外資系企業の年収はいくら？年代・業界・職種別の年収相場を解説

外資系企業への転職を検討している方の中には、「外資系企業の年収は高い印象があるけれど、実際いくらくらいか・転職時にどれくらい上がるのかわからない…」という方もいるのではないでしょうか。
本記事では、年代・業界・職種別の外資系企業の年収相場や日系企業の年収比較を、背景や傾向も踏まえながらJAC Recruitment（以下、JAC）が解説いたします。

【年代別】外資系企業の年収

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本章では、外資系企業の年収を年代別に解説します。

20代の外資系企業の年収

20代の外資系企業の平均年収：600万円程度 外資系企業と日系企業の20代の平均年収差額：40万円程度 ※変動ボーナス除く、当社実績（2024年1月～2024年12月）より

外資系企業は20代の時点で日系企業の平均年収より高い傾向にあり、男女差もほとんどありません。
日系企業では入社後研修を経て、1〜2年ほどかけて、さまざまな現場や部署を回りながら本人の適性を見極める傾向にありますが、外資系企業では入社後研修が終われば、即戦力として結果を出すことが期待されます。

男女差がないのも、将来の結婚や出産による休職・退職を配慮せず現時点のパフォーマンスで評価するためです。特に新卒・第2新卒で採用することが多い20代の場合、スタートラインは男女ともにフラットなので、性別による差はほぼありません。

30代の外資系企業の年収

30代の外資系企業の平均年収： 700万円程度 外資系企業と日系企業の30代の平均年収差額：30万円程度 ※変動ボーナス除く、当社実績（2024年1月～2024年12月）より

30代になるとマネージャーやディレクタークラスの求人も増え、経験や実績で年収に開きが生まれます。また、昇進・昇給のスピードの差に変化がつきやすくなり、優秀な方であれば30代前半でも1,000万円を超える年収になりますが、実績が十分ではない方やバックオフィスなどインセンティブが低い職種の方は年収の上がり幅は限定的です。

また、20代では差がつかなかった男女間の年収も徐々に開き始めます。日系企業から外資系企業に転職する際に、前職の年収を考慮するため日系企業でついた差を外資系でも受け継いでしまう傾向にあるからです。しかし、入社後に高い実績を出せば、前職から引き継いだ年収のギャップはすぐに埋まる傾向があります。

40代の外資系企業の年収

40代の外資系企業の平均年収：900万円程度 外資系企業と日系企業の40代の平均年収差額：60万円程度 ※変動ボーナス除く、当社実績（2024年1月～2024年12月）より

40代になるとマネージャーやディレクターはもちろんのこと、日本法人社長が視野に入るキャリアが現実的なものになります。年収の上限も一気に上がる一方で、年収を上げていく層と日系企業に勤める同年代よりは高年収だが横ばいの層、そして日系企業に勤める同年代とほぼ同水準で横ばいの層などに分かれます。

日系企業では年功序列がある程度考慮されますが、外資系企業は成果主義なので、優秀な若手社員に追い抜かれるケースも珍しくありません。一方で、外資系企業では年齢が採用時に懸念点になることは少なくなります。

これまでの実績やマネジメント経験に加え、人脈を生かしてビジネスをリードできる方であれば、転職も優位に進めることができるでしょう。

50代の外資系企業の年収

50代の外資系企業の平均年収：1,050万円程度 外資系企業と日系企業の50代の平均年収差額：130万円程度 ※変動ボーナス除く、当社実績（2024年1月～2024年12月）より

50代になると、シニアマネージャーやエグゼクティブクラスのポジションに就くケースが増え、外資系企業では年収1,500万～2,000万円以上に達することもあるでしょう。しかし、外資系企業は実力主義傾向が強いことから、昇進できなかった場合や役職定年などの影響を受けた場合、年収の伸びが停滞し、1,000万円前後で頭打ちになることも珍しくありません。
また、成果を出せない管理職社員はリストラの対象になりやすく、契約満了による退職を余儀なくされる懸念があります。

転職に焦点を当てると、外資系企業は幹部層の入れ替えが日系企業と比較して活発であり、空席が発生した場合、外部からシニアエグゼクティブを採用するケースもあります。これまでの実績が評価されれば、50代でも転職を通じてさらなる給与アップを実現できるでしょう。

【業界・職種別】外資系企業の年収

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ここでは、次の8種の業界・職種別に外資系企業の年収について解説します。

外資系管理部門の年収

【外資系管理部門 総務職の年収】

ポジション	外資系企業	日系企業
秘書・アシスタント・総務庶務	450～700万円	450～700万円

外資系企業の管理部門は、直接的に利益を生み出す部門ではありませんが、日系企業と比較して専門性が求められる傾向があるため、一定水準以上の年収が期待できます。特に経理・財務や人事、法務、コンプライアンスなど、グローバル基準の知識や業務経験が必要とされる部門では、スタッフクラスで450～800万円程度が一般的であり、マネージャークラスになると1,000万円を超えるケースもあります。

一方でインセンティブの割合が営業部門や金融業界と比較して低いため、転職によって大幅な年収アップを実現したい方には不向きかもしれません。ただし、管理部門で経験を積むことで、企業経営や組織運営に関する幅広い知識とスキルを習得でき、将来的なキャリアパスが広がることもあるでしょう。

外資系金融業界の年収

インセンティブで高収入を得たい方にとっては、最適な業界といえます。
運用金額の規模が大きく、与えられた裁量によっては巨額の資金を運用できるので、実績が出ればインセンティブも大きく跳ね上がります。平均年収は700〜2,000万円程度のレンジが中心です。
一方で同じ金融業界内の似たポジションでも、役割のわずかな違いでインセンティブに大きく差が出る場合があります。例えば、M&Aに関する実務を担うM&Aアドバイザリーの場合、ベースは600～1,500万円程度ですが、M&A案件そのものを開拓する仲介ポジションの場合にはベースは500万円～とM&Aアドバイザリーと同額あるいは少額でもインセンティブによって大きく跳ね上がるケースがあります。例えば10億円規模の案件を開拓した場合にはインセンティブで2億円程得られることもあります。

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外資系コンサルティングファームの年収

かつて、コンサルティング業界では戦略系コンサルティングが上流で、業務系コンサルティングは下流とみなされる時代もありました。しかし、現在はITコンサルティングが主流であり、戦略系、業務系のいずれにおいてもITに関する案件が中心であり、上流・下流といった考え方も変わりつつあります。
そのため、専門分野の知識もさることながらITに対する感度や理解力も求められる傾向にあります。

年収は若手（アソシエイト、ジュニアコンサルタントなど）でも600万円からスタートし、マネージャークラスになると1,000〜2,000万円程度、上位役職であるパートナーやマネジングディレクターになると3,000〜4,000万円程度が目安になります。

外資系IT業界の年収

外資系IT企業で注意すべき点は開発部門が日本国内にないことが大半であり、日本法人の役割は本国で開発した製品やソリューションを日本の顧客に売り込み、サポートすることです。
そのため、エンジニアとして日系IT企業から外資系IT企業の日本法人に転職する場合は、プリセールスやカスタマーサクセスなど、技術的な側面から顧客をフォローする立場のポジションしかないケースが多いことをあらかじめ理解しておきましょう。

IT業界（特にソフト）はメーカーのように現物調達やハードウェアの原価がかからないため利益率が高く、インセンティブも比較的高額です。システムベンダーでもPM（プロジェクトマネージャー）であれば800〜2,000万円、部長クラスで1,000〜2,500万円、役員クラスでは1,700〜5,000万円程度の年収が見込めます。
どのポジションも積極的に採用している企業が多いなか、近年はクラウド関連の製品を扱うインサイドセールスやカスタマーサクセスのポジションが活況です。これまでは顧客にトラブルが起きてから動くカスタマーサポートが既存顧客の満足度を維持する役割を担っていましたが、トラブルが顕在化する前に適切なソリューションを提案するリテンション（既存顧客維持）施策に多くのIT企業がシフトしています。
IT業界は製品のライフサイクルが短い傾向にありますが、どの製品であれ顧客とのコミュニケーションスキルは必要不可欠であり、扱う製品がレガシー化しても成長企業に転職すれば安定したキャリアアップが見込めます。
特に新たに日本法人を立ち上げるタイミングで外資系企業に入社すると、製品がヒットしたタイミングで一気に役員クラスに昇進できる可能性もあります。外資系IT企業に転職する際には企業の規模だけでなく、技術トレンドを見据えた上で新興企業にあえて転職することも一つの選択肢として考えておきましょう。
なお、営業キャッシュフローが赤字で、資金調達により拡大しているタイプの企業は、アメリカの金融引き締めと景気後退の進み具合次第で、採用ストップ・人員削減の展開となる可能性があります。

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外資系メーカーの年収

これまで紹介した業界と比べて、年収の上がり幅が比較的穏やかであり、中小メーカーでも安定性が見込めるのが外資系メーカー企業です。
IT業界同様に開発部門は本国にあるため、日本市場へのセールスや契約した製品を本国から調達し、顧客に届けることが主なミッションになります。従って、主な中途採用のポジションは営業職やアプリケーションエンジニアやサービスエンジニアが中心で、スタッフクラスであれば年収は600〜1,200万円、マネージャーでは800～1,500万円程度が目安となります。
IT業界やコンサルティング業界と比較すると地味な印象を持たれがちですが、BtoB市場では、大手日系企業との取引が豊富であったり、世界規模でトップシェアを誇る中小メーカーも多数あったりします。洋上プラントや発電所など、何十年も稼働する設備で採用される製品を扱うメーカーは製品のサイクルも長いため、IT業界ほどトレンドの変化も早くない傾向があり、経営面でも安定感があります。
中途採用においても、転職回数が多くても気にしない企業が多く、華々しい実績がなくても、知識やヒューマンスキルを見て採用する傾向にあります。

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外資系ヘルスケア業界の年収

【外資系ヘルスケア業界 専門職の年収】

ポジション	外資系企業	日系企業
治験コーディネーター	－	400～500万円
臨床開発モニター～プロジェクトマネージャー	500～1,400万円	450～1,200万円
薬事申請	600～1,100万円	500～800万円
データマネジメント	600～1,100万円	400～800万円
課長級	800～1,500万円	700～1,300万円
部長級	1,000～2,000万円	1,000～1,500万円
役員級	1,500～5,000万円	1,000～4,000万円

外資系ヘルスケア業界は、年収レンジが比較的高い業界の一つです。特に、営業職（MR）やマーケティング職ではインセンティブ制度が設けられており、業績次第で同年代の平均年収を大きく上回ることも可能です。

また、研究開発や薬事申請（RA）、メディカルアフェアーズなどの専門職は、修士・博士号や専門資格が求められるケースが多く、特にグローバル基準の専門知識を有する場合、高待遇で迎えられる傾向にあります。ただし専門職は、インセンティブの割合が比較的低い傾向があり、年収の上がり幅はやや限定的となるでしょう。

外資系サービス業界の年収

外資系サービス業界には、コンサルティングやホテル・ホスピタリティ、リテール、BPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）など、多様な分野が含まれます。業界や職種による年収差が大きく、コンサルティングやBPOのマネジメント層では1,000万円以上の高収入が見込める一方で、ホテル・ホスピタリティ業界の現場管理職では600〜900万円程度と、年収の上がり幅が限定的です。

年収アップを目的とした転職の場合は、事前に応募する業界や分野、ポジションの年収相場を調べておきましょう。

外資系コンシューマーグッズ業界

外資系コンシューマーグッズ業界は、食品・飲料や化粧品、家庭用品など、最終消費者向けの製品を扱う業界であり、マーケティングや営業、サプライチェーン、研究開発など多様な職種が存在します。
年収は、職種や役職、企業規模によって異なることはもちろん、扱う製品のカテゴリやブランドのポジショニングによっても大きく変動します。

ブランド志向の高い高級品を扱う企業やグローバル規模で市場シェアを獲得している企業は、利益率が高いため従業員の報酬も充実している傾向があります。特に、企業の利益に直接貢献するマーケティングや営業などの職種は、インセンティブ制度やボーナスを設けている企業も多く、成績次第で高収入を目指すことも可能です。一方で、販売利益率が低い商品を主軸に扱う企業は、年収水準が低くなる場合があります。

また、外資系コンシューマーグッズ業界は競争が激しく、業績によってはリストラや事業撤退のリスクがあります。そのため、転職後は現状に満足せず自己研磨に励み、万が一リストラやレイオフに遭ったときでも即座に別のキャリアを選択できるよう日ごろから自身の市場価値向上に努めておくことが大切です。

実際に外資系企業へ転職して年収が上がった事例

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ここでは、JACが提供する転職支援サービスを利用して、外資系企業への転職を経て年収アップを実現した事例を紹介します。

〇30代後半/女性/大手メーカーの調達担当から大手外資コンサルティングファームのコンサルタント
年収推移：200万円アップ（700万円→900万円）
評価されたと考えられる要因：「プロジェクトワーク」経験の豊富さ、業務変革の経験
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〇30代前半/男性/日系大手SIerの営業から外資系大手IT企業の営業
年収推移：650万円アップ（850万円→1,500万円）
評価されたと考えられる要因：中長期キャリアプランと転職市場動向を照らし合わせた転職活動を意識した点
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〇30代半ば/男性/大手外資系IT企業のアカウントエグゼクティブから外資系ITスタートアップのアカウントエグゼクティブ
年収推移：500万円アップ（1,500万円→2,000万円）
評価されたと考えられる要因：転職活動を「点」で捉えず、「線」で捉える視点
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〇40代前半/男性/日系大手SIerの法人営業から外資系ITベンチャーの法人営業
年収推移：1,100万円アップ（700万→1,800万円）
評価されたと考えられる要因：これまでの経験が生かせて希望にも100％合致した外資系求人に応募
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〇40代後半/男性/外資系メーカーの調達担当から外資系メーカーの購買部門マネージャー
年収推移：150万円アップ（850万円→1,000万円）
評価されたと考えられる要因：面接突破に焦点を置くのではなく、転職前の悩みが解決でき、かつ長期にわたり就業できる転職を第一に考えた点
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〇20代/女性/医療機器商社の薬事から外資系医療機器メーカーの薬事
年収推移：100万円アップ（450万円→550万円）
評価されたと考えられる要因：業界に精通した担当コンサルタントからの支援
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〇40代後半/男性/エンジニアリング会社のプロジェクトマネージャーから外資系再生可能エネルギー事業社の洋上風力プロジェクトマネージャー
年収推移：200万円アップ（1,300万円→1,500万円）
評価されたと考えられる要因：ポジティブで、あらゆることに対して前向きに物事を捉えられるマインドセット
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〇40代後半/男性/日系大手医療機器メーカーのマーケティングマネージャーから外資系医療機器メーカーのアジアマーケティングマネージャー
年収推移：300万円アップ（850万円→1,150万円）
評価されたと考えられる要因：担当コンサルタントが企業の代表と密に連絡を取り合い関係を築いていた点
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〇30代前半/男性/日系CROのCRAから外資系CROのCRA
年収推移：250万円アップ（510万円→760万円）
評価されたと考えられる要因：「後輩育成」の経験・志向
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〇20代後半/男性/アカデミアの研究者から大手外資系医薬品メーカーのMSL
年収推移：250万円アップ（550万円→800万円）
評価されたと考えられる要因：求める要件をつかみ、適切なアピールに取り組んだ点
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〇40代半ば/男性/メガファーマのクリニカルサイエンスから外資系スペシャリティファーマのクリニカルサイエンス
年収推移：300万円アップ（1,200万円→1,500万）
評価されたと考えられる要因：ネガティブに捉えられないような表現で転職理由を語れるように準備した点
>>この事例を詳しく見る

外資系企業の年収が高い理由

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ここでは、外資系企業の年収が高い理由として、次の3点の要因について解説します。

理由1：成果主義を採用しているから

外資系企業は年齢や性別に関係なく、成果に応じて報酬を支払います。
特に営業職やエグゼクティブ系の職種は業績に連動して待遇も大幅に変わるので、実力のある方がフェアに評価される環境だといえます。企業側としても業績と連動して成果を出した場合にのみ、報酬を分配するため、リスクはほとんどありません。
一方でバックオフィス系の職種は業績に直接関係しないポジションであることから、この点では転職しても年収が大きく上がるということは少ないといえます。

理由2：給与体系が違うから

外資系企業はベース（基本給）とインセンティブ（業績連動給）によって年収が決まります。日系企業でもインセンティブを採用する企業は増えていますが、その割合や額は外資系企業の方が圧倒的に高い傾向にあります。このことから外資系企業の方が高待遇である理由になっています。
外資系企業の場合、職種によってはインセンティブが、ベースと同額〜倍以上に設定されることも珍しくありません。これは、業績に貢献すれば、いくらでも支払うという文化が徹底されているためです。日系企業はどれだけ成果を上げても公平性を重視したり、上司よりも年収が上がらないようにインセンティブを低く抑えたりしがちです。しかし、外資系ではそういった配慮は小さく、数字で見えやすい成果を上げている方にはフェアであるといえます。

理由3：退職金や福利厚生がほとんどないから

外資系企業はキャリアアップのために転職することが珍しくありません。また、長期的に同じ会社で働き、ジョブローテーションを経て昇進していくといった日系企業では一般的な考え方もそこまで一般的ではありません。
そのため、退職金制度や社宅、スポーツジムや旅行を補助するといった福利厚生などに費用を回さずに、全て給与で還元するというのが一般的です。

>>外資系企業とは？日系企業との違いや向いている人を簡単に解説

外資系企業で年収を上げる5つの方法

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本章では、外資系企業で年収を上げるために実施したい次の5つの方法を解説します。

方法1：入社時に年収交渉を行う

これは外資系企業に限ったことではありませんが、年収アップまたは年収維持のポイントとして、次の会社の内定通知書（オファーレター）を受け取ってから、今の会社に退職の意思を伝えることが重要となります。
年収交渉には色々な形がありますが、基本的には「この条件を受けていただかなければ、別の企業に行きますよ」といった前提条件があってから、「これ以上は出してくださいね」という話がなされるわけです。皆さまが現職にとどまったまま新しいオファーをいただくことができれば、「現職よりも給与が低いから、転職する理由がない」といった交渉ができます。
しかし、一度、会社を辞めてしまうと、今の年収はゼロになってしまいます。そのため「前はこれだけいただいていたので、それと同じぐらい欲しい」と言っても交渉の前提にならず、話を有利に進められなくなってしまうでしょう。今の仕事があるうちに、新しい企業の内定通知書をいただいた状態で、退職を切り出すようにするのがおすすめです。
ただし例外が一つあります。今の仕事を続けていると心身の健康を損なってしまう、また倫理的に大きなダメージを受けてしまう場合は、退職を優先しましょう。

方法2：成果を上げる

成果主義の外資系企業において成果を上げることこそが、年収アップの近道であることはいうまでもありません。
インセンティブとベースの比率や上限額は入社前に交渉することもできます。実績を出せる自信があり、転職時の年収からさらに待遇をアップさせたい場合には必ず入社前に交渉しましょう。

方法3：昇給・報酬の交渉をする

入社時の交渉だけでなく、入社後も上司との面談で昇給や報酬アップの交渉をすることが外資系企業では一般的です。日系企業の場合には本人が黙っていても昇進できたり年収がアップしたりしますが、外資系企業では給与を上げないと他社へ引き抜かれてしまうと思われる結果を出し、交渉時にさらに良い待遇を引き出す必要があります。
交渉を良い結果で終わらせるには自分の市場価値を客観的に把握し、物別れに終わっても最終的には有利な条件に着地できる落とし所を決めておくことが重要です。その際に転職エージェントと定期的に情報交換し、業界他社の動向や転職市場から見た自分の価値を把握しておきましょう。

方法4：英語のスキルを高める

昇進するに従ってレポートラインや直属の上司が外国人というケースが増え、本国とのやり取りする機会も増えます。その際に円滑にコミュニケーションできる英語力は必要不可欠です。入社時の上司が日本人であったり、英語を使う状況が少ない場合だったりしても、将来に備えて語学力を磨いておきましょう。

方法5：転職や社内異動をする

現職で実績を積み、さらに年収の高いポジションへ転職するのも選択肢の一つです。
外資系企業でキャリアを積む方の多くは常に競合他社や自分が関連する業界の年収や待遇に関する情報を収集し、転職エージェントとも定期的にやり取りをしています。そこで得た情報をもとに社内で待遇アップを図ったり、より良い条件を提示する企業に転職したりすることも一つの手です。