EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社」として発足

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの求人情報・企業インタビュー

ここでは、EYストラテジー・アンド・コンサルティングの求人情報と企業インタビューを紹介します。

【EYストラテジー・アンド・コンサルティングの企業インタビュー】
• EYSC リワード＆トランザクション―あらゆる人の成長意欲を育むカルチャーで急拡大
• テクノロジー業界における「ジェンダー多様」「インクルーシブネス」を体現するEYSC
• 「真のDXとはSX」エネルギー業界のサステナビリティ経営を、高い熱量で支えるEYSC
• パーパスに根付いた文化と成長―急成長するEYで働く魅力
• 経営戦略・M&A戦略の立案から実行まで、一貫したコンサルティングで新境地を開く。
• 日本企業のグローバル戦略を極める。これが次代の成功の鍵。
• 「強い信念と覚悟を持って向き合うことで、キャリアは切り開ける」EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社DnAユニット松本尚樹氏が語る、価値創出にコミットするコンサルタント像
• EYの急成長を支える「ウェルビーイング」、多様な個を尊重する風土はどのように培われたのか

KPMGコンサルティング株式会社

本章では、KPMGコンサルティングについて、次の2つの観点から解説します。

KPMGコンサルティングの事業内容・特徴

KPMGコンサルティングは、143の国と地域に27万名以上の従業員を擁するKPMGのメンバーファームです。KPMGジャパンでは、アドバイザリー分野の一端を担い、クライアントが抱える経営課題に対し、ビジネストランスフォーメーションやリスクマネジメントなどのコンサルティングサービスを提供しています。

KPMGコンサルティングは、戦略から実行まで一貫して包括的な支援を提供する点が特徴です。金融・保険や自動車、製薬、エネルギーなど、多様な業界の企業に対して、戦略立案や業務プロセス改革、人事・組織変革、IT戦略の策定、リスク管理の強化など、幅広い領域のコンサルティングをワンストップで提供しています。

企業名	KPMGコンサルティング株式会社（KPMG Consulting Co., Ltd.）
企業URL	https://recruit.kpmg-consulting.jp/
所在地	〒100-0004 千代田区大手町1丁目9番7号大手町フィナンシャルシティ サウスタワー
その他拠点	＜大阪事務所＞ 〒541-0041 大阪市中央区北浜3丁目5番29号日本生命淀屋橋ビル 25階 ＜名古屋事務所＞ 〒450-6426 名古屋市中村区名駅3丁目28番12号大名古屋ビルヂング26階 ＜福岡事務所＞ 〒810-0001 福岡市中央区天神1丁目12番14号紙与渡辺ビル8階
代表者	代表取締役　関 穣 代表取締役　田口 篤 代表取締役　知野 雅彦
設立	2014年7月
資本金	1億円
従業員数	2,116名（2025年1月6日現在）
グループ法人	・あずさ監査法⼈ ・KPMG税理⼠法⼈ KPMGコンサルティング ・KPMGあずさサステナビリティ ・KPMG FAS ・KPMGヘルスケアジャパン ・KPMG社会保険労務⼠法⼈

2011年	前身となるKPMGマネジメントコンサルティング株式会社が設立される
2012年	前身となるKPMGビジネスアドバイザリー株式会社が設立される
2014年	「KPMGマネジメントコンサルティング株式会社」「KPMGビジネスアドバイザリー株式会社」「あずさITアドバイザリー部門」の合併により設立

KPMGコンサルティングの求人情報・企業インタビュー

ここでは、KPMGコンサルティングの求人情報と企業インタビューを紹介します。

【KPMGコンサルティングの求人情報】
KPMGコンサルティングは、現在非公開求人のみの取り扱いとなります。（2025年1月時点）
JACにご登録いただきますと、ご希望やご要望に合わせて業界に精通したコンサルタントが非公開求人も含め最適な求人をご紹介いたします。

【KPMGコンサルティングの企業インタビュー】
• 「SAPコンサルタント集団」としての価値拡大を加速させるKPMGコンサルティングのES-SAP
• CFO・経理財務部門の変革に構想立案から仕組み導入まで伴走するKPMGコンサルティングのFinance Strategy & Transformation
• 注目度が高まる行政・公共領域のデジタル化を推進するKPMGコンサルティング Governmentチームが組織づくりに力を入れる理由