「Uターン・Iターン・Jターン」転職で叶う、新たなキャリア形成

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公開日:2022/08/08 / 最終更新日: 2024/10/16

都心部でキャリアを重ねているビジネスパーソンであれば、年齢が上がっていくにつれて役職やそれ相応の責任を担っていることが多いはず。次第に自身の考えや仕事の進め方はすでに確立され、「このまま役職定年に向かうのか」「もっと経営に携わる仕事がしたい」と思った際、将来の過ごし方について悩む方もいるのではないでしょうか。40代後半から50代ともなると、なかには都会での生活に疲れてきたり、地元の親が気になりはじめたりして、地方移住を考えなければいけなくなることもあるかもしれません。

実際のところ、近年「Uターン・Iターン・Jターン転職」という地方移住をあらわす言葉が聞かれるようになり、地方ではこれまで都心部で働いてきたスキルの高いビジネスパーソンに対する転職支援が盛んに行われています。「都会では叶えるのが難しいキャリアアップが、地方で叶った」という事例もあり、40代後半から50代の「Uターン・Iターン・Jターン転職」は選択肢の一つとなっています。

【2024年】40代・50代でのUターン・Iターン・Jターン転職

今回は、将来の過ごし方を多様化させる「Uターン・Iターン・Jターン転職」についての知識を深めるとともに、そこから得られるメリットや生じるデメリットについて詳しく紹介します。地方で自身のスキルや経験を発揮してみたいと思う方は、ぜひ参考にしてみてください。

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Uターン・Iターン・Jターン転職とは?


将来の過ごし方について考えているビジネスパーソンであれば「Uターン・Iターン・Jターン転職」という言葉を耳にする機会もあるのではないでしょうか。これらの言葉は、それぞれ転職を機に都心部から地方へ移住することを意味しています。

ここからは、各用語の意味を詳しく説明していきます。

Uターンとは?

進学や就職のために都心部へ出ていた方が、生まれ育った地元へ戻ることを意味するのがUターンです。都会ですべきことをやり遂げたり、騒々しい生活に疲れたりしたとき、「慣れ親しんだ場所へ戻りたい」という思いでUターンを選んだり、親の介護を目的に選択する人も多いといえるでしょう。

Iターンとは?

都心部出身の人が地方での転職や移住を考えるときに使う言葉です。Uターンと異なるのは、地方であっても「ゆかりのない場所」へ移るケースを意味する点にあります。単に「都会から離れたい」「田舎での生活に憧れる」という理由でIターンを検討する人は多く、生活スタイルの変化によって心にゆとりを持ちたい場合に選ばれるスタイルといえます。

Jターンとは?

一度地方から都心部へ出てきた人が地元近くの近隣都市に移ることを表した言葉です。地方に移住するものの、住み慣れた地元ではなく、現在の自身のライフスタイルに合った地域を選択するケースがJターンに当たります。地方のゆったりとした生活環境に身を置きたいものの、ある程度のインフラ設備も必要という人が選ぶスタイルといえます。

これらUターン・Iターン・Jターン転職3種類の言葉に共通するのは、どれも「地方に生活基盤を移すこと」ですが、出身地や移住先の違いによるニュアンスの違いがそれぞれの言葉に表れています。これまで都心部でキャリアを積んできた40代後半から50代の方々であれば、今までの経験やスキルを地方で生かす選択肢があるのも視野に入れて、今後の働き方を考えてみるのもよいでしょう。

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Uターン・Iターン・Jターン転職の3つのメリット


さて、Uターン・Iターン・Jターン転職を選択することで、どのようなメリットが生じるのか把握しておきたいという方もいることでしょう。40代後半から50代の方々が将来の過ごし方を考えるためにも、地方移住から得られるメリットについて、データを用いながら見ていきましょう。

1.キャリアアップが図れる

分業体制が確立されている大手企業とは異なり、人材不足も顕著な地方企業(特に中小企業)では、1人の社員がいくつもの仕事を兼務しているのが一般的です。そのため、地方への転職により営業戦略や立案、業績管理、マネジメントなど、組織運営といった幅広い業務を任されることも少なくありません。

2.ワークライフのバランスが取りやすい

地方で働く場合、都心部での通勤時間と比べて自宅から勤務先までの通勤時間を短縮することができます。総務省統計局が5年ごとに行う調査によると、持ち家の家庭における通勤時間が長い都道府県は、神奈川県(52.2分)に次いで、千葉県(51.1分)、埼玉県(49.4分)、東京都(47.7分)と、大都市近郊エリアが上位にランクインしています。一方で、通勤時間がほとんどかからないと回答したのは、宮崎県(19.2分)、鳥取県(19.6分)、山形県(19.9分)です。

また、満員電車のストレスからも解放されるという利点も。地方における通勤ストレスの緩和は、時間だけでなく電車内の混雑状況にも影響しています。国土交通省の調査によると、

JR路線の通勤ラッシュに関して、都市部ではほとんどの路線で混雑率100%を超えているのに対し、地方では50~80%と落ち着いた様子がうかがえます。

通勤時間が短縮できれば、その分をプライベートタイムに充てられるうえ、通勤疲れもないとなれば、今までできなかったことへの挑戦や趣味の幅を広げられるなどワークライフバランスが取りやすくなります。精神的なゆとりも生まれ、都会にはない時間の流れを感じられるはずです。

3.衣食住のコストが下がる

地方では、都会に比べて衣食住にかかる費用を抑えることができます。総務省統計局の調査によると、2021年の物価水準が最も高かったのは東京都(104.5)で9年連続という結果になっています。その一方で、物価水準が最も低かったのは宮崎県(96.2)で4年連続となり、これらの結果から大都市よりも地方の方が低コストで生活できることがわかります。

また、地方によっては住居を安く提供してもらえたり、移住にともなう支援金を受け取れたりするなど、自治体によるUターン・Iターン・Jターン転職の後押しが積極的に行われているのも事実です。

このように、Uターン・Iターン・Jターン転職によって地方へ移ることで得られるメリットは、ストレスの緩和だけでなく、生活のゆとりや価値観の変化、自身のキャリアアップにも良い影響を与えてくれます。新たな道を切り開くことを諦めず、自身が何を重要視していきたいかを踏まえて検討することが大切です。


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Uターン・Iターン・Jターン転職の3つのデメリット


前述のとおり、Uターン・Iターン・Jターン転職には多くのメリットがある一方、デメリットの存在も把握しておかなければいけません。

1.求人数が少ない

地方における求人数は都心部に比べると明らかに少ないことから、Uターン・Iターン・Jターン転職にて転職を検討しようと思っても希望どおりの職に就けるとも限りません。また、一般的には年齢を重ねていくにつれて再就職しづらくなることも理解しておく必要があります。そのため、移住する時期を早めたり、決断する前に仕事を探したり、JAC Recruitmentと共に、精力的に転職活動を進めるのがおすすめです

2.収入が下がる可能性がある

地方で働くとなれば、収入面の心配も出てきます。厚生労働省による調査によると、47都道府県の全国平均月収は30万7,400円であり、最も高額なのは東京都の36万4,200円です。そのほか、神奈川県(33万6,200円)、大阪府(32万6,900円)、愛知県(31万7,300円)と主要都市が続いています。

また、収入額が平均以下となった都道府県はほとんど地方であることから、Uターン・Iターン・Jターン転職による年収低下は覚悟しておくのが良いかもしれません。一方、平均額はあくまでも目安ですので、現在の年収をベースにするのも大切ですが、今後の生活でいくらあれば生活できるのかを考えて希望年収を出してみるのがよいでしょう。

3.生活インフラが最低限

地方に行くと、都会並みの生活インフラは整っていません。病院やスーパーマーケットも少なく、何か購入しようと思っても品揃えが少ないため物足りなさを感じることもあるでしょう。また、電車やバスの運行本数も少ないうえ、多くの停車駅があるわけではなく、車移動が当たり前と思っておく必要があります。地方での生活に慣れるまでは、何かと不便に感じることが多いかもしれません。

地方移住はゆったりとした生活を送れる一方、都会生活とのギャップにストレスを感じる可能性があります。しかし、その多くは時間が解決してくれる可能性が高いため、Uターン・Iターン・Jターン転職での移住ということであれば、そこまで悩む必要もないでしょう。

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もし応募や面接に不安を感じるのであれば、履歴書や職務経歴書の添削支援や面接対策も行ってくれるため、長きにわたり自己分析を行っていない方や自身をアピールするのが苦手な方でも安心して転職活動を進めることが可能です。

JAC Recruitmentを利用すれば、都心部でのスキルを生かしたキャリアアップが地方においても実現できるはずです。Uターン・Iターン・Jターン転職を検討している人は、まずJAC Recruitmentへ登録して無料相談から始めてみませんか。

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この記事を監修した転職コンサルタント

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東田

福岡支店 支店長・中国支店 マネージャー

2016年JAC Recruitment入社。担当領域は、流通・小売(スーパーマーケット・百貨店・コンビニ)。2020年に中国支店の支店長に。中国地方エリア開拓担当としては、地元行政や金融機関とも連携。現在は中国・四国エリアの多様な企業向けに、40代以上のミドルからマネジメント層までの紹介や企業の経営課題の解決に取り組んでいる。